サプライチェーン問題による航空業界への悪影響、2025年も続く 老朽化した機体やリース料高騰が問題

国際航空運送協会（IATA）は、サプライチェーンの問題による航空業界に対する悪影響が、2025年にも続く見通しを示した。

世界の航空機の平均機齢は14.8年と、1990年から2024年までの13.6年から大幅に増加した。機体の納入遅延に伴うもので、2024年の機体納入数は1,254機と、2018年の1,813機から大幅に減少した。2025年には1,802機の納入が予想されているものの、従来予測の2,293機には届かず、さらに下方修正される可能性もある。

未納入の受注残は過去最高の17,000機に達し、現在のペースでは引き渡しまでに14年を要する。2013年から2019年までは平均6年で、倍増した。納入増加により、改善も見込まれる。

稼働停止中の機体は約5,000機で、全体の14％を占める。コロナ前の水準の10％を上回り、このうち2％にあたる700機はエンジン点検を理由としている。

老朽化した機体は維持費が高く、燃料消費量が増えるほか、リース料も2019年比で20〜30％上昇しているなど、三重苦の状態が続いている。航空業界全体の二酸化炭素排出量削減目標である、2050年までにネットゼロを達成するための進捗状況が遅れており、IATAのウィリー・ウォルシュ事務局長は、「航空機とエンジンのメーカーが供給網問題を解決すれば、より燃料効率の高い機材の運用が可能になり、航空業界の目標達成が促進される」と強調した。