3か月に1度健康経営情報をキャッチアップ！T-PECオリジナルマガジン 『Cept（セプト）』最新号を配布開始

大好評の企業インタビューは、日本電信電話株式会社―

2023年7月26日
ティーペック株式会社

3か月に1度、健康経営情報をキャッチアップできるT-PECオリジナルマガジン 『Cept（セプト）』最新号（Vol.24）を配布開始しました
―大好評の企業インタビューは、日本電信電話株式会社―

ティーペック株式会社（本社：東京都台東区、代表取締役社長：鼠家 和彦）は、健康経営情報誌『Cept（セプト）』の最新号（Vol.24）を2023年7月25日（火）より配布開始しました。

特集は、「働く女性の健康課題と周囲の支援を考える」（産婦人科医師／関東労災病院 「働く女性専門外来」 担当　星野寛美先生）、企業フォーカスは日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・ビジネスアソシエ株式会社（現、株式会社NTT ExCパートナー）様のインタビューを掲載しています。

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202307247377-O1-9P2PZYXl】
ダウンロードはこちら：https://www.t-pec.co.jp/download/cept-vol24/
※企業・団体向けに冊子（紙媒体／A4判15ページ）もご用意しています。
ご希望の場合は[e-mail]からお問い合わせください。

 
Cept（セプト）Vol.24　概要

特集　
働く女性の健康課題と周囲の支援を考える　　職域での理解を広げるために
（産婦人科医師／関東労災病院「働く女性専門外来」担当 星野寛美先生）
女性労働力への期待が大きくなる状況の下、「女性が働きやすい職場づくり」は必須になっている。
それに伴い、女性特有の健康課題を理解し、それを踏まえた健康経営の推進が求められる。
データや事例から実態を把握し、周囲の支援に何が必要なのかを考えていく。

in FOCUS Interview
NTTグループ全体として社員本人だけでなく、 家族も含めた健康の維持・増進を図っていきたい
ワークインライフをはじめとした働き方だけでなく、人事・給与制度面でも大きな改革の中にあるNTTグループ。
社員一人ひとりが変化する環境に柔軟に対応し前向きにチャレンジしていくために、今後どのように取組んでいくのか。従来の取組みをどのように活かし、企業収益や価値の向上に繋げていくのか。話を伺った。

最先端レポート
企業の健康経営施策と企業利益の関連性を検証（健康長寿産業連合会／滋賀医科大学）
経済産業省による「健康経営度調査」のデータを用いて、企業の健康経営施策と企業利益の関連性を検証。
健康経営への取組みは、高い労働力を生み出す可能性がある。

健康トレンドワード
「心不全パンデミック」
超高齢化社会を迎えた日本で大きな問題となっている「心不全」。高齢になるほど患者数が増加し、
2030年には130万人に達すると推計される。近い将来、病院が患者を受け止めきれなくなる事態が
想定されており、再発予防に加え、現役世代からの予防が叫ばれている。その具体的な方法を確認する。

法律相談Ｑ＆Ａ
「産後6週間で復帰を希望する女性社員　どう対応すればよいか？」
労基法では、産後8週間を経過しない女性を就業させてはいけないとされている。本人の請求があれば、
産後6週間でも業務に就かせることは可能だが、これほど早い復帰は例がなく、心配している人事担当者からの
質問。母体に万一のことがないようにするため、どのような対応を取ればよいか。小笠原弁護士に聞く。

 
健康経営情報誌　『Cept（セプト）』について

Ceptはラテン語のcapere（つかむ）に由来。健康経営の最新情報、トレンドをキャッチし、未来・健康をつかむという意味を込めています。日々の業務で忙しい健康経営に関わる人事担当者様が、3か月に1度読むことにより健康経営のトレンドや知識をアップデートできるような内容を目指しています。自組織内の健康づくりの参考にしていただければ幸いです。

バックナンバーはこちらから≫https://www.t-pec.co.jp/news/cept/

＜冊子ご希望の場合＞
紙媒体／A4判15ページの冊子を法人・団体様向けにご用意しています。
ご希望の場合は、会社・団体名、所属部署／担当者名を記入の上、[e-mail]までご連絡ください。

ティーペック株式会社について
https://www.t-pec.co.jp/
24時間健康相談事業のパイオニアとして1989年に設立。医師・保健師・看護師などの医療資格者を有するコンタクトセンターを運営し、セカンドオピニオン手配サービスやメンタルヘルスカウンセリング、生活習慣病の重症化予防など、健康・医療分野における社会課題の解決を目的とした事業を多数展開。2017年から7年連続で健康経営優良法人『ホワイト500』に認定。