LINE ビジネスコネクト活用のイベントデータマーケティングサービス「1/0（ワンゼロ）TYPE EVENT」提供開始

2018年11月13日



株式会社 電通テック



電通テックと電通ライブ、「LINE ビジネスコネクト」を活用した

イベントデータマーケティングサービス「1/0（ワンゼロ）TYPE EVENT」の提供を開始



株式会社電通テック（本社：東京都千代田区、代表取締役社長執行役員：松原 靖広、以下「電通テック」）と株式会社電通ライブ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長執行役員：望月 渡、以下「電通ライブ」）は、このたび、「LINE ビジネスコネクト」を活用したイベントデータマーケティングサービス「1/0（ワンゼロ）TYPE EVENT」の提供を開始いたしました。

顧客企業が実施するイベント・展覧会において「1/0（ワンゼロ）TYPE EVENT」を導入いただくことで、イベント・展覧会の来場者/未来場者のリアルタイムな行動データを蓄積。開催前、開催後のコミュニケーションに活用することで、来場者とのエンゲージメントを高めることが可能になります。



「1/0（ワンゼロ）TYPE EVENT」は2018年10月26日より開催されている『カードキャプターさくら展-魔法にかけられた美術館-』（以下、本展覧会）において、展示コンテンツおよび本展覧会のLINE公式アカウントとして提供されております。



イベントにおけるデータの活用について

イベント・展覧会の来場者/未来場者の行動データを蓄積、活用することで、これまで実施が困難であった、来場者と未来場者をセグメントした1to1（One to One）コミュニケーションを推進。イベント・展覧会を起点に、開催前・開催後での継続したCRMが可能となります。

【画像： https://kyodonewsprwire.jp/img/201811120276-O1-0zMfUuBV 】



イベント・展覧会は「次の顧客とつながる場所」へ、顧客獲得視点でのKPI策定が可能に

「1/0（ワンゼロ）TYPE EVENT」を活用することにより、イベント・展覧会を起点にLINEの友だちを獲得できるだけでなく、LINEを介した1to1（One to One）コミュニケーションを通して、「イベント・展覧会満足度調査」「商品購入オファー」「クーポン配信」「ブランディングコンテンツ」など、様々なCRMアプローチが可能となります。イベント・展覧会開催における、従来の主たる目的であった来場・体験・話題の拡散から、将来的な実購買・顧客化に至るマーケティングフローに施策効果を広げることにより、「イベント・展覧会がいかに顧客を獲得できたか」という視点でのKPI策定、効果検証を実現できます。

【画像： https://kyodonewsprwire.jp/img/201811120276-O2-LOa2bq6Z 】



様々なイベント・展覧会に対応する、２つのメニュー展開

「1/0（ワンゼロ）TYPE EVENT」利用企業は、イベント・展覧会の企画や目的に応じて、汎用的に対応可能な「スタンダードパッケージ」と、コンテンツタイアップ型のイベントに特化した「コンテンツパッケージ」、２つのメニューから選択してご利用いただけます。また、タイアップ先コンテンツの企画提案にも対応いたします。

【画像： https://kyodonewsprwire.jp/img/201811120276-O3-YE4E8yzj 】



当社は、「LINE ビジネスコネクト」であらゆる顧客接点データを活用できるプラットフォーム「1/0（ワンゼロ）」、SNSマーケティングサービス「SC121」の開発をはじめ、これまでも「LINE ビジネスコネクト」を活用したサービスの提供・開発を推進してまいりました。

この度の「1/0（ワンゼロ）TYPE EVENT」の提供に伴い、広告主の課題解決に向けたCRMサービスのラインアップを拡充し提供してまいります。



「1/0（ワンゼロ）」について

https://www.dentsutec.co.jp/digital-marketing/LINE/



「SC121」について

https://www.dentsutec.co.jp/digital-marketing/sc121/



「LINE ビジネスコネクト」とは

LINE 株式会社がアカウントの各種機能を企業向けに API で提供し、各企業がカスタマイズして活用できるサービスです。「LINE ビジネスコネクト」を活用することにより、従来の企業公式アカウントのような、

LINE ユーザーへの一方通行のメッセージ配信だけでなく、特定のユーザーに対してより最適化されたメッ

セージを送ることが可能となります。さらに、ユーザーの同意のもと、企業のもつ既存のデータベースや、

自社システムと LINE アカウントを連携させることで、メッセージ配信ツールとしての域を超え、顧客管理

（CRM）ツールや、業務ソリューションツールとしての利用も可能になります。なお LINE 株式会社では、LINE アカウントに紐付いた各企業の顧客データを保持することはありません。