ウィプロ、 米州1戦略市場部門の最高経営責任者にマレー・ジョシを任命

ニュージャージー州イースト・ブランズウィック＆インド・ベンガルール--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --技術サービスおよびコンサルティングの大手企業であるウィプロ・リミテッド（NYSE：WIT、BSE：507685、NSE：WIPRO）は、マレー・ジョシをウィプロ米州1戦略市場部門の最高経営責任者（CEO）に即時有効で任命したと発表しました。マレーは、4月6日付でウィプロ・リミテッドの最高経営責任者兼マネージング・ディレクターに就任したスリニ・パリアの後任です。マレーはウィプロの執行役員会にも加わります。

マレーは以前、上級副社長兼事業部門長として、ウィプロの世界最大の事業部門の1つである通信・メディア・技術・小売・旅行・ホスピタリティ・公共部門事業を統括していました。この職務では自身が率いる部門において、クライアントの企業変革達成を支援し、クライアント・エクスペリエンス（CX）を高め、デリバリーを強化し、一貫した収益成長を確保する責任を担っていました。

「マレーは、ウィプロで最大級の事業部門の1つを率い、複数のグローバル事業で10年以上にわたって最高のCAGR（年平均成長率）を達成してきました」と、ウィプロ・リミテッドの最高経営責任者兼マネージング・ディレクター、スリニ・パリアは述べています。「顧客中心主義を重視しており業界に対する理解も深いことから、米州1戦略市場を率いるのに理想的な人物です。この急成長市場の舵を取り、当社の成長の次章を記すのに申し分のないリーダーです」

マレーは1996年にウィプロに入社し、28年以上にわたり、職務・業界・地域を問わず、さまざまな指導的役割を担いながら豊富なキャリアを積んできました。デリバリー、コンサルタティブ・セールス、顧客エンゲージメントの分野で優れた経歴を持っています。

マレーは情報技術工学の学士号を取得し、ハーバード・ビジネス・スクールのリーディング・グローバル・ビジネス・エグゼクティブ・プログラムとスタンフォード大学の上級プログラム・マネジメントを修了しています。

「チャンスと可能性に満ちた市場である米州1のCEOに就任できることを光栄に思います」と、ウィプロ・リミテッド米州1戦略市場部門の最高経営責任者、マレー・ジョシは述べています。「ウィプロの才能あるチームを率いて、テクノロジーの力を活用し、顧客と地域社会への価値提案を強化し続ける未来に向かうことを楽しみにしています」

マレーはウィプロのカルチャー・カウンシルのメンバーであり、ウィプロのニューヨーク・オフィスを拠点とする予定です。

ウィプロについて

ウィプロ・リミテッド（NYSE：WIT、BSE：507685、NSE：WIPRO）は技術サービスおよびコンサルティングの大手企業であり、お客様が抱える最も複雑なデジタル・トランスフォーメーションのニーズに対処する革新的なソリューションの構築に注力しています。コンサルティング、設計、エンジニアリング、運用における全体的な能力ポートフォリオを活用し、お客様が最も大胆な目標を達成し、将来に備えた持続的な事業を構築するお手伝いをします。当社は24万人を超える従業員と65か国にまたがるビジネス・パートナーとともに、変化し続ける世界におけるお客様、同業者、地域社会の繁栄を支援するという約束を果たします。詳細は www.wipro.com.

将来予想に関する記述

本文書内の将来の見通しに関する記述は、将来の事象に関するウィプロの意見を表したものであり、その多くはその性質上、本質的に不確実であり、ウィプロが制御できないものです。そのような記述には、ウィプロの成長見通し、将来の財務業績、計画・見込み・意図に関するものが含まれますが、これらに限定されません。ウィプロは読者に対し、本文書内の将来の見通しに関する記述はリスクや不確実性にさらされているため、実際の結果がそのような記述によって予測された結果と大きく異なるおそれのあることについて注意喚起します。そのようなリスクと不確実性には、収入・収益・利益の変動、成長を生み出し管理する当社の能力、提案されたコーポレート・アクションの完了、ITサービスの競争の激化、コスト優位性を維持する当社の能力、インドの賃金上昇、高い専門スキルを持った人材を引きつけ維持する当社の能力、固定価格・固定期間の契約での時間とコストの超過、顧客の集中、移民の制限、国際事業を管理する当社の能力、当社の重点注力分野での技術需要の減少、電気通信ネットワークの障害、可能性がある買収案件を首尾よく完了しまとめる当社の能力、当社のサービス契約に関する損害賠償責任、当社が戦略的に投資する企業の成功、政府の財政的インセンティブの撤回、政治的不安定、戦争、インド国外での資金調達または企業買収に関する法的制限、当社の知的財産の不正使用、当社の事業や業界に影響を与える一般的な経済状況に関するリスクと不確実性が含まれますが、これらに限定されません。

そのほか将来の運営成果に影響し得るリスクは、当社が米国証券取引委員会に提出するフォーム20-Fなどの書類に詳述されています。これらの書類は www.sec.gov。当社は、証券取引委員会への当社の提出書類および株主への報告に含まれる声明を含む、追加の書面および口頭による将来見通しに関する声明を随時発表する場合があります。当社は、当社または当社の代理人が随時行う可能性のある将来予測に関する記述を更新する義務を負いません。

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