2016年日本自動車商品魅力度（APEAL）調査

2016年９月21日



株式会社J.D. パワー　アジア・パシフィック



J.D. パワー

2016年日本自動車商品魅力度（APEAL）調査



J.D. パワー報道用資料：

ドライバーの安全を支援する装備の搭載が車両の商品魅力を向上させる



日本の新車商品魅力度調査で、ブランドランキングではレクサスが第1位

セグメント別ランキングでは、ダイハツ　キャスト、マツダ ＣＸ-３、マツダ ＣＸ-５、トヨタ ヴェルファイアが各セグメントで第１位となる



東京：2016年９月21日 ― より安全な運転をサポートする安全機能が車両の商品魅力を向上させていることが、J.D. パワー　2016年日本自動車商品魅力度（Automotive Performance, Execution and Layout、略称APEAL）調査SMによって明らかになった。



今年で6回目の実施となる本調査では、自動車の性能やデザインに関する商品魅力度に関する評価を測定する目的で行なっている。自動車の特性を「外装」、「内装」、「収納とスペース」、「オーディオ/コミュニケーション/エンターテインメント/ナビゲーションシステム（ACEN）」、「シート」、「空調」、「運転性能」、「エンジン/トランスミッション」、「視認性と運転安全性」、「燃費」の10カテゴリーに分類し、合計77項目について実際に所有しているモデルを評価してもらう。商品魅力度を示す総合APEALスコアは1,000ポイント満点で表される。



2016年の業界平均の総合APEALスコアは、前年と同スコアで628ポイントであった。カテゴリーごとのスコアをみると、エンジン/トランスミッション（625ポイント）ではスコア向上幅が５ポイントと最も大きく、次いで、内装、ACEN、シート、空調、運転性能で４ポイント向上している。一方、燃費（630ポイント）が対前年で12ポイントと大きく低下した。



本年の調査結果より、車線逸脱警告システム（レーンキープアシスト）、衝突回避/警告システム、死角モニタリング/警告システムといった安全を支援する機能の装備率が増加したことが確認された。特にミッドサイズセグメント、ミニバンセグメントにおける装着率の増加が大きい。車線逸脱警告システム（レーンキープアシスト）の装着率はミッドサイズセグメントで36％から60％に増加、ミニバンセグメントで22％から45％といずれのセグメントも20ポイント以上の伸びを示している。『これら機能が搭載された車両の総合APEALスコアは、搭載されていない場合と比べてスコアが大幅に高まることから、機能装着率の増加がAPEALスコア向上の一因となったと言える。』とJ.D. パワーのオートモーティブ部門シニアディレクターである川橋敦はコメントしている。



セグメント別の主な調査結果：



・軽自動車セグメント

総合APEALスコアは前年から12ポイント低下した（591ポイント）。

他のセグメントが前年と同等か前年以上の総合APEALスコアとなるなか、軽自動車のみスコアを下げている。カテゴリー別スコアでは、全カテゴリーでスコアが低下している。燃費が-32ポイントと大幅な低下を示し、収納とスペースで-16ポイント、視認性と運転安全性で10ポイント低下している。



・コンパクトセグメント

総合APEALスコアは前年と同スコアとなった（619ポイント）。

カテゴリー別スコアでは、燃費が10ポイント低下したものの、燃費以外のカテゴリーでは前年と同等以上の評価となった。



・ミッドサイズセグメント

総合APEALスコアは前年から10ポイント向上した（668ポイント）。

カテゴリー別スコアでは、全カテゴリーで前年から評価が向上した。外装（対前年＋5ポイント）を除き、全てのカテゴリーで10～12ポイント以上と大きく向上している。



・ラージセグメント(注１)

総合APEALスコアは前年から７ポイント向上した（716ポイント）。

カテゴリー別スコアでは、全カテゴリーで前年から評価が向上した。収納とスペースで+12ポイント、ACENと空調でそれぞれ10ポイント向上している。



・ミニバンセグメント

総合APEALスコアは前年から9ポイント向上した（633ポイント）。

カテゴリー別スコアでは、全カテゴリーで前年から評価が向上した。運転性能、エンジン/トランスミッション、内装、ＡＣＥＮ、シート、空調で10ポイント以上向上している。



          (注１)　対象モデル数が不十分なため、セグメントランキング公表対象外



その他の主な調査結果：



・APEALスコアの高さは、メーカー推奨意向と相関していることが確認された。総合APEALスコアを業界平均以上のユーザーグループと平均未満の２つのグループに分け、車両不具合経験の有無別にメーカー推奨意向(注２)をみると、「車両不具合はないがAPEALスコアが低い」グループの推奨意向は67％であった。一方、「車両不具合があるがAPEALスコアが高い」グループのメーカー推奨意向は87％であったことから、高いAPEALスコアは、メーカー推奨意向にもたらすインパクトが大きいことが明らかとなった。さらに、メーカー再購入意向についても同様の傾向が確認された。



           (注２)　『たぶんする』、『必ずする』の合計値



2016年ランキングのハイライト

ブランドランキングでは、レクサスが総合APEALスコア756ポイントで第１位となった。第２位はＢＭＷ（714ポイント）、第３位はボルボ（707ポイント）、4位はメルセデス・ベンツ（700ポイント）、5位はアウディ（697ポイント）である。



今回ランキングが発表された４つの車両セグメント別モデルランキングは以下のようになった。



・軽自動車セグメント：ダイハツ　キャストが１位、スズキ　ラパンが２位、ホンダ Ｎ-ＢＯＸが３位

・コンパクトセグメント：マツダ ＣＸ-３が１位、マツダ デミオが２位、ホンダ フィットが３位

・ミッドサイズセグメント：マツダ ＣＸ-５が１位、トヨタ　プリウスが２位、スバル フォレスターとスバル レヴォーグが同率で３位

・ミニバンセグメント：トヨタ ヴェルファイアが１位、トヨタ アルファードが２位、トヨタ エスクァイアが３位



2016年の日本自動車商品魅力度（APEAL）調査SMは、新車購入後２～９ヶ月経過したユーザー19,573人から回答を得た。調査対象の車両は全16 ブランド、134モデルであり、有効サンプル数が100サンプル以上のブランドおよびモデルをランキング対象としている。調査は2016年６月初旬から６月下旬にかけて実施された。



日本自動車商品魅力度調査は、J.D. パワーの代表的な自動車関連のベンチマーク調査の一つであり、他の2016年自動車関連調査は下記の日程でリリース予定である。



・自動車を新車で購入したユーザーを対象に、新車購入店の顧客満足度を測定した2016年日本自動車セールス満足度Sales Satisfaction Index、略称SSI））調査を本年８月に発表した。



・自動車を新車で購入したユーザーを対象に、購入後2～9ヶ月における車両の初期品質を調査した2016年日本自動車初期品質（Initial Quality Study、略称IQS）調査を本年８月に発表した。



・新車購入店でサービスを受けた際の顧客満足度を測定した2016年日本自動車サービス満足度（Customer Service Index、略称CSI）調査を本年９月に発表した。



・今後1年以内に新車乗用車の購入を検討している消費者を対象に、次回購入検討車やブランドイメージ、新技術に対する興味など、消費者の意識や購買行動に関する情報を広範囲に収集した2016年日本新車購入意向者調査（New-Vehicle Intender Study、略称NVIS）を本年９月に発表した。



・自動車メーカー純正ならびに市販ブランドのナビゲーションシステムの満足度を測定した2016年日本ナビゲーションシステム顧客満足度調査を本年10月に発表する予定である。



・自動車を新車で購入後37～54ヶ月が経過した個人ユーザーを対象に、直近１年間に経験した車両の耐久品質上の不具合を測定した、2016年日本自動車耐久品質調査（Vehicle Dependability Study、略称VDS）を本年10月に発表する予定である。





＊J.D. パワーが結果を発表する調査はすべてJ.D. パワーが第三者機関として自主企画により実施したものです。



＜J.D. パワーについて＞

J.D. パワー（本社：米国カリフォルニア州コスタメサ）は、顧客満足に関するインサイト並びにパフォーマンス改善のためのソリューションを提供している国際的なマーケティング情報サービス企業である。毎年、世界中で数百万人にのぼる消費者やビジネス・ユーザーを対象に、品質や顧客満足に関する調査を実施している。北米、南米、ヨーロッパとアジアに計17の拠点を有する。アジア・パシフィックではシンガポール、北京、上海、バンコク、マレーシアに拠点をもち、日本、オーストラリア、中国、インド、インドネシア、マレーシア、フィリピン、シンガポール、台湾、タイ、ベトナムで調査を行っている。詳しくは当社ウェブサイトhttp://japan.jdpower.comまで。





＜ご注意＞

本紙は報道用資料です。（株）J.D.　パワー アジア・パシフィック本資料に掲載されている情報および結果を広告または販促活動に転用することを禁止します。