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半導体ってなぜ重要なの？半導体の基礎知識と今後の可能性がこの1冊で分かる。
近年ニュースでもよく耳にするようになった「半導体」。スマートフォンやパソコンをはじめとした電子機器、自動車や電車、インターネット通信を代表とする社会インフラなど、半導体は今、私たちの身の回りであらゆるものに使われており、生活は半導体によって支えられているといっても過言ではありません。しかし、半導体について、様々なニュースが飛び交うものの、市場規模の大きさや世界経済に与える影響についていまいち理解できていなかったり、半導体業界の今後について疑問が残る方も多いのではないでしょうか。そんな方におすすめしたいのが、 高乗正行氏の『ビジネス教養としての半導体』。本書籍は5刷出来、累計23,000部突破で今注目を浴びており、ビジネスパーソンが知っておきたい半導体にまつわる知識をやさしく解説した1冊です。高乗正行氏が代表を務める株式会社チップワンストップ は早く・少量から・一括で検索、見積、購入ができる電子部品・半導体の国内最大級のオンラインショップを運営。まさに半導体業界のAmazonと言っても過言ではありません。半導体業界の未来はどうなるのか？高乗正行氏だからこそ書くことのできた本書から一部をご紹介します。（各種数値や事実関係は出版日2022年9月現在のものです）
今さら聞けない！半導体っていったい何？
半導体は、私たちの身の回りにある電気で動くほとんどすべてのものに使われています。
エアコンや掃除機、洗濯機、テレビのような家電製品のほか、パソコンやスマートフォン、
タブレット端末のような電子機器、自動車や飛行機、船などの輸送機器、工場で使われる
産業機器や病院で稼働する医療機器など、ありとあらゆる分野で半導体は使われているの
です。
半導体を巡って世界中で「半導体戦争」が勃発
半導体市場で巨額のお金が動くため、金融やＩＴ、インフラなどと並ぶ影響力をもっています。またインフラや国防ですら半導体なくしては成り立たないので、国家安全保障に関わるのも事実です。そのためどの国でも、半導体市場で有利な立場を得るための戦略を練っており、半導体を巡り国と国が火花を散らす場面が増えてきました。
特に米中半導体戦争は世界を巻き込み深刻化しています。2019年５月、米国政府は中国の通信機器最大手のファーウェイ（華為技術）を、2020年12月には中国の半導体ファウンドリの最大手であるSMIC（中芯国際集成電路製造）を、事実上の取引禁止リストであるエンティティリストに追加しました。リストに記載された企業に対し、米国企業が生産した半導体の取引を禁じたり、米国で発明された技術を使わせないなどの制裁を行うというのです。
このほかにも米国は半導体に関して、次から次へと新たな手を打ってきています。例えば、TSMCや韓国サムスン電子などには米国国内に半導体製造工場を建設するよう求めました。ＴＳＭＣやサムスン電子にとっては、米国に工場を建設するよりは自国内に工場を建設したほうが投資額を抑えられるのですが、政府調達に使用される半導体は新しく米国に建設する工場で作らなければ買い取らないなど、米国がさまざまな政策を打ち出しているため、応じざるを得ない状況にあります。
もちろん、日本もただ手をこまねいているわけではありません。ソニーセミコンダクタソリューションズやデンソーといった企業の出資のもと、熊本県にTSMCの半導体工場を誘致するなど、さまざまな方策を打ち出しています。
また、本書では紹介できていないのですが、その後日本主導の半導体メーカーラビダスが2022年8月に設立され、その後話題となっております。
活況が続く半導体市場
現在、半導体市場はとても大きくなっています。実際に数字を見てみると2021年の世界における半導体の売上は5559億ドル、日本円に換算するとおよそ72兆円にものぼります。このままの成長率が続けば2030年には1兆ドル規模になるといわれています。半導体市場がこれほどまでに活況な理由は、半導体の需要が今も伸び続けているからです。半導体はこれまでラジオをはじめ、テレビやビデオなどのAV機器、パソコン、そして携帯電話やスマートフォンなどの需要によって市場を拡大してきました。半導体を使った電子機器が開発され、それが世界で爆発的に売れることで、結果として半導体の需要が増え売上を伸ばしてきたのです。
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2030年までに1兆ドル市場に成長するといわれている理由として市場の予測としては次の3点がポイントになります。
・半導体市場は、多少の波はありつつも今後も順調に成長する
・半導体が使われる電子機器や応用機器の分野＋種類はますます増える
・ 個々のメーカーの盛衰はあっても、業界構造そのものに大きな変化はなく、サプライチェーンの脆弱さは引き続き課題になる
本書中では、これらの3点のポイントを詳細に解説しております。
日本の半導体産業はどうなるのか
2030年に向けて日本の半導体産業がどうなっていくのかについて、日の丸半導体と呼ばれたようなかつての勢いを取り戻すのは難しいですが、世界のなかで影響力をもち続けることは不可能ではないでしょう。
こうした状況のなか、既存の半導体を用いた新しい電子機器や、それを使ったサービスや仕組みを提案していくことが一つの活路になると考えられます。新しい応用機器を生み出すと期待されている分野として、例えば自動運転などの機能をもった自動車や、自律機能をもったロボット、より効率のいい電力供給インフラやスマートシティ構想、交通渋滞から解放する空飛ぶ車（タクシー）、遠隔地でも名医の手術を受けられるようになる手術支援ロボット、地球上のあらゆるものを監視する衛星コンストレーションなどが挙げられます。
2022年現在、日本が半導体に関わる分野で世界の最先端を走っているものは残念ながらありません。さらに日本のIT人材のレベルは世界に比べて低いという結果が経済産業省の調査によって出ているのは確かですが、日本に勝機がまったくないわけでもありません。多くの人が実感しているように、日本は高齢化や少子化、労働人口の減少といった社会問題、地震や火山、台風といった自然災害など、非常に多くの課題を抱えています。しかしこのような問題を抱えるのは日本だけではありません。世界各国で共通する問題でもあるのです。つまり世界が抱える問題を解決するための対策を考え、その効果を検証するきっかけが日本にはたくさんあるのです。
また、今後日本の半導体市場を盛り上げていくためには、人材の育成も欠かせません。
近年では、半導体を利用するAIのような分野での技術者の育成が注目を集めていますが、それと同じように大切なのは半導体を作る工程を支える理工系の人材です。
しかし現在、理工系学科の人気は低下する傾向にあります。少子化により学生の数が減っている今、どこの学科でも学生の取り合いが起きていますが、理工系学科に進む学生を確保することは、日本の半導体における大切な課題の一つになっています。
これを受けて、経済産業省では半導体人材の育成・確保に向けた取り組みの強化を掲げています。
半導体の今後の可能性
今後私たちの生活は、半導体を使う電子機器が増えるとともに、半導体の使用量が増加することによってますます便利になっていくでしょう。
私たちの未来の生活を実現するのに欠かせないのが半導体です。半導体業界は今後も、民生や産業、医療、電力インフラ、交通、防衛、航空宇宙などの幅広い分野の進化をサポートすべく、発展していくことは間違いありません。
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【対象書籍】
タイトル：ビジネス教養としての半導体
著 者：高乗 正行
重 版：5刷（2023年4月時点）
判 型：四六判・並製
価 格：1500円（税込価格 1650円）
ＩＳＢＮ： 978-4344940994
発 売：2022/9/26
Amazon：https://www.amazon.co.jp/dp/4344940997/
【著者プロフィール】
高乗 正行（こうじょう まさゆき）
株式会社チップワンストップ 代表取締役社長
1969年生まれ。京都市出身。神戸大学理学部地球惑星科学科卒、神戸大学大学院経営学研究科経営学修士取得。1993年日商岩井（現 双日）に入社後、情報産業部門でIT分野の事業開発に従事。1998年より米国駐在、シリコンバレーにベンチャーキャピタル子会社設立、副社長就任。2001年2月、チップワンストップを設立し、代表取締役社長に就任。2004年10月、東京証券取引所マザーズに上場。2011年12月アロー・チップワンストップ・ホールディングス合同会社による株式の公開買付により、東京証券取引所マザーズ市場の上場を廃止、世界最大の半導体ディストリビューターの米国アロー・エレクトロニクス・インクの100％子会社となり、米国本社副社長、日本法人会長兼社長も兼務。外国系半導体商社協会（現 一般社団法人日本半導体商社協会、DAFS）理事及び日本半導体ベンチャー協会（現 一般社団法人日本電子デバイス産業協会、NEDIA）副会長を歴任。2009年から社団法人神奈川ニュービジネス協議会理事・副会長、2012年から公益社団法人経済同友会幹事。
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【株式会社チップワンストップ概要】
代表者：代表取締役社長 高乗 正行
本社：〒222-8525 横浜市港北区新横浜三丁目19番1号 LIVMOライジングビル10階
東京支社：〒105-6235 東京都港区愛宕二丁目5番1号 愛宕グリーンヒルズ MORIタワー35階
TEL： 045-470-8750（代）
設立：2001年2月9日
事業内容：
●電子部品・半導体のネット通販サイト 「www.chip1stop.com」 の運営
●電子部品・半導体の生産中止・仕様変更・互換品・有害物質情報に関するコンテンツサービス提供
URL： https://www.chip1stop.com/about/
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配信元企業：株式会社幻冬舎メディアコンサルティング
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