全国の高等学校におけるICT活用状況を調査 ――約3割がタブレットを1台以上配備済、「1人1台配備」は昨年より倍増

教育出版の株式会社旺文社（本社：東京都新宿区、代表取締役：生駒大壱）は、高等学校におけるICT機器・サービスの導入状況および活用の実態を調査するため、全国の高等学校を対象にアンケートを実施いたしました。計1,238校からの回答をもとに、ICTの教育利用に関する全国的な傾向について分析した結果を公開いたします。
この調査結果を受け、旺文社では、各高等学校の実情に則した教育ICTサービスの提供と、活用のためのサポートに取り組んでまいります。
※ICT：Information and Communication Technologyの略語。情報処理や通信に関する技術、設備の総称。

教育出版の株式会社旺文社は、全国の高等学校を対象にICTの利用状況について調査アンケートを実施。その集計・分析結果を、昨年度の調査結果との比較を交えてお知らせいたします。

【調査結果サマリ】
●タブレット型PCを1台以上導入している高等学校は33.0％で、昨年から微増
ICT活用機器として注目されているタブレット型PCを、校内に1台以上導入している高等学校の割合は、全体の33.0％となりました。昨年度調査結果の29.6％から3.4ポイント増となります。
●タブレット型PC導入校・導入予定校は「生徒1人1台配備」が増える傾向
タブレット型PC導入校のうち、「生徒1人に1台配備」している高等学校の割合は16.9％となり、昨年度調査結果の8.6％から倍増となりました。今後、タブレット型PCの導入予定がある高等学校でも、半数近くが「生徒1人に1台配備」を見込んでいる状況です。
●タブレット型PC導入校が抱える課題のトップは「教員の活用スキル引き上げ」
タブレット型PC導入校に端末の活用状況について調査したところ、導入校の44.9％が「活用できていない」と答えています。なかでも、課題として挙げられた回答は、昨年度に引き続き、「教員の活用スキルの引き上げ」が最も多い結果となりました。端末の効果的な活用方法に対して、課題意識を持つ教員が多いことが伺えます。

■高等学校でのICT機器と無線ネットワークの利用状況
全国の高等学校で、現在どのようなICT機器を導入しているか調べたところ、最も多い回答は、昨年同様「電子黒板・プロジェクター」（73.3％）となりました。生徒自身が使用する機器については、61.9％が据え置きタイプのPC（デスクトップ型）を、58.7％が持ち運び可能なPC（ノート型・タブレット型の合計）を導入していると答えています。（図1）
一方で、高等学校でのネットワーク環境の整備状況について調べたところ、エリアの大小に限らず「無線でのネットワークを使用できる」と答えた高等学校の割合は合計で44.9％に留まり、持ち運び可能なICT機器をネットワークに繋げて活用できる環境の構築には、まだ課題があるといえます。（図2）


■高等学校でのタブレット型PCの配備状況
ICT活用機器として注目されているタブレット型PCの導入状況をみると、配備台数に限らず導入済みと回答したのは全体の33.0％となり、昨年度調査結果の29.6％から3.4ポイント増となりました。（図1） 高等学校での端末配備が、少しずつ浸透してきていることが伺えます。なお、導入の割合は私立高等学校でより高く、全体の増加傾向を牽引している状況です。
また、導入校に対し、端末の配備状況の内訳を調べたところ、「生徒1人に1台配備」と答えた高等学校の割合は16.9％となり、昨年度調査の8.6％から大幅増となりました。（図3） 今後、タブレット型PCの導入予定があるとする高等学校でも、49.7％が「生徒1人に1台配備」を見込んでいると答えており、「タブレット1人1台運用」に向けた顕著な傾向が見られました。（図4）


■高等学校でのタブレット型PCの活用状況
台数に限らずタブレット型PCを既に導入している高等学校に対して、端末の活用状況について調査したところ、全体の44.9％が、「あまり活用できていない」あるいは「まったく活用できていない」と回答しており、導入後の効果的な活用について課題があることもわかりました。（図5）
また、どのようなことに課題を感じているかという調査では、「十分な端末数の配備（60.3％）」・「ネットワーク環境の整備（58.1％）」といった、ハードウェア・環境面についての項目を押さえ、「教員の活用スキルの引き上げ（77.3％）」が、最も回答数を集めました。（図6）
「教員の活用スキルの引き上げ」の回答割合は、昨年度調査結果の75.5％から更に上昇しており、広がる端末導入の傾向に比例して、教員側の課題意識も同時に高まっていることがわかります。


＜高等学校アンケート調査実施要領＞
調査テーマ ： 全国の高等学校におけるICT活用状況についての調査
調査目的 ： 高等学校現場におけるICT機器の導入ならびにICT関連サービスの活用状況の実態を調べ、導入拡大・継続運用のための課題や、今後必要とされるサービス内容を把握する
調査対象 ： 旺文社独自リストに基づく全国の国公私立高等学校　計5,033校
＊中等教育学校を含む／高等専門学校・高等専修学校を除く
調査方法 ： 対象校に対してアンケートDMを送付し、FAXおよびWebページにて回答を受け付け
調査規模 ： 全1,238校からのアンケート回答結果を分析
調査時期 ： 2017年12月下旬～2018年1月中旬
調査発表日 ： 2018年2月26日

※昨年度の調査結果は、旺文社HPよりご覧いただけます。　
URL：https://www.obunsha.co.jp/news/detail/459

■教育ICTサービスに寄せられる期待
現場での運用に課題を抱えつつも、昨今の教育改革の流れの中で、高等学校での教育ICTサービスの活用には、大きな期待が寄せられています。
実際に導入を検討している高等学校からは、「教育の質が変わる期待感がある」、「大学入試の新制度に対応できる情報支援システムを利用したい」といった声も聞かれており、運用における課題をクリアする意義は大きいと考えられます。
今後、旺文社では、今回のような調査結果をもとに学校現場の実情を踏まえ、教員側・生徒側の双方が成果を出しやすいサービスの提供や、高等学校に向けた教育ICT活用セミナーの開催など、教育の場をサポートする取り組みを進めてまいります。

■旺文社提供／学校向け教育ICTサービス
＜旺文社英単語マスタープログラム「タンゴスタ！for英単語ターゲット」＞
「タンゴスタ！for英単語ターゲット」は、英単語学習を支援するために開発された、高等学校向けのICT活用サービスです。多くの高等学校に教材として採用いただいている英単語集「英単語ターゲット」シリーズのコンテンツが搭載されており、学習の効率化と継続サポートによる生徒の英単語習得、ならびに、確認テストや評価管理の自動化による先生の負担軽減を実現します。
2017年4月のサービス提供開始以来、現在、私立校を中心に全国の高等学校での導入・利用が拡がっています。

●公式サイトURL：https://www.obunsha.co.jp/pr/tangosta

【会社概要】
社名：株式会社　旺文社
代表者：代表取締役社長　生駒大壱
設立：1931年10月1日
本社：〒162-8680　東京都新宿区横寺町55　／　TEL：　[phone]
事業内容：教育・情報をメインとした総合出版と事業
URL： https://www.obunsha.co.jp/

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社旺文社　総務グループ　広報担当
TEL:[phone]　FAX:[phone]　E-mail：[e-mail]

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