社員をつなぎ止めなければ中小企業は生き残れない！『「人材が定着する会社」の社長が実践していること38』2023年3月1日発売！

株式会社幻冬舎のグループ会社、株式会社幻冬舎メディアコンサルティング（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：久保田貴幸）は、『「人材が定着する会社」の社長が実践していること38』（木村 辰幸 著）を2023年3月1日に発売いたしました。
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社員に「この会社で働きたい」と思ってもらうために
社長が実践すべきこととは――

苦労して採用した人材が定着せず、すぐに辞めてしまう。あるいは長年にわたって活躍し、将来は幹部になってくれると期待をかけていた社員が、あっさりと転職してしまう。多くの中小企業経営者が、人材が定着しないという問題に頭を痛めています。
大企業であれば全社員の給与額を一律に引き上げたり、週休3日制を導入したりするなどの施策を打ち出せますが、資金力に余裕のある中小企業はほとんどないため、給与額をアップするのは極めて困難です。また、少ない人数で日々の業務をこなすのに精いっぱいのなかで、休みを増やすなど勤務体制を変えるのも現実的ではありません。
大企業のような待遇改善策を導入するのは難しい――しかし、何らかの策を講じなければ人材流出のスパイラルから抜け出すことはできず、業績悪化は必然です。
では、中小企業が人材を定着させるのは不可能かというとそうではなく、待遇を改善しなくても社員をつなぎ止め、自社を成長軌道に乗せることは十分に可能だというのが著者の主張です。
著者は社会保険労務士として、１９９７年の開業以来、中小企業を中心に２８０社以上の企業の顧問を務めてきました。さらには自身の顧問先のみならず、東京都社会保険労務士会多摩統括支部の支部長としての活動を通して、多くの経営者と会ってきました。これまでに対面し、人材に関する相談を受けたことのある経営者の数は、１０００人以上に達しています。25年の経験をふまえて著者は、人材の定着に際し中小企業には中小企業なりのやり方があるといいます。
そもそも大企業は規模が大きく、経営層と社員との接点がほとんどありません。そこで人材の定着を図るためには給与体系や勤務体制などの制度を変えることで経営者の意図を社員に伝える必要があります。しかし、規模が小さい中小企業ではやるべき施策が異なります。企業の規模が小さいということは経営においてデメリットのようにとらえられがちですが、人材定着に関して言えばむしろメリットになるというのです。
中小企業では経営者と社員の距離が近いため、社員は直接経営者から会社の目標や理念を共有できますし、業務に対するフィードバックも細かく行うことができます。あるいは社員が困ったり悩んだりしていればその様子もすぐに分かり、手を打つことができます。こうした日々のやりとりのなかで社員が社長を信頼し、なおかつ密接な関係が構築できていると実感できれば、社員は間違いなく定着するというのが著者の考えです。
本書では、中小企業経営者が社員に対してどのように行動し、接すればよいかを具体的に紹介しそのうえで組織づくり、仕組みづくりの施策についても解説しています。
この本で紹介する一つひとつを丁寧に実践していけば、結果的に経営者自身も会社も変わり、社員が「この会社で働きたい」と思うようになるのです。
人材を定着させたい中小企業経営者にとって必読の一冊です。

【書籍情報】
書　名：『「人材が定着する会社」の社長が実践していること38』
著　者：木村 辰幸（キムラ タツユキ）
発売日：2023年3月1日
定　価：900円（税込価格 990円）
体　裁：新書判・並製／176ページ
ISBN ：978-4-344-94471-8

【目次】
第１章　　人材確保が困難を極める中小企業
　　　　　社員をつなぎ止められない企業が直面するのは倒産の危機
第２章 　「人材が定着する会社」の社長が実践していること１３
　　　　　〈セルフマネジメント編〉社長の意識と行動次第で会社は変わる
第３章 　「人材が定着する会社」の社長が実践していること６
　　　　　〈組織づくり編〉社員が「ここで働きたい」と思う会社をつくる
第４章 　「人材が定着する会社」の社長が実践していること９
　　　　　〈仕組みづくり編〉社員の働くモチベーションを高める
第５章 　「人材が定着する会社」の社長が実践していること１０
　　　　　〈リスクマネジメント編〉社員のトラブルは早期に防ぐ！

【著者プロフィール】
木村 辰幸（キムラ タツユキ）
社会保険労務士法人木村事務所代表。
特定社会保険労務士。東京都社会保険労務士会副会長、東京都社会保険労務士会多摩統括支部統括支部長。
早稲田大学社会科学部卒業後、一般企業で約8年間防衛関連の開発に関わる営業に従事。平成9年4月、東京都立川市に木村社会保険労務士事務所として開業登録。現在顧問先は280社にのぼる。平成21年早稲田大学大学院法学研究科卒業（法学修士）、財政の裏づけをもった社会保障制度について専門性を高める。
人事制度改定支援、就業規則等諸規程作成、人事労務相談顧問、給与計算代行、退職金制度見直しから、各種助成金申請、年金の相談・手続き、マイナンバー制度についてのセミナー講師など、労務に関する幅広い業務を請け負う。『人と企業のパートナー』として、経営者と従業員双方の視点に立った人間味のあるコンサルテーションを実践している。

【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000276908&id=bodyimage1】



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