自治体の備蓄ニーズに応え「明治ほほえみらくらくミルク ピジョン母乳実感 防災セット」9月1日防災の日発売

水が手に入らない災害時でも、赤ちゃんが迅速かつ安心して栄養摂取ができるようにサポート

　株式会社 明治（代表取締役社長：松田　克也）は、ピジョン株式会社（代表取締役社長：北澤　憲政）と共同で、災害時にもすぐに赤ちゃんにミルクをあげられる自治体向けの乳児用液体ミルクセット「明治ほほえみ らくらくミルク ピジョン母乳実感 防災セット」を2023年9月1日より発売します。

　　　　　　　　　　　　　アタッチメントと乳首をつけてそのまま飲める　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
すぐに赤ちゃんにミルクをあげられる防災備蓄用セット
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202308077855-O17-BJ25w7jO】
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202308077855-O16-QVbHKfuE】
「明治ほほえみ らくらくミルク ピジョン母乳実感 防災セット」
■セット内容：明治ほほえみ らくらくミルク(200ml×6缶) 4セット（24缶）
アタッチメント　　　　　　　　　　　 　　　　4個
ピジョン母乳実感（乳首）Ｍサイズ　　　　　 　4個
ピジョン母乳実感（キャップ・フードセット） 　4個
　
　「明治ほほえみ らくらくミルク ピジョン母乳実感 防災セット」は、当社の「明治ほほえみ らくらくミルク(200ml×６缶)」「アタッチメント」と、ピジョン株式会社の「母乳実感（哺乳器用乳首、キャップ・フードセット）」を組み合わせて、自治体向けに発売する商品です。セット内容の「明治ほほえみ らくらくミルク」に「アタッチメント」と「母乳実感（乳首、キャップ・フード）」をつけることで、災害時にもすぐに赤ちゃんにミルクをあげることができます。
　当社の「アタッチメント」は、「明治ほほえみ らくらくミルク」の企画品※1などに付属して販売をしてきましたが、複数の自治体より、「明治ほほえみ らくらくミルク」と一緒に、アタッチメントと哺乳器用乳首「母乳実感」を備蓄したいという声が多くありました。今回、この要望を受け、「赤ちゃんに災害時にも安心して栄養摂取ができる環境を提供したい」という両社の共通する思いから当セットの発売に至りました。自治体は一つの箱にまとまっていることで、災害時の混乱下でも授乳に必要なものを迅速に提供することができ、哺乳瓶などの備蓄の必要もなくなるため、備蓄のためのスペース削減にもつながります。
　当社で実施した備蓄に関する全国自治体調査※2では、液体ミルクを自治体自身で購入して備蓄している自治体は全体の約5割であることがわかっています。また、備蓄していない自治体においても、「液体ミルクを備蓄する予定がある・予定はないが備蓄の必要性があると認識している」と回答した自治体は約7割との結果になりました。当社は、自治体の方々に、さらに備蓄用として活用しやすいセット商品を提供することで、自治体の備蓄促進に貢献し、災害時の赤ちゃんの健康を守っていきたいと考えています。

【商品情報詳細】
　賞味期限：1年半（粉ミルクと同等）
　販売経路：Ａｍａｚｏｎ内 明治ショップ

■自治体での活用事例：液体ミルクをローリングストックとして病院で保管・活用
　自治体での備蓄実施に至っていない理由として「賞味期限などが短く廃棄ロスの懸念がある」が一番多く挙げられています。この課題に対し、備蓄を自治体だけで行うのではなく、地域の病院と連携して、病院内でも活用しながら備蓄をしていく「ローリングストック」の取り組みも始まっています。調乳不要の液体ミルクを使用することは人手不足の病院側にとってもメリットとなっています。

■「明治ほほえみ らくらくミルク」について
 「明治ほほえみ らくらくミルク」は、母乳をお手本とした粉ミルク「明治ほほえみ」ブランドと同等の栄養設計で保存料不使用の液体ミルクです。調乳が不要で簡単にミルクをあげることができるため、「日常」では育児負担の軽減に貢献し、水などが手に入りにくい災害などの「非常時」にも役立つフェーズフリー認証商品※3です。
　2019年3月に発売して以降、多くのご家庭や自治体でご使用いただいてきました。2023年5月には、日常での利用シーンの広がりに伴い、リキャップ式の飲む量や月齢に合わせた2種の容量タイプ（120ml、200ml）へリニューアルし、さらに多くの方々にご使用いただいています。

※１　ベビー用品店・EC・ドラッグストアなどで販売しています。（アタッチメントはピジョン株式会社製「母乳実感」
　　　専用の設計です。2020年にピジョン株式会社と共同で開発しました。）
※２　当社と日本気象協会の共同調査（2023年7月実施、全国自治体備蓄状況調査、全国1,741自治体に調査票を送付し回答のあった
　　　474件を集計、本調査の詳細については8月中旬以降公表予定。）
※3 　フェーズフリー協会が、商品やサービスの日常時および非常時の価値を審査し、審査の結果、
　　　確かにフェーズフリー性があると認められた商品に「PF認証マーク」の使用が認められます。
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