電通、数年先のビジネスやものづくりのビジョン形成をサポートする 「THE TECHNOLOGY REPORT」を創刊

企業の先端テクノロジーの正しいビジネス活用をバックアップ

2022年1月19日
株式会社　電 通

　株式会社電通（本社：東京都港区、社長：榑谷 典洋、以下「電通」）の社内組織である、CXCC※（カスタマーエクスペリエンス・クリエーティブ・センター）と、テクニカルディレクター集団であるBASSDRUM（運営：ベースドラム株式会社、本社：東京都港区、代表：清水 幹太）は、企業の先端テクノロジーのビジネス活用を促し、数年先のビジネスやものづくりを見据えたビジョン形成のための視点を提供する冊子「THE TECHNOLOGY REPORT（ザ テクノロジー レポート）」の創刊０号を1月18日に共同で発刊しました。本冊子は企業経営層に向けて、半年ごとに発行していく予定です。

 
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202201186223-O1-Smq9hr95】
創刊０号のみ、ウェブサイトからダウンロードが可能。次号以降は紙面発行のみの予定。
創刊０号の無料ダウンロードはこちらから　https://the-technology.report/

＜THE TECHNOLOGY REPORT 創刊０号の概要＞
● 特　集：解像度
● 発行人：清水 幹太（BASSDRUM/テクニカルディレクター）
● 編集長：土屋 泰洋（電通 CXCC/リサーチャー）
● 監　修：森岡 東洋志（BASSDRUM/テクニカルディレクター）
● 発行元：BASSDRUM、電通
● 創刊日：2022年1月18日（今後、半年ごとに発刊予定）
● 価　格：無料
● 仕　様：A5判（210×148）上製本/28ページ

＜発刊の背景＞
　テクノロジーは人や企業にとって、何かを実現するための道具・手段であって、「目的」ではありません。しかし、新しいテクノロジーが生まれるタイミングでは、技術要素ありきでプロジェクトが進んでいくケースが多く見られます。次々と生まれるテクノロジーに翻弄されないためには、その潮流を知るとともに、なぜその潮流が生まれているかまで理解しておくことが必要です。

　「THE TECHNOLOGY REPORT」は、テクノロジーの潮流を本質的に理解し、5年・10年・20年先のビジネスやものづくりにつなげていくことを目指し創刊しました。なお、本冊子は、多様な業種のR&Dや先端技術を利用した表現開発に携わる電通のリサーチャーと、日本を代表するテクニカルディレクター集団であるBASSDRUMのコラボレーションで発刊しました。

＜THE TECHNOLOGY REPORT　創刊記念ウェビナーの概要＞
　創刊を記念して「THE TECHNOLOGY REPORT」の編集部が脱コロナ期における企業のテクノロジー活用動静について語るウェビナーを実施します。
● 日時：2月16日（水） 16:00〜17:00
● 費用：無料　　
● 形式：Zoomウェビナー
● 申込締め切り：2月15日まで
● 対象：企業の経営者から事業企画担当者、新規製品開発担当者など
● 参加登録・セミナー詳細：https://the-technology-prediction-2022.peatix.com

＜BASSDRUMについて＞
　フロントエンド／バックエンド、ソフトウェア／ハードウェアなど広がり続ける技術領域をカバーし、実装に向けてそれらを統合する「テクニカルディレクター」という領域の重要性をいち早く提唱したテクニカルディレクションのパイオニア企業です。https://bassdrum.org/

 
※カスタマーエクスペリエンス・クリエーティブ・センター（CXCC）は、2021年1月に発足した電通の社内組織です。およそ100名のクリエイターが在籍。CXCCの独自のメソッドや、最新のCRソリューションを活用しながら、新規顧客の開拓から既存顧客のファン化まで、デュアルファネルでのジャーニーを設計し、CRのプランニングを行います。

以上