ジェイックが193名を対象に実施した調査で、育休に伴うキャリア不安が「子どもを持ちたい意欲」に6割超の影響を与えると判明しました。復帰後の働き方への不安が根底にあります。
調査結果の要点と企業への示唆
株式会社ジェイックが2025年5月13日〜9月9日に行ったアンケート（回答193名）では、育休取得が想定される場合に生じるキャリア不安として「復帰後、職場の変化についていけるか」「復帰後、家庭と両立して成果を出せるか」がともに53.4％で最多となりました。続いて「キャリアが中断するかもしれないという不安」が35.8％、「復帰後、新たに就いた仕事についていけるか」が34.2％と、復帰後の業務遂行やスキル面での懸念が上位に挙がっています。
性別差も顕著で、女性は男性を大きく上回り、「復帰後、家庭と両立して成果を出せるか」で40.0ポイント差、「復帰後、新たに就いた仕事についていけるか」で29.2ポイント差、「復帰後、職場の変化についていけるか」で20.0ポイント差と、復帰後の働き方に対する不安が特に強い傾向が示されました。一方で男性は「不安は感じない」が16.5ポイント高く、「スキル向上機会の減少」が8.6ポイント高い回答となっています。
さらに、「育休取得で想定されるキャリアに対する不安は『子どもを持ちたい』という気持ちに影響するか」という設問では、「大きく影響する」（23.3％）と「やや影響する」（40.4％）の合計が6割超に達しました。育休に関する不安が少子化に影響する可能を示す数字です。
企業による支援として、育休中の不安を和らげる施策では「復帰後の働き方に関する情報提供（時短勤務など）」が67.4％で最多、続いて「復帰後の業務やキャリアに関する情報提供（先輩事例の紹介など）」が51.8％、「会社の方針や最新の動きに関する情報提供」が50.3％、「上司・同僚向けの理解促進研修」が44.0％と、情報共有や職場理解の促進が求められていることが明らかになりました。加えて「定期的なキャリア面談（3か月に1回など）」が30.1％、「資格取得等のスキル支援」が18.7％と続きます。
ジェイック取締役・近藤浩充氏は、制度の有無だけでは安心につながらない現状を指摘し、育休を「中断」ではなくキャリアの「一部」と捉える支援の重要性を強調しています。具体的には、時短勤務など制度の周知徹底、復帰後のキャリアパスに関する情報提供、上司や同僚の理解促進研修、定期的なキャリア面談などを挙げ、これらが採用力や定着率の向上にも寄与すると述べています。
詳しくは「株式会社ジェイック」の公式ページまで。
レポート／DXマガジン編集部 權
