大阪メトロ アドエラ、LIVE BOARD SSP（Supply-Side Platform）利用を開始

「Osaka Metroネットワークビジョン」249面がLIVE BOARD マーケットプレイスと接続

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202208235383-O3-JSG0ZvA0】

Osaka Metro Groupの広告事業を担う株式会社 大阪メトロ アドエラ（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：大矢 雅士 以下、大阪メトロ アドエラ）と株式会社LIVE BOARD（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：櫻井 順 以下、LIVE BOARD）は、１日約189万人※1の乗車人員を誇るOsaka Metro主要駅、合計249面のデジタルサイネージ「Osaka Metroネットワークビジョン」を「LIVE BOARD マーケットプレイス」に接続し、デジタルOOH※2（以下、DOOH）の広告配信を2022年9月1 日より実施します。
さらに、同日よりLIVE BOARDが保有するOOH※3領域のインプレッション（広告視認者数）販売が可能となるLIVE BOARD SSP（Supply-Side Platform）※4の利用も開始し、該当デジタルサイネージにおいてオーディエンスデータに基づくフレキシブルな配信や、インプレッション（広告視認者数）販売を実施します。加えて、LIVE BOARD DSP（Demand-Side Platform）※5 やデジタル広告向けDSPと連携することによる販売チャネルの拡大が可能になります。

※1 2021.11.16 Osaka Metro交通調査
※2 Digital Out of Homeの略。交通広告、屋外広告、商業施設などに設置されたデジタルサイネージを活用した広告媒体
※3 Out of Homeの略。交通広告や屋外広告、商業施設での広告など、家庭以外の場所で接触する広告媒体の総称
※4 Supply-Side Platformの略。メディア(広告枠を提供している側)のプラットフォーム
※5 Demand-Side Platformの略。広告主(広告配信を希望している側)のプラットフォーム

 
◆Osaka Metroネットワークビジョンの特長

「Osaka Metroネットワークビジョン」は、御堂筋線・谷町線・四つ橋線・堺筋線の沿線対象14駅、柱本数114本、面数合計249面と、ターミナル駅、大阪の玄関口、観光・商業地域、オフィスまでをフルカバーし、他属性の生活者にリーチすることが可能です。
媒体資料はこちらより（P12～15）

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大阪メトロ アドエラとLIVE BOARDは、この度の協業によりDOOH市場の拡大に向けた新たな価値創造に取り組むとともに、多様なライフスタイルに適応した広告配信の実現をさらに推進してまいります。

 
◆LIVE BOARD SSPとは？

LIVE BOARD SSPは、媒体社（メディアオーナー）の広告枠販売や広告収益の拡大を支援するサービスツールです。

- LIVE BOARD SSPと連携した販売仕組みイメージ

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・各社の役割
　株式会社 大阪メトロ アドエラ
　・コンテンツマネジメントシステム（CMS）の運用・管理
　・広告面の運用・管理
　・広告配信プラットフォームの運用・管理

　株式会社 LIVE BOARD
　・広告配信プラットフォームの提供

 
◆LIVE BOARD全国のスクリーン
現在、全国に16,000以上の配信面を保有。自社で設置したスクリーンだけでなく、他社との連携も日々拡大中です。
URL：https://liveboard.co.jp/screen

 
◆株式会社 大阪メトロ アドエラとは？

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Osaka Metro Group広告事業のDX（デジタルトランスフォーメーション）や新規メディア開発などの事業拡大を担っていくため、2021年4月に独立会社化した広告会社
大阪の中心部を網羅する「Osaka Metro Group」の駅や車内、施設にアクセスする人々に、リアルな生活動線上で的確に情報を届ける広告会社です。交通広告・屋外広告を起点に、多様なメディア、テクノロジーと連携を加速。2025年大阪・関西万博や統合型リゾート構想などのビッグプロジェクト、インバウンド復調などに向けて発展を続ける大阪から世界へと、新たな価値と他にはない体験を生み出していきます。

 
◆株式会社 LIVE BOARDとは？

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202208235383-O1-1O3ju4Ff】

データドリブンにターゲティングや効果検証を実現する
デジタルOOHアドネットワークオペレーター

OOH領域において国内で初めてインプレッション（広告視認者数）に基づく配信を実現。コロナ禍のような人流変化が起こりやすい状況下でも、"そのとき、その場所で、その広告を"見ると仮定される人数をもとに、限りなく実態に即した広告配信および課金体系を展開。加えて、屋外・屋内、電車内、駅構内など日本全国の多様なデジタルOOHを束ねた独自ネットワークに国内最大級キャリアのビッグデータを掛け合わせることで、性・年代別によるターゲティングなど、従来のOOHでは難しかった"ヒト"基点による配信を可能にしました。