電通グループ、マラリア撲滅に向けたSDGs施策をさらに強化

新たにグローバルキャンペーンとして「マラリアに対して線を引く」を開始

2021年3月３日

電通グループ、マラリア撲滅に向けたSDGs施策をさらに強化 ― 新たにグローバルキャンペーンとして「マラリアに対して線を引く」を開始 ―

　株式会社電通グループ（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：山本 敏博）は、海外事業を統括する子会社「電通インターナショナル社（所在地：英国ロンドン市）」を通じて、2030年に向けて国連が提唱するSDGs（持続可能な開発目標）が掲げるマラリア撲滅への取り組み※1の一環として、世界的慈善団体「マラリア・ノーモア UK」※2と連携し、2017年から継続的に「Malaria No More」キャンペーンに取り組んでいます。
　これはメディアと広告の力を活用しながらSDGsの実現を目指すもので、新たな展開では、この時代でマラリアに終止符を打つための画期的なグローバルキャンペーンとして「Draw the Line Against Malaria（マラリアに対して線を引く）」を開始しました。

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202103031753-O1-40r1BMp3】 

　具体的には、このキャンペーンではナイジェリア人芸術家・活動家・人権弁護士であるLáolú Sebanjo（ラオル・センバンジョ）氏が制作した「Muundo（ムンド）」と呼ばれる、線・記号・模様で構成した全世界共通のビジュアル言語を活用し、オンライン上で線を描き、描いた図をSNS上で共有することで、デジタルでつながる世界中の若者がキャンペーンに参加できるようになっています※3。
　そして世界中の参加者が描いた線は、オンライン上で集約され、2021年6月24日にルワンダの首都キガリで開催される「キガリ・サミット2021」（マラリアとNTDs〈Neglected Tropical Diseases：顧みられない熱帯病〉サミット」において発表される予定です。
　また、キャンペーンサイトでは、マラリアが教育・雇用・健康・将来に与える壊滅的な影響※4を伝え、さらに著名人インタビューを掲載することで、アフリカ大陸から発せられる魅力的な才能とエネルギーを紹介しています。
　
　世界最古の疾患の一つと言われるマラリアにより、現在でもアフリカ大陸を中心に2分間に1人の子どもの命が奪われています。世界保健機関（WHO）は、世界中が新型コロナウイルス感染症対策に注力せざるを得ず、マラリアの診断と治療が中断されることで、アフリカ大陸全体で数千人規模で死亡者が増加する可能性があると警鐘を鳴らしています。
　当社グループが主導する「Draw the Line Against Malaria」キャンペーンでは、アフリカ、ヨーロッパ、米国に展開する当社グループの各社が連携し、クリエイティブと戦略領域で全面協力しています。アフリカ大陸全土および世界中の若者がマラリアに対する線を描くことで「マラリアに対して線を引く」活動を呼びかけ、マラリアとの闘いにおける行動を推進するものです。さらに、世界の首脳陣に対して、マラリア撲滅対策への協力を働きかけるソーシャルインパクトの大きいキャンペーンとなっています。

　当社グループはこれまでも「Malaria No More」活動を通じて、1万人のボランティア時間を含む500万ドルのリソースに投資し、マラリアの新しい研究に140億ドル以上の資金を集めることに貢献してきましたが、今後も当社グループならではのマーケティング知見やクリエイティビティーを生かしながら、マラリアとの闘いにおける行動の強化のために尽力してまいります。

※1：SDGsが掲げる17の目標の中の目標3. 「すべての人に健康と福祉を」内のターゲット3-3. 「2030年までに、エイズ、結核、マラリア及び顧みられない熱帯病といった伝染病を根絶するとともに肝炎、水系感染症及びその他の感染症に対処する。」のこと。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202103031753-O2-26rCEf6i】 
※2：マラリア・ノーモア は、「マラリアのない世界」を目指して、2006年に米国で開催された「ホワイトハウス・サミット」で発足。政策決定者、民間企業、国際機関などと連携し、私たちの世代でマラリアを廃絶することを目指しており、英国のマラリア・ノーモア UKは2009年に発足。現在では、オランダ、カナダ、日本にも活動拠点を持つ。
※3＆4：キャンペーンサイトはこちらをご覧ください（英語のみ）。https://zeromalaria.org/

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