Indeed Japan株式会社が実施した「労働者のスキルに関する日米調査」によると、日本と米国の労働者・企業でスキルに対する意識と取り組みに大きな差が明らかになりました。本調査は日本・米国それぞれの労働者3,096名、採用担当者1,030名を対象に、世界経済フォーラムの「Jobs of Tomorrow: Skills Taxonomy」に準拠した26のスキルで分析しています。まず労働者の「今後習得したい・高めたいスキル」について、日本では約3割（29.3％）が「スキルを習得したいとは思わない」と回答したのに対し、米国はわずか3.7％に留まり、学びへの意欲に大きな差が出ました。日本の上位は「回復力・柔軟性・敏捷性」「好奇心」「共感」などソフトスキルが占める一方、米国は「テクノロジーリテラシー」「人工知能・ビッグデータ運用」などテック系が上位に入り、労働者ニーズの傾向も日米で異なります。
企業側が従業員に求めるスキルでも日米差が見られ、日本企業は「リーダーシップ」「共感」「好奇心」が上位に挙がり、1位の「リーダーシップ」は労働者側の関心とは乖離がありました。米国企業では「信頼性」「回復力」「テクノロジーリテラシー」が上位で、企業ニーズと労働者ニーズのギャップが双方で確認されています。また、企業の従業員スキル習得に関する取り組みでは、日本は「特になし」が22.7％であるのに対し、米国は2.0％にとどまり、支援の有無に大きな差がありました。日本では「従業員に委ねられている」が最多（29.3％）で、従業員任せの傾向が見られる一方、米国では「学習機会の提供」（48.0％）や「身につけるべきスキルの明示」（45.7％）が上位を占め、企業主導でスキル育成が行われている実態が示されています。
労働者側の認識でも、日本では45.6％が自社での取り組みを「特になし」と答えており、企業の取り組みが従業員に伝わっていない可能性が示唆されます。タレントマネジメントの導入状については、企業調査で日本は34.7％、米国は75.0％と大きな差があり、長期的な人材投資や戦略的人材配置の取り組みの差が浮き彫りになりました。調査監修の早稲田大学・大湾秀雄教授は、日本企業が従業員のスキル習得支援に遅れをとっており、好奇心や学び続けるマインドを求めつつも企業側の無策が目立つ点を指摘しています。政府のリスキリング支援が進む中、企業の取り組み強化が示唆される結果となりました。
詳しくは「Indeed Japan株式会社」の公式ページまで。
レポート／DXマガジン編集部小松
