BtoB担当者の41.8％が「この1年でWebアクセスが減少した」と回答しました。株式会社クリエイティブバンクの531名調査で、生成AIやSNS・動画への情報分散が顕著に。中堅やIT業界で影響が深く、AI検索対応（AIO/LLMO）が最優先の対策と浮上しています。
調査が示すアクセス減少の実態と企業の重点対応
株式会社クリエイティブバンクが2025年11月14〜15日に実施した調査（有効回答531名）では、BtoBマーケティング担当者の41.8％が「この1年でWebアクセスが減少した」と答え、増加の22.0％を大きく上回りました。企業規模別では従業員100〜299人の企業が57.8％と最も影響を受け、いわゆる中堅層での打撃が明確になっています。業種別ではIT・通信が52.2％で最も高く、デジタル商材がWebで完しやすい構造がアクセス減少を加速させていると考えられます。
減少の主因としては「生成AIの利用拡大」が52.7％で最多でした。ChatGPTなど生成AIへ直接質問する行動が増え、検索前にAIを参照する流れが浸透しています。加えて「SNSや動画など検索以外の情報源の増加」が46.4％、「検索広告の露出減／競合増」が44.1％と続き、情報流入チャネルの分散と広告環境の変化がトラフィック低下を招いています。ゼロクリック自体の回答は24.3％でしたが、生成AIによる要約表示を含めると実質的な影響はより大きいと読み取れます。
アクセス減少は商談機会にも直結しており、回答者の94.5％が「リード獲得や商談機会に影響がある」と回答しました。BtoBではWebが問い合わせや資料請求の起点となるため、流入減がそのまま営業機会の損失につながっている現状が浮き彫りです。企業の対応意向では「AIO／LLMO対策（AI検索最適化）」が54.5％で最多となり、次いで「広告運用の最適化」43.7％、「SNS・動画での発信強化」38.3％が続きます。情報をAIに参照されるための構造化対応は43.3％が重視しており、具体的事例の公開を求める声も46.7％に上っています。
本調査は、2024年以降に進んだ生成AIの普及や検索結果の要約表示が、従来のSEO中心の流入モデルを揺るがしている実態を示しています。特に中堅企業やIT・通信業界では影響が顕著で、今後は「AIに引用されやすい構造化された情報設計」と「具体事例の公開」を軸に、広告・SNS・導線改善を組み合わせたチャネル多様化が求められます。
詳しくは「株式会社クリエイティブバンク」の公式ページまで。
