ＶＵＣＡ時代の舵取りに役立つ販促・マーケティング戦略のDXサービス「B.Mドクター」リリースのお知らせ

売上に貢献していないマーケティング活動"０(ゼロ)"を目指す新サービス

2022年12月13日
株式会社スカイシーズhttps://www.skyseas.co.jp/
 

株式会社スカイシーズ（本社：名古屋市中区、代表取締役：井口達史、以下スカイシーズ）は、新サービス 「Ｂrand Ｍarketing ドクター(以降、「B.Mドクター」)」 を、2022年12月13日から本格的にサービスインします。

「B.Mドクター」は、販促・マーケティング戦略の基礎となるデータを[整理]・[統合]し、わかりやすく[レポーティング]、更に[最適化のアドバイス]も受けられるサービス。自社の現状を把握し、改善することが出来る為、売上アップを目指す全ての法人におすすめのサービスです。

【動画：https://www.youtube.com/watch?v=sK31bJIp6nc】

広告費を無駄使い⁉　99％の企業は、広告を使って売上を上げることが出来ていない事実

総務省の調査（中小企業白書）では、HPを開設している法人は日本では95％以上。
しかし、HPが売上に貢献していると答えた企業は、４割に留まり、６割の企業はHPを売上に活かすことができていません。ＨＰは販促活動の第一歩ですが、大事な一歩目でつまづいてしまう法人が６割なのです。（図1）

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202212121066-O2-OocAIBw4】

さらに踏み込んだ販促活動である広告の世界は、もっと深刻です。集客施策（広告）を実施して成果を実感している企業は約1%。つまり、99％の企業は、広告を使って売上を上げることができていません。（図2）

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202212121066-O3-00t356sp】

日本企業の多くは、ＨＰや広告を活かせていないというマーケティング課題をお持ちだという事実があります。

経験と勘と口コミが通用しないＶＵＣＡ時代の到来

上記のような課題の背景には、日本企業のマーケティングスタイルが大きく影響していると、スカイシーズ・リサーチラボでは分析しています。日本企業のマーケティングのベースとなる情報は、3E[経験（Experience)]と[勘（Expectation)]とと[口コミ(Example)]です。

このマーケティングのベースとなる3E情報に課題解決の鍵があると考えます。その具体的なソリューションが、"３Ｃ分析をＤＸ化した"「B.Mドクター」です。

"マイ・ビックデータ"の分析で売上に貢献しないマーケティング活動"０(ゼロ)"を目指す！

上段でお伝えした調査データのように日本では、多くの法人様がマーケティング活動のベースとする情報として「経験（前例）と勘（流行）と口コミ（他社事例の踏襲）」を活用しています。
その為、以下のような問題を抱えてしまいます。

例えば、経験（前例）だけをベースにすると、ＶＵＣＡ時代（社会の変化）に対応しにくい。
勘（流行り）と口コミ（他社事例）をベースにすると、自社とは関係のない情報で方針を作るため、
成果がでにくい、予算のムダが生じるリスクが高くなります。

ＶＵＣＡ時代こそ"３Eマーケティング"から"３Cマーケティング"への転換が必要！

この問題解決案・対策として、スカイシーズが提案するのは、"自社に関係のある３C情報（マイ・ビックデータ）を分析すること"です。このマイ・ビックデータ分析をまるごと代行するDXサービスが"B.Mドクター"です。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202212121066-O4-eoIWXGi9】

現実の見込み顧客の動向やニーズを洗い出し、整理することで
①本当に攻めるべきターゲティングエリアはどこなのか？
②訴求（ＰＲ）ポイントは何なのか？
③有効な広告は何なのか？　等　
マーケティング活動に"今すぐ役立つ全16ポイント"を発見できます。

開発の背景には20年間のブランディング支援活動で感じた３大課題への疑問と想い

スカイシーズはブランドコンサルティングカンパニーとして20年以上、お客様の広報部門の一員となして、広告に関するお悩みをヒアリングしてきました。

その中で感じた３大課題
【①マーケティング部門の人手不足問題】
【②思い込みマーケティングによる広告ロス問題】
【③広告施策のやりっぱなし問題】
に対し、疑問を持ち、この状況を変えていきたいという一心で「B.Mドクター」を開発しました。

本サービスにより、売上に貢献しないマーケティング活動"０(ゼロ)"を目指していきます 。 

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202212121066-O5-02MM8PT8】