インターネットや量販店で購入したガス器具（小型湯沸かし器、ビルトインコンロ等）を購入者自身が設置した際に、ガス漏れが発生し、ガス器具のガス接続部周辺で小火を起こした事故が発生しています。これらは、主にガス器具が適切な方法で設置されていなかったことが原因です。
独立行政法人製品評価技術基盤機構（NITE（ナイト））は、「ガス器具の設置は専門家に依頼を」と注意を呼びかけています。
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設置不良が原因となり、ガス漏れや火災につながるケースも発生
ガス器具の設置方法やガス接続方法は、ガス器具の種類によって異なるため、特に小型湯沸かし器やビルトインコンロなどの取付工事が必要なガス器具では、専門知識を持つ有資格者による設置が事故を防止する上で重要となります（一部のガス器具では、法令により定められた資格者による設置が必要となるケースもあります）。
【資格例】
都市ガス機器：ガス可とう管接続工事監督者、ガス機器設置スペシャリスト
LPガス機器：液化石油ガス整備士
近年は、家電量販店やホームセンター、またECサイト、フリーマーケット、ネットオークション等でガス器具を購入する方も増えており、正しい設置方法を理解しないままに安易にご自身で取り付けた結果、ガス漏れや火災などの事故に至る事例が発生しています。
NITEが収集したデータによると、有資格者以外の設置に起因すると思われるガス器具の事故は、2012年から2021年までの10年間に21件（小型湯沸かし器20件、ビルトインコンロ1件）発生しています。また今回取材に協力いただいた大阪ガス株式会社が収集した情報では、2010年以降で不適切な方法でガス接続したことが起因し発生した事故のうち、約9割が施工者を特定できており、それらは全て無資格者による施工であったことが確認されています。一方、有資格者によって施工された場合は、事故は確認されなかったとのことです。
こんな事故が起こっています！！
実際に発生している事故の事例（事例提供：大阪ガス）を紹介します。
【事故事例1】 ガスホース溶融
■原因・状況：ネジ締め込み時にねじ山を潰してしまっていたことが原因で、ねじ山潰れによってできた隙間からガスが漏えい、着火。着火による熱で、ガスホースが溶融したと思われる。
■工事実施者：ガス器具以外を専門とする施工業者（無資格者）
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【事故事例2】 機器下部焼損
■原因・状況：以前使用していた小型湯沸器の劣化したガス接続部材を再利用したことが原因で、ガスが漏れい、着火し機器下部が焼損したと思われる。
■工事実施者：お客様自身（無資格者）
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【事故事例3】 機器下部焼損
■原因・状況：以前使用していた小型湯沸器に接続されていたガス接続部材を再利用した際、パッキンを使用していなかったことが原因で、ガスが漏えい、着火し、機器下部が焼損したと思われる。
■工事実施者：お客様自身（無資格者） ※機器は、インターネットで購入した新品
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【事故事例4】 機器及び機器背面の壁焼損（消防出動）
■原因・状況：パッキンを使用しなかったことが原因と思われる。
■工事実施者：お客様自身（無資格者） ※機器は、ネットオークションで購入した中古品
ガス器具を安全に使用するために「設置は専門業者に」
大阪ガスマーケティング株式会社 商品技術開発部 品質管理チームの桝本幸嗣は「ガス器具の設置については、梱包や取扱説明書、機器外装への表示などを通じて、ご自身では行わないようお願いしていますが、大阪ガス管内でも事故は慢性的に発生しています。インターネット等でガス器具を直接購入した場合も、設置工事は施工販売店等、資格を持つ専門の業者に依頼してください。皆さまの安全を第一に考えていただき、ご理解・ご協力をお願いいたします」とコメントしています。
また、NITE 製品安全センター 製品安全広報課 課長の山﨑卓矢も「ガス器具の設置工事は、工事の内容やガスの種類に応じて専門の有資格者が行うよう義務付けられている場合があります。自分で設置すると、正しい方法で設置されているか、ガス漏れはないかなどのチェックもできず、非常に危険ですからおやめください」と呼びかけています。
【ガス器具の安全な設置のためのポイント】
■正しい設置方法を理解せずにご自身による安易なガス器具の設置を行うことは、ガス漏れや火災のリスクを伴います。ガス器具を安全に使用するため、ご自身で取り付けることはせず、資格を持つ専門の業者に必ず依頼してください。
■ガスの臭いがする場合やガス警報器が鳴った場合など、ガス漏れに気づいた場合には、すぐにご契約のガス会社に連絡してください。
NITEと大阪ガスでは、これを皮切りに注意喚起の取り組みを協力して進めていく計画です。
独立行政法人製品評価技術基盤機構製品安全センターの概要
NITE 製品安全センターには、消費生活用製品安全法などの法律に基づき、一般消費者が購入する消費生活用製品（家庭用電気製品やガス・石油機器、身の回り品など）を対象に毎年1千件以上の事故情報が寄せられます。NITEは、こうして収集した事故情報を公平かつ中立な立場で調査・分析して原因究明やリスク評価を行っています。原因究明調査の結果を公表することで、製品事故の再発・未然防止に役立てています。
【動画：https://www.youtube.com/watch?v=u7rVafy0m-A】
一般消費者用検索ツール「SAFE-Lite」のご紹介
NITEはホームページで製品事故に特化したウェブ検索ツール「SAFE-Lite（セーフ・ライト）」のサービスを行っております。製品の利用者が慣れ親しんだ名称で製品名を入力すると、その名称（製品）に関連する事故の情報が表示されます。
>> https://www.nite.go.jp/jiko/jikojohou/safe-lite.html
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202204059606-O6-3G9BOF3u】
