メタバースマスター資格検定を開始。（一社）日米不動産協力機構教育部門国際不動産カレッジ『メタバーススクール「アカデミア」』4月12日（火）春入学式をメタバース空間で開催

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日米不動産業界の架け橋として活動する（一社）日米不動産協力機構の教育部門を2016年より担当し、金融不動産業界のグローバル専門学校として多数の企業、個人の研修を提供している「国際不動産カレッジ」（東京都港区麻布十番1－5－10代表杉浦隼城）運営のメタバーススクール「アカデミア」では、新時代を切り開く人材として、メタバースを活用できる人材育成を目的とした実践型資格検定の運用を本格開始します。認知度向上のためのクラウドファウンディング実施中（3月31日まで）。

【ビジネスマン、学生の方のこれからのスキルアップに最適】　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
世界の主要企業、行政、大学等が続々参入開始するメタバース空間の構築において、今後メタバース内での仕事やイベントの構築（メタバース空間内での講義、イベント、ビジネスコンテンツの創出等）が可能な人材創出が重要となります。韓国政府がメタバースエコシステムや人材育成に200億円以上の投資を発表、日本でも行政や主要大学での研究がスタートし、既に商社や人材業界が主導する求人プラットフォームも現れており、メタバース内で仕事をする時代が間もなく到来しようとしています。社会人向けメタバーススクール「アカデミア」では「メタバースマスター資格」検定プログラムを通じて、人材育成に貢献します。

【メタバーススクール「アカデミア」の設立の流れ】
メタバーススクール「アカデミア」は2010年より金融不動産業界のグローバル専門学校として多数の企業、個人の研修を担当している「国際不動産カレッジ」（東京都港区麻布十番1－5－10代表杉浦隼城）のヴァーチャルスクール版として2021年10月に開校し、毎月20回超のメタバース空間での講座、セミナー、イベント、等を開催しています（2022年3月時点）。
2022年2月には新たに「メタバースマスター資格検定」の実施を開始いたしました。本検定は実際にメタバースプラットフォームにアバターとして30日間以上滞在、その間に様々なプログラムに参加し、一般のセミナーに参加するような知識やスキルを習得が可能な他、資格要件として「メタバース入門編」「メタバース応用編」講義を受講、学科試験の合格と、実務試験として自身でメタバース内でイベントやクラブを運営することでどのようなメタバースプラットフォームにも応用可能な知識と経験を身に付けていただきます。同時にメタバース内で人脈を開拓する事も可能です。

【リーズナブルな費用で学び、人脈構築と資格取得が可能】　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　『メタバースマスター検定』概要

【受験対象】大学生以上～社会人の方まで、どなたでも受験可能。

【日　程】「メタバースマスタープログラム」を随時スタートが可能。
受講開始可能日：2022年2月16日　受講期間：30日～60日間

【受講費用】1ヶ月パスポート＝1トークン（4,980円）×2ヶ月＝9,960円（税込）
（60日間メタバース参加費用、修了試験等全て含む）

【受講の流れ】
（1）アバターを作成しメタバーススクール「アカデミア」にご入学いただきます。
（2）＜実務試験1＞ガイアタウン内「アカデミア」に30日以上参加し、必修2科目「メタバース研修入門編」「メタバース研修応用編」（各1時間）を受講、及び8回以上のクラブ又はイベントに参加する。（合計8時間以上）
（3）＜実務試験2＞ご自身で何らかのプロジェクト（クラブやイベント）を企画、開催をし、運用を行う。（フェローがサポートします）
（4）＜学科試験＞メタバース関連知識（NFT及びブロックチェーン等）に関する30問の修了試験に合格いただきます。8割正答で合格。（4択式）
（5）上記（2）（3）（4）を修了した方にメタバースマスターの称号が授与されます。

【参加可能イベント、クラブ】　　　　　　　　　　　
月2回開催ビジネス交流会、テクノロジー研究会、英会話クラブ複数回、投資研究会、出版研究会、ワインクラブ、リフォーム研究会等、宅建試験対策部、地域会（ハワイ、北海道等）月20以上のイベント、クラブが開催中。（パスポート受講にてすべてに参加が可能）

【期間延長特典付きクラウドファウンディング実施中】
尚、2022年3月31日まで、受講期間が延長される特典付きキャンペーンとして以下のクラウドファウンディングを実施しています。アバター作成等の期間を経て、4月12日（火）18時30分から開催の入学式よりご参加が可能です。https://camp-fire.jp/projects/view/550781



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配信元企業：一般社団法人日米不動産協力機構教育部門
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