NOKグループ統一の新コーポレートアイデンティティを策定

グローバルブランディングを強化し、成長を促進

2024年4月3日
NOK株式会社

 グローバルブランディングを強化し、成長を促進
NOKグループ統一の新コーポレートアイデンティティを策定

　NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役 社長執行役員 CEO：鶴 正雄、以下「NOK」）は、このたび国内外のグループ会社92社※1統一のコーポレートアイデンティティ(CI)を策定いたします。
　新しいCIの策定にあたっては、日本を代表するクリエイティブディレクターの佐藤可士和氏※2にご支援いただきました。佐藤氏は独創性とビジョンのあるデザインで、多くの企業のロゴデザインからブランド戦略で手腕を発揮されています。CIを整備し、NOKグループは、今後も自社の強みを活かし社会に価値を提供し、グローバルで成長を続けてまいります。

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202404028918-O5-7ZZ8zcGK】

 
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202404028918-O1-ROfu355e】

　本日4月3日(水)より、NOK、日本メクトロン、NOKクリューバー、ユニマテック、シンジーテックの5社は、新しい企業ロゴに変更いたします。５社の新企業ロゴに準じ、今後、その他のグループ会社の企業ロゴも刷新いたします。

 
NOKグループ 新グループロゴ、企業ロゴについて
　グループ主要5社の企業ロゴを統一感のあるデザインで開発しました。また、グループ5社を合わせた形の新グループロゴを策定、「Global One NOK」であることを視覚的にわかりやすくいたしました。

 
NOKグループ統一の新タグラインの策定
　NOKグループの技術・製品は、幅広い分野で使用されています。これまでも機能部品として、世の中の安全や快適に貢献するものづくりを志し、社会に価値を貢献してきました。これからも、コア、つまり必要不可欠な存在でありたいという想いを込めて、グループ統一のタグラインを策定いたしました。

(日本語)
Essential Core Manufacturing
― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり
(英語)
Essential Core Manufacturing
― The manufacture of pivotal products that shape society.

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202404028918-O2-3YLL4nsw】
NOKグループの技術・製品が、さまざまな製品の「可能性」を拡大します

 
NOKグループ 新グループロゴ コンセプト
　NOKグループの核となる5社のロゴタイプを貫く、トータルデザインシステムを開発。
一社一社が独自の強みを持ちながら互いに連携し、世界中のあらゆる産業分野へ価値を広げていくグループシナジーを体現しています。
　直線的で鋭さと安定感を両立したタイプフェイスはテクノロジーの精度と揺るぎない信頼性を象徴し、コーポレートカラーのソリッドネイビーは「信頼」「緻密」「先進」を表しています。
　私たちが追求する
「Essential Core Manufacturing
― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」
のシンボルとして、未来の可能性をカタチにし、次の豊かさを生み出していく力を表現したデザインです。

 
ブランドページ開設
　今回の新CI発足にあたり、NOKコーポ―レートサイトにブランドページを開設いたしました。新CIの詳細や鶴CEOと佐藤氏の新CIに込めた想いに関するインタビューも順次公開予定です。

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202404028918-O7-Hdq6rFHH】

※1 NOK含む連結対象会社

※2 クリエイティブディレクター 佐藤可士和氏

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202404028918-O8-7pfvPm78】
京都大学経営管理大学院特命教授、多摩美術大学客員教授としてクリエイティブ人材の育成にも尽力している。ICONIC AWARDS 2023 BEST OF BESTなど受賞多数。

 
NOKグループについて
　NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 16の国と地域に所在するグループ92社、約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。 自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、OA機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。