2025年9月に発売されたiPhone 17シリーズおよびiPhone Airの購入意向が39.5%と、ICT市場調査コンサルティングのMMRI（MM総研）の調査結果で明らかとなりました。購入を検討したいと答えた人が28.8%、すでに購入や予約をしている人が10.7%を占めました。
iPhone 11シリーズ利用者の中では購入意向が最も高く、これはiPhone 11シリーズが2019年に発売され、新品購入者の場合は5年から6年経過するタイミングとなるためと考えられます。MM総研ではスマートフォン買い替えサイクルは約5年と分析しており、この調査結果もそれを裏付ける形となりました。また、iPhone 13/14/15シリーズ利用者も高い購入意向を示しました。これらの層は大手キャリアの下取りプログラム加入率が高くなっていることも影響していると分析されています。
モデル別ではiPhone 17が最も人気
購入意向があるモデルを問う質問では、iPhone 17が68.2%で最も多く、次いでiPhone Air（12.6%）、iPhone 17 Pro（11.2%）、iPhone 17 Pro Max（8.0%）の順となりました。各モデルを選択した理由としては、iPhone 17は「価格」、iPhone Airは「厚さ/薄さ」、iPhone 17 Proは「カメラ（性能･レンズの数）」、iPhone 17 Pro Maxは「バッテリー」が最も多かったとのことです。
iPhone利用者の理由は「操作性が優れている・慣れている」
iPhoneを利用している理由について質問したところ、「操作性が優れている・慣れている」と答えた人が最も多く、27.7%を占めました。以下、「家族、知人の勧め」（11.6％）、「人気（利用者が多い）」（9.1％）、「機能が他のスマートフォンより優れている」（7.4％）、「iPhoneのみ利用できる機能やアプリがある」（7.3％）が上位5項目となりました。
2025年12月施行の「スマホ新法」による競争環境の変化と継続的な議論に注目
2025年12月18日に施行予定の「スマートフォンソフトウェア競争促進法」（以下、スマホ新法）により、スマートフォンの基本ソフト（OS）、アプリストア、ブラウザーなどの寡占状態を是正し、競争を促進することが目指されています。これにより、iPhoneでは公式ストアのAppStore以外からもアプリをダウンロードすることが可能となります。
現状ではiPhoneのみ利用できる機能やアプリが30代以下を中心に評価を得ていますが、スマホ新法によってこの状況は大きく変わる可能性があります。競争環境の活性化とユーザー利便性においてバランスの取れたスマートフォン市場の発展に向けた継続的な議論が期待されます。
詳しくは「MMRI」の公式ページまで。
レポート／DXマガジン編集部
