独自の未来予測ツールと生成AIを活用し、未来の生活者像を具体化できる 「電通 未来人ジェネレーター」開発

2040年を生きる生活者像を描いて未来の事業創造を支援

2024年12月10日
株式会社　電 通

　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：佐野 傑、以下「電通」）で、独自のアプローチにより企業の未来価値を見いだす国内電通グループの横断組織「未来事業創研」は、未来予測ツールと生成AIを活用し、未来の生活者像を具体化できる「電通 未来人ジェネレーター」を開発しました。2040年の社会実態を予測して、未来の兆しや情報を集め、100テーマ別により良い未来を構想するためのヒントをまとめた「電通 未来ファインダー100Ⓡ」※1のほか、国内電通グループが収集した独自データや未来事業創研の専門的な知見を活用したツールです。性年代や居住地、生活充実度などのプロンプトを入力すると、2040年の社会実態を踏まえて、未来の生活者の人となりやライフスタイル、カスタマージャーニー（各種商品の購買に至る道筋）、メディア接触状況（情報入手経路）などを一覧で見ることができます。本ツールを活用することで、ある程度予測できる未来の環境変化に加え、その時代に生きる生活者がどのようなことを考え、どのような日々を送っているのかが分かり、未来に向けた商品やサービスの開発、ビジョンやパーパスの創出、未来に求められる自社の価値規定などをより解像度高く行うことができます。

〈 「電通 未来人ジェネレーター」で生成した未来人イメージ〉 【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202412091320-O1-0d9R6p3i】


　2030年までが達成目標である持続可能な開発目標「SDGs」に続く「ポストSDGs」の時代を控え、未来事業創研に未来の視点を求められる機会もさらに増えています。2040年には、自然災害や地球温暖化などの環境問題だけでなく、人口増加に伴う食糧不足など、世界規模の深刻な課題が生じると考えられています。日本では、高齢者人口がピークに達し、労働力不足や社会保障崩壊の危機などのさまざまな課題が予測され、「2040年問題」ともいわれています。多くの課題が立ちはだかる未来を人々が待ち望む未来に変えていくためには、未来に向けた行動を早期にとることが求められますが、現在と2040年の環境の変化についてはある程度予想ができても、その時代に生きる人々の暮らしや意識について予測することは困難でした。

　「電通 未来人ジェネレーター」には、「2040年の未来で起こり得ることや、そこにどのような機会が存在するのか」という考察もインプットしています。さらに、電通の消費者研究プロジェクトチーム「DENTSU DESIRE DESIGN（デンツウ・デザイア・デザイン）」が、テンションがあがったり、感動したりした買い物や体験を「心が動く消費」と定義して定期的に実施している「心が動く消費調査」の最新結果をもとに、人間の消費行動に強く影響を及ぼす「11の欲望」※2の分析も盛り込み、普遍的な欲望・欲求を踏まえ、2040年の未来に生きる生活者像を描きます。「人」に着目して整理したデータや情報ツールを持つ国内電通グループならではの独自の切り口により、解像度の高い未来の生活者像を描くことができる点が大きな特徴です。

　未来事業創研は、予測された未来を待つのではなく、人・社会にとって持続可能な「ありたき未来」を可視化し、その未来を実現していくために、「電通 未来人ジェネレーター」を活用して顧客企業の未来事業創造や中長期戦略の策定、パーパス・ビジョン策定支援を実施していきます。本ツールを活用したワークショップ、コンサルティングサービスを通じて、顧客企業の担当者を「ポストSDGs」である2040年の未来社会にいざない、短期的な発想に縛られることなく未来事業を構想することを可能にします。

　当社は、未来事業創研の活動をはじめ、これからも顧客企業の事業成長に必要な、未来に向けた事業創造・変革の実現に貢献していきます。

 
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202412091320-O5-30K3N64C】

 

※1　2024年9月10日発表：未来の暮らしを構想し、ポストSDGsのビジネスチャンスを発掘する
    「電通 未来ファインダー100Ⓡ（2024年版）」を提供開始
     https://www.dentsu.co.jp/news/release/2024/0910-010774.html
※2　2024年3月22日発表：DENTSU DESIRE DESIGN、人間の消費行動に影響を与える
    「11の欲望」2024年版を発表　
     https://www.dentsu.co.jp/news/business/2024/0322-010704.html
以上