EY、世界25カ国を対象とした従業員調査：コロナ禍から始まる労働環境ハイブリット時代の勝ち抜き方を発表

日本企業の労働環境整備の遅れが明らかに　

EY Japanは、EY世界25カ国を対象とした従業員調査「コロナ禍から始まる労働環境ハイブリット時代の勝ち抜き方」を発表しました。

本調査では、海外企業がコロナ禍を企業変革の契機と捉えている一方、日本企業はあくまで一時的な事象として捉え、新たな働き方へのシフトが遅れているという現状が浮き彫りになりました。このままの状況が続けば、海外企業に対し一層の遅れをとる事態にもなりかねず、各企業にはニューノーマルにおける早急な労働環境の整備が求められます。

本調査はEYが日本を含む世界各国のビジネスパーソン15,316名（含、日本在住者1,009名）に対して実施したグローバルオンラインサーベイです。コロナ禍の影響を受けて、企業のニューノーマルへの適応方法や、従業員側からの労働環境の志向性、またそれらの地域による差異の傾向をまとめ、労働環境の現状・未来に関して解説しています。

＜調査要点＞
パンデミック発生後の組織風土比較について、グローバル全体では47％の社員が所属企業の組織風土が良くなったと感じているが、日本企業では33％にとどまる。日本企業では、このパンデミックを企業風土変革の契機とは捉えていないケースが多いと考えられる。
オンサイト勤務とリモート勤務の組み合わせにより企業の生産性が高まったと感じている社員の割合は、グローバル全体では64％と半数以上であったが、日本では39％と低く、日本企業はリモートワーク導入による生産性の向上に苦慮している傾向にある。
グローバル全体では、勤務時間と勤務場所の柔軟性を同等に重視している一方、日本では勤務時間の柔軟性を重視する傾向が見られた。

EY Japan ピープル・アドバイザリー・サービス（組織・人事コンサルティング部門）のリーダー鵜澤慎一郎は次のように述べています。
「日本でも働き方改革第二章の幕開けとして、ニューノーマル時代の新たな勤務形態や柔軟な勤務場所の模索が始まっています。欧米と比べると日本では保守的な行動特性が明らかになりましたが、この変化を好機と捉えて企業と従業員の行動変容を再考するきっかけになれば幸いです」

詳細は以下のページよりご覧ください。
 EY世界25カ国 従業員調査「コロナ禍から始まる労働環境ハイブリット時代の勝ち抜き方」

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