アッヴィと日本皮膚科学会、「日本皮膚科学会炎症性皮膚疾患研究費（アッヴィ助成）」 制度設立を発表

2017年6月2日



公益社団法人日本皮膚科学会

アッヴィ合同会社



アッヴィと日本皮膚科学会

「日本皮膚科学会炎症性皮膚疾患研究費（アッヴィ助成）」制度設立を発表

・炎症性皮膚疾患の治療の発展に貢献することを目的とした助成プログラム

・基礎研究から臨床研究までを対象に5年間継続して助成



アッヴィ合同会社（本社：東京都港区、社長 ： ジェームス・フェリシアーノ）と公益社団法人日本皮膚科学会（本部：東京都文京区、理事長：島田眞路）は、6月2日、炎症性皮膚疾患に対する研究を奨励助成し、治療の発展に貢献する目的で「日本皮膚科学会炎症性皮膚疾患研究費（アッヴィ助成）」制度を設立することをお知らせします。



本助成プログラムの対象者は、日本皮膚科学会会員で、日本皮膚科学会が指名した審査委員により基礎研究から臨床研究までの幅広い研究に対して選考が行われます。2018年から2022年の5年間、毎年公募から選ばれたひとつの研究テーマに300万円の助成が日本皮膚科学会を通じて提供されます。初回となる2017年度は、2017年10月下旬から募集を開始し、その後、審査委員会を経て、受賞した研究テーマは2018年5月～6月開催の第117回日本皮膚科学会総会にて発表されます。募集要項は、2017年10月20日発刊予定の日本皮膚科学会雑誌10月号に掲載されます。

※奨学助成制度の詳細につきましては、日本皮膚科学会のホームページをご覧ください。https://www.dermatol.or.jp/index.php　



炎症性皮膚疾患の中には難病に指定されている疾患も含まれ、疫学研究や診断および治療の更なる進展が望まれるアンメットニーズの高い分野です。今回の助成金プログラムの設立にあたり、日本皮膚科学会の理事長　島田眞路医学博士は次のように述べています。「今回、このように治療課題のある分野に助成プログラムを設立できたことは大変喜ばしいことだと思います。この助成プログラムがきっかけとなって、炎症性皮膚疾患で大きくQOLが阻害されている日本の患者さんに、新たな希望をもたらされることを願っています」。



＜公益社団法人日本皮膚科学会について＞

日本皮膚科学会は、皮膚科学に関する研究・教育と医療について、その連絡連携を図り、皮膚科学の進歩・普及に貢献し、もって学術文化の発展に寄与することを目的として、全国各地の約1万2千人の会員によって組織されている公益社団法人です。



＜アッヴィについて＞

アッヴィは、世界で最も複雑かつ深刻な疾患に対する革新的な先進治療薬の開発に努める研究開発型のグローバルなバイオ医薬品企業です。その専門知識、献身的な社員、イノベーション実現に向けた独自の手法を通じて、自己免疫疾患、オンコロジー、ウイルス感染症およびニューロサイエンスの4つの主要治療領域での治療を大きく向上させることをミッションに掲げています。世界中の人々が持つ健康上の課題への解決策を進歩させるため、75ヵ国以上の国でアッヴィ社員が日々取り組んでいます。アッヴィの詳細については、www.abbvie.com をご覧ください。

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日本においては、アッヴィ合同会社の約1,000人の社員が、医療用医薬品の研究・開発や販売に従事しています。自己免疫疾患・新生児・肝疾患・ニューロサイエンスの各領域を中心に、患者さんの生活に大きく貢献できることを願っています。詳しくは、www.abbvie.co.jpをご覧ください。



アッヴィ　今後の見通しに関する陳述

本リリースにおける記載には、1995年米国私募証券訴訟改革法に示される「今後の見通しに関する陳述」が含まれています。「確信」「期待」「予測」「計画」という言葉およびそれに類する表現は、一般に将来予想に関する陳述となります。当社からの注意喚起として、このような将来予想に関する陳述はリスクおよび不確実性による影響を受け、実際の結果と将来予想に関する陳述での予測との間に大幅な相違が生じる可能性があります。このようなリスクおよび不確実性には、知的財産に対する脅威、他社製品との競合、研究および開発プロセスに特有の困難、敵対的訴訟または政府による介入、業界に関連する法律および規制の変更などがあります。



アッヴィの経営に影響を及ぼす可能性のある経済、競合状況、政府、科学技術およびその他の要因については、Securities and Exchange Commission（米国証券取引委員会）に提出済みのアッヴィの2016年度アニュアルレポート（10-K書式）の1A項「リスク要因」に記載しています。アッヴィは、法律で要求される場合を除き、本リリースの発表後に発生した出来事または変化によって、今後の見通しに関する陳述を更新する義務を負わないものとします。