ファッションEC「ZOZOTOWN」を運営する株式会社ZOZOは、全国の15歳から69歳の男女480名を対象に実施した「店舗でのアパレル購入に関する調査 by ZOZO」の結果を公開しました。約3人に1人が来店前にオンラインで店舗在庫を確認し、そのうち約6割が後に店舗で購入していました。一方、事前確認をしない人の約4人に1人が、欠品を理由に購入を諦めた経験があると回答しています。ZOZOTOWNでは2021年から店舗在庫確認サービスを提供し、対応ブランドは拡大中です。来店前の在庫可視化が購買転換に寄与し、買い物の効率化ニーズが高まっている実態が示されました。
約3人に1人が来店前に在庫をチェック 子育て世代とZ世代で需要が顕著
「購入前にオンラインで店舗在庫を確認するか」という問いに「確認する」と答えたのは全体で35.5％でした。年代別では20代以下の女性が57.5％、30代男性が53.8％と高く、世代別では子育て世代が43.3％、Z世代が52.5％でした。さらに、事前確認をする人のうち58.1％がその後店舗で購入した経験があり、子育て世代の男性30代では78.9％に達しました。来店前の在庫確認が実購買につながる効果が読み取れます。DX推進の観点では、在庫情報の鮮度向上とユーザー属性別のコミュニケーション設計が来店率と転換率の同時向上に有効です。
在庫確認は公式オンラインストアとECモールが中心 欠品回避で満足度を向上
在庫の確認先は「ブランドの公式オンラインストア」が全体73.4％で最多、次いで「ECモール」が49.0％でした。事前確認しない層では、来店時に欠品で購入を諦めた人が24.2％、子育て世代では30.4％と高く、在庫可視化が顧客体験の分岐点になっています。オンライン上の在庫確認や取り置きサービスを知らない人のうち、活用意向は子育て世代で41.0％、Z世代で63.8％でした。実務対応としては、在庫連携の精度と更新頻度の強化、店舗別サイズ在庫の明確化、取り置きまでの操作導線短縮が離脱抑制に直結します。
ZOZOTOWNは「ブランド実店舗の在庫確認・在庫取り置き」を提供し、対象商品の店舗在庫をオンラインで確認、取り置きも可能です。来店したのに欲しい商品がない、時間がなくじっくり選べないといったストレスを軽減し、オンラインの利便性と実店舗の体験を両立します。本サービスはZOZOのOMOプラットフォーム「ZOZOMO」が展開し、対応ブランドは年々増加しています。小売事業者は、在庫APIの整備、店舗スタッフへの取り置き運用の標準化、通知と引き取り期限の設計を行うことで、機会損失の縮小と満足度の向上を同時に実現できます。
調査概要と示唆 来店前の在庫可視化が新しいスタンダードに
調査は株式会社ネオマーケティングの支援で、2025年7月18日から23日にWEBアンケート形式で実施し、全国の15歳から69歳の男女計480名が回答しました。結果は、来店前の在庫確認が購買の意思決定に影響し、特に時間制約の大きい子育て世代やモバイル習熟度の高いZ世代でニーズが高いことを示します。アパレル各社は、店舗在庫のリアルタイム反映、サイズ欠品時の代替提案、近隣店舗在庫やEC在庫の横断提示、ワンタップ取り置きの導線を整備し、来店コンバージョンの最大化を図るべきです。生活者は、来店前に公式オンラインストアまたはECモールで在庫とサイズの有無を確認し、取り置きを活用することで無駄足を避けられます。
詳しくは「株式会社ZOZO」の公式ページまで
