アミューズメント運営のGiGOが、顧客エンゲージメント基盤「Braze」を導入。天候連動クーポンや新店ターゲティングで来店率を劇的に改善し、リアルタイム×個別化で顧客体験を再定義します。
天候・新店・相互送客を軸にしたリアルタイム施策
GiGOは国内外約600店舗を展開する株式会社GENDA GiGO Entertainmentが運営し、「ASOBIで世界を熱くする」を掲げています。従来は来店者情報の把握が難しく、都道府県別や会員ランク別の粗いセメントでの一斉配信に頼っていました。そこでスケーラビリティとリアルタイム連携、外部データの柔軟な取り込みを強みとするBraze株式会社のプラットフォームを採用し、GiGOアプリの顧客データと統合。これにより、個々の顧客や店舗の状況に応じたパーソナライズ配信が可能になりました。
導入後に実行した代表的な施策は三つです。まず「雨の日施策」では、店舗付近の天気予報と連携して雨が降りそうなユーザーへ限定クーポンを配布し、来店率が＋6%向上しました。次に「開業販促施策」では、新店舗と同一都道府県でマイゲーセンを登録しているユーザーに新店情報を通知し、新店への来店率が＋47%増加する成果をあげました。さらに「相互送客施策」では、来店ユーザーに近隣のグループ店舗で使えるクーポンをリアルタイム配信し、グループ横断のエンタメ経済圏づくりの第一歩を示しました。これらの施策は、リアルタイムな外部トリガー（天候など）とアプリ行動を結びつけることで、適切なタイミングに適切なオファーを届ける有効性を証明しています。
技術と運用面では、アプリイベントの即時処理や天候APIとの連携、ID統合と同意管理が重要になっています。GiGOは今後、ビーコンにより来店検知やクレーンゲーム成果連動メッセージ、AIを用いたチャーン予測、共通ID基盤を軸にした共通ポイントプログラムで施策を高度化する計画です。Braze導入により社内で「顧客熱狂体験を創る武器」としての認識が広がり、マーケティングと現場の協働でPDCAを高速化できる体制が整いつつあります。CDO兼DX推進室長の松沼雄祐氏は、AIや共通IDでエンタメ経済圏を加速させる意図を明確にしています。
GiGOの取り組みは、リアル店舗でも外部データ連携と即時のパーソナライズで短期的な来店効果を生む好例です。今後はAIと共通IDで中長期的なLTV向上につなげる段階へ移行するかが鍵になります。
詳しくは「Braze株式会社」の公式ページまで。
レポート／DXマガジン編集部
