電通、「マーケティングDX調査2021」を実施

マーケティングDXに取り組む企業は約9割、成果が出ている企業は6割へと伸長

2022年4月22日
株式会社　電 通

　株式会社電通（本社：東京都港区、社長：榑谷 典洋）は、企業の役職者（経営者・役員・本部長／部門長・部長職以上）364名を対象に、「マーケティングDX調査2021」（以下「本調査」）を実施しました。

　本調査では、「マーケティングDX」を“生活者を中心に捉え、デジタルを活用した新たな顧客体験の創造を通じた事業・マーケティング活動全般の変革”と定義し、【図表1】に示す⓪DX戦略（ビジョン、顧客志向性、DX進捗度）とマーケティングDX推進に重要な4つの領域（①顧客体験変革、②システム変革、③データ・人材変革、④組織・業務変革）における自社の取り組み状況や重要度などを聴取し、2020年に実施した調査との経年比較や、マーケティングDXで成果を創出している企業の特徴・傾向を分析しました。

【図表1】電通が定義するマーケティングDX領域

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202204210268-O1-vkGhIu9a】
 
＜主なファインディングス＞
（１）マーケティングDXの取り組みを進めている企業は86.8％に上り、成果が出ている企業も　49.6％（2020年）から60.4％（2021年）に増加した。
（２）マーケティングDX関連領域①～④における取り組みは、「金融」「情報通信」で前年より進展しており、「消費財」は横ばい。
（３）「マーケティングDXで成果を創出している企業」は、そうでない企業と比べて、人材や組織、顧客体験を重視する傾向が見られた。

＜詳細データ＞
マーケティングDXの取り組みを進めている企業は86.8％に上り、成果が出ている企業も49.6％（2020年）から60.4％（2021年）に増加した。

【図表2】マーケティングDXの取り組み状況と成果の有無

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202204210268-O2-UN7bbCyM】

（２）マーケティングDX関連領域①～④における取り組みは、「金融」「情報通信」で前年より進展しており、「消費財」は横ばい。

　マーケティングDX関連の4領域（①顧客体験変革、②システム変革、③データ・人材変革、④組織・業務変革）それぞれに関連する複数の設問について、自社の現在の取り組み状況を5段階評価で回答してもらい、平均値を「取り組みスコア」、前年と比較した結果を「伸長率」として算出した。「金融」「情報通信」「消費財」の3業種についての傾向は以下の通り。

●「金融」は、他業種に比べて全体的に「取り組みスコア」が低い一方で、前年からの伸長率が高く、特に「③データ・人材変革」「④組織・業務変革」領域の取り組みが進展している。
●「情報通信」は「取り組みスコア」が全体平均より高く、領域別では、「④組織・業務変革」の伸長率が高い。
●「消費財」も「取り組みスコア」が全体平均より高い一方で、前年からの伸長率はほぼ横ばい。

【図表3】マーケティングDX関連の4領域における、業種別の取り組みスコアと前年からの伸長率

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202204210268-O3-7Kb5Yj05】

（３）「マーケティングDXで成果を創出している企業」は、そうでない企業と比べて、人材や組織、顧客体験を重視する傾向が見られた。

　「マーケティングDXで成果を創出している」グループが、「成果を創出できていない」グループに比べて「重視している取り組み」の高い項目を分析すると、「マーケティング施策のデータ収集と蓄積」というDXの基本的な要素に加え、人材や組織、顧客体験に関連する施策が上位に挙げられた。

【図表4】重視しているマーケティングDX関連の取り組み
（マーケティングDXで成果を創出しているグループと、そうでないグループの差分）

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202204210268-O4-tK4532Z6】

　電通では、各企業が、「マーケティングDX」推進における自社の現在地・課題を客観的に把握し、取り組みの優先順位付けができるよう、「DX診断」を無償で提供しています。また、人材・組織に関するニーズの高まりに応え、企業内の「組織別」のDX進捗度を可視化するソリューションとして「DX診断 for Internal Divisions」も有償で提供しています。　URL：https://www.d-sol.jp/solutions/dx-shindan

 
＜調査概要＞
・タ イ ト ル ：「マーケティングDX調査2021」
・対象エリア：全国
・サンプル数：364ss
・対象者条件：
【役職】
従業員500人以上の国内企業所属の経営者、役員クラス、本部長／部門長、事業・事業企画部長クラス、部長・部長補佐クラス
【担当部署】
経営・社業全般、経営企画・事業開発、営業／営業企画・販売、企画・調査・マーケティング、デジタル統括／推進
・調 査 手 法：インターネット調査
・調 査 期 間：2021年12月2日～12月9日
・調 査 機 関：株式会社日経BPコンサルティング

以上