デロイト トーマツ グループが実施した「55歳以上のコア人材対象 キャリア意識・働き方実態調査」によると、55歳以上の社員の4人に1人（約27%）が、“引き継ぎ準備をしている実務から離れるサイン”を自覚していることが明らかになりました。特に、コロナ禍がキャリア意識に影響を与えており、「テレワークでの働きづらさ」や「時差勤務」などの変化が背景にあると分析されています。
さらに、社員が実務離脱の意思を感じ始めた背景には、「基本評価制度が整っておらず、会社に見込まれていない」と感じること（35%）や、「昇給・昇進への期待が持てない」（32%）といったモチベーションの低下が見られました。一方で、「雇用を継続したい」と答えた人は70%以上と高い意欲があるものの、必要を感じた際に休業や再就業を選択できる制度・制度的裏付けの不足（47%）が、人材流出に繋がる懸念を高めています。
また、会社規模によっても傾向に違いがあり、従業員数50名未満の企業では「相談できる相手がいなかったり、行動制限の要因がある」とする回答が41.2%に上る一方、大企業（1,000人以上）では26.7%にとどまるなど、支えとなる仕組みや環境の整備状況に差があることが浮き彫りになりました。
この調査は、コロナを経てキャリア意識が変化してきたシニア層に対し、「企業・人事部門がどのような支援策を打つか」がこれからの人材マネジメントの重要課題であることを示しています。
詳しくはデロイト トーマツ グループまで。
レポート／DXマガジン編集部
