【オープンQUICK2024】生成AI、ESG、米大統領選、投資戦略、資産運用ビジネス｜多彩なセミナーを7月に開催

オープンQUICK2024

株式会社QUICK(東京都中央区)は、ビジネスや投資活動に役立つ最新テーマを取り上げたセミナー「オープンQUICK2024」を2024年7月に全5回開催します。テーマには、生成AI、ESG、米大統領選、投資戦略、資産運用ビジネスなどが含まれます。参加費用は無料です。

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オープンQUICK2024

各セミナーのみどころは下記の通りです。


◆未来データ会議(KABUTO ONEホール)
「マルチモーダルAI時代の情報デザイン」
7月11日(木)14時～17時

＜未来データ会議とは＞
これからの未来の多様なデータの活用、あり方を議論、考える「未来データ会議」
第一部は、情報デザインとデジタルアーカイブによる記憶の継承のあり方について研究を進める東京大学大学院教授の渡邉英徳氏。「令和6年能登半島地震」をキーテーマに、先端デジタル技術を駆使したコンテンツの展示・実演とともに講演します。第二部は、マルチモーダルAIの可能性と膨大なデータをより簡易に人が使う世界観を議論します。QUICK Smart Brain導入企業をお迎えし、投資家への動画での情報提供などを紹介します。
https://corporate.quick.co.jp/events/openquick2024/fdc_24/


◆個人投資家セミナー(オンライン開催)
「好調日本株、これからの投資戦略」
7月17日(水)18時～19時

＜個人投資家セミナーとは＞
金融情報サイト「QUICK Money World」が個人投資家の皆さまに向けて開催するセミナーです。QUICK Money Worldは、金融機関にマーケット情報を提供してきたQUICKが個人投資家の皆さまにプロと同じ情報を厳選して提供するWebサイトです。QUICK独自のデータ、大事な情報を見逃さないサービスなどで投資活動を支援します。本セミナーでは、過去最高値を更新し上昇基調にある日本株について、今後の見通しなどをテレビ・ラジオでコメンテーターとして活躍する岡崎良介氏に講演していただきます。
https://corporate.quick.co.jp/events/openquick2024/pis_24/


◆ESGセミナー(オンライン開催)
「グローバル投資家との新たな対話～英文情報とサステナビリティ情報開示の重要性～」
7月19日(金)15時～16時15分

＜ESGセミナーとは＞
上場企業が英文で会社情報を開示することは、海外投資家が日本企業を正しく理解することにつながります。海外投資家からの投資が増えることで、日本企業は資金調達の機会を増やし、国内での資金調達の依存度を減らすこともできます。海外投資家は明確で理解しやすい情報公開を重視する傾向があります。本セミナーでは、ESG、サステナブル経営に重点を置き、情報開示の重要性についてご講演をいただきます。
https://corporate.quick.co.jp/events/openquick2024/esg_24/


◆金融市場セミナー(オンライン開催)
「どう読む米大統領選 経済・マーケットへの影響は」
7月24日(水)16時～17時45分

＜金融市場セミナーとは＞
「QUICK月次調査」を母体としたセミナーです。QUICK月次調査は株式・債券・為替の各市場の参加者を対象に毎月実施しているアンケート調査です。相場見通しや投資スタンスに関する調査としては国内最大規模で、約30年の歴史があります。本セミナーでは11月5日に投開票されるアメリカ大統領選挙の最新情勢や同国の経済・政策の先行き、各市場に与える影響について、米国政治経済の専門家や月次調査に関わる有識者の方々に議論していただきます。
https://corporate.quick.co.jp/events/openquick2024/fms_24/


◆資産運用討論会(KABUTO ONEホール)
「資産運用立国の実現へ～資産運用ビジネスのこれから」
7月26日(金)16時～17時40分

＜資産運用討論会とは＞
QUICK資産運用研究所が主催する討論会です。金融機関の方々を対象に資産運用・投信ビジネスに関する旬なテーマについて討論します。金融庁・幹部の方による基調講演では、資産運用立国の実現に向けた金融行政のポイントなどについて語っていただきます。パネルディスカッションでは、ウェルスマネジメントや資産管理型営業などの販売会社の取り組み、ファンド運用の実態や運用哲学・理念などを議論します。
https://corporate.quick.co.jp/events/openquick2024/amf_24/


【QUICKとは】
日本経済新聞社グループの金融・経済情報サービス会社。
金融業界をはじめ、事業会社、官公庁、地方自治体、個人投資家の方々まで、大切な意思決定のサポートをさせていただくために、公正・中立な立場から、時代を先取りするサービスを提供。
https://corporate.quick.co.jp/