新設計の騒音ばく露計「NB-14」を発売

騒音作業場における作業者の安全を守るため

2024年2月14日

リオン株式会社（本社：東京都国分寺市、代表取締役社長：岩橋清勝）は、騒音作業場から作業者の健康障害を予防するため、個人ばく露測定で使用する騒音ばく露計「NB-14」を2月19日に発売いたします。騒音作業場においては、騒音計を用いた測定が実施されていますが、職場における作業者の騒音性難聴の予防を促進するために、厚生労働省は「騒音障害防止のためのガイドライン」を2023年4月に改訂しました。これにより、新たに個人ばく露測定による管理が導入されます。長年培った騒音計の技術を活かした当社の騒音ばく露計は作業者の騒音ばく露量を個別に測定・管理し、作業者の健康維持をサポートいたします。

 

 

■背景

騒音性難聴は、大きな音が常に発生している環境に身を置いている方が発症しやすい難聴です。高い音から聞こえづらくなる症状で、聴力低下に気づきにくく、治療が困難な疾患であると言われています。そこで、作業者の健康障害の防止と事業主に職場の騒音の低減を促す目的で、「騒音障害防止のためのガイドライン（平成4年10月1日付 基発第546号）」（以下、旧ガイドライン）が策定され、定着が図られてきました。しかしながら、騒音障害防止対策は、取り組みが進んでいる業種はあるものの、対象となる作業場において広く浸透しているとは言い難く、更なる対策を進める必要がありました。旧ガイドラインは作業環境（場所）に着目した管理となっており、中央労働災害防止協会が行った「令和2年度 騒音作業場に関する実態把握事業 実施結果報告書」を受けて改訂され、個人の作業や騒音ばく露に着目した管理も必要であるとの意見もふまえ、新たに個人ばく露測定が導入されることとなりました。

 

 

■現場の作業環境測定と個人ばく露測定

騒音作業場において、当社の騒音計（ NL-27 、 NL-43 シリーズ）を用いた作業環境測定が実施されていますが、作業者が移動する作業環境においては、騒音のばく露状況を把握することが困難な場合がありました。改訂された「騒音障害防止のためのガイドライン」では、騒音ばく露計を用いた測定により、作業者のばく露量を個別に測定・管理することができるようになりました。これにより、騒音性難聴の早期発見・早期対応とともに耳栓やイヤーマフなどの聴覚保護具の使用や発生源の低騒音化を図るなど効果的な対策につなげることができます。

 

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202402146551-O12-312sPO29】

騒音ばく露計装着の様子

 

 

■製品情報

【表：https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M105830/202402146551/_prw_PT1fl_3ZoME3wO.png】

※希望小売価格はあくまでも参考価格であり、販売価格は小売業者により自主的に定められるものです。

 

 

 ■主な特長

・作業者の肩など、ばく露計のマイクロホンが耳近傍になる位置に取り付けるため、作業者の負担にならないよう小型軽量な設計となります。

・シンプルな操作性で簡便に騒音ばく露レベルを測定でき、JISや国際規格IECにも適合します。

適合規格：IEC 61252：2017、JIS C 1509-1：2017 クラス2、IEC 61672-1：2013 class2、VCCIクラスB

・専用のソフトウェア「AS-05 Viewer」を用いることで、測定データの管理やガイドラインに基づいた報告書の作成を容易に行うことができます。

・人の可聴周波数範囲である20Hzから8,000Hzまでの音を1台で計測でき、低音から高音まで様々な音環境に対応します。

・騒音ばく露量をLEDにて段階的に表示します。

・衝撃検知機能を搭載。予め設定した閾値を超える衝撃を検知した場合、測定に影響を与えるため、本体のLED表示が点灯し、衝撃振動があったことを内蔵メモリに記録します。

・ 1 回の充電で 12 時間以上の連続作業時間に対応します。

 

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202402146551-O10-vz1qsx4F】

騒音ばく露計「NB-14」

 

 

■個人ばく露測定の流れ

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202402146551-O11-v5lI234g】

 

 

■「NB-14」の特設ページを公開

・特設ページはこちらからご覧ください。

　https://svmeas-rion.com/nb-14

 

 

■今後の展開

安心・安全な作業環境に向けた個人の聴覚保護に対する意識向上や、当社が扱う聴力検査機器（オージオメータ）で測定した聴力データと騒音ばく露データを一元管理するなど、騒音障害防止に関する全般的な取り組みを進めてまいります。

 

 

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