グッドスピード Research Memo（5）：MEGA店舗の収益が寄与し大幅な業績向上に期待

■今後の見通し

1. 2022年9月期の業績見通し
グッドスピード<7676>の2022年9月期の業績見通しについては、2021年11月時点の業界環境が継続することを前提として売上高60,000百万円（前期比34.0%増）、営業利益1,000百万円（同64.4%増）、経常利益770百万円（同72.8%増）、当期純利益460百万円（同20.5%増）、1株当たり当期純利益135.87円（同9.4%増）としている。

同社は中期計画（後述）内で連結売上高成長率を毎期20%以上を目指していると発表しているが、2022年9月期においては、2021年9月に出店したMEGA店舗1店が前期業績にほとんど寄与していないこと、また2022年9月期にはMEGA店舗をさらに3店出店、うち2月に1店、9月に2店の出店を予定していることから、2021年9月出店の1店舗＋2月出店の1店舗の合計2店舗分の収益が同社業績に寄与することとなる。つまり2022年9月期は同社発表の20%という数字を大きく上回る成長が期待出来ることから、当数値の達成確度は高いものと考えられる。

以上を鑑み、弊社では2022年9月期の四半期別業績を予想した。第1四半期及び第4四半期においては新規出店の影響を含ませて親会社株主に帰属する四半期純利益は第2四半期及び第3四半期と比べて低くなっているが、これに関しても成長投資であり、業績への貢献確度が高いものと考えられるため、問題はないと弊社では分析している。


新規出店を中心とした販売台数の拡大と、人材及び各事業の強化でブランドの構築を図る
2. 中長期の成長戦略概要
同社では既存事業を積み上げるとともに、グッドスピードブランドを生かした大きな成長を目指すために2022年9月期から2024年9月期にかけて中期3ヶ年計画を設定している。その中で重点課題を「ブランドの構築」と定め、新規出店攻勢により、主力事業となる四輪中古車販売のシェア拡大と顧客の囲い込みを推し進めながら、グッドスピードのブランド価値を高め、チャンネル拡大・新サービス投入などに積極的にチャレンジし、大きな成長を目指していく計画である。具体的な施策としては(1)店舗数の拡大(2)買取事業の強化(3)バイク事業の強化(5)人材の確保(5)サービスの拡充を計画している。

計画目標値について、同社は最も重要な成長ドライバーを「MEGA専門店の新規出店」による小売販売台数の拡大と考え、2022年9月期より毎期3店舗以上の出店を目指している。MEGA専門店新規出店には1店舗10億円以上の投資が必要であり、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フローはMEGA専門店出店によりマイナスが続くが、財務活動によるキャッシュ・フローで賄う見通しである。また資金調達は、経営の安定性（自己資本比率）ならびに効率性（ROE）を総合的に勘案し、適宜、金融借入・市場調達を選択しながら調達を行う計画となっている。なお、出店から黒字化までの平均期間だが、オープンから数ヶ月ほどであるため早期の業績への寄与が期待出来る。

3. 成長戦略
(1) 店舗数の拡大
各専門店の新規出店、整備拠点の拡張を積極推進し、店舗数の拡大を図っていく。同社では成長戦略の基本を「MEGA専門店」の新規出店であると考えており、2022年9月期は3店舗出店を予定している。現在は東海地方が中心だが、今後は関東地方やその他政令指定都市を中心に積極的なエリア拡大を進めていく。

2022年9月期出店の中でも2022年9月に固定資産取得予定の岐阜県土岐市の店舗においては、同社初の新築での建設を予定している。同社は従来、パチンコ店の居抜き物件を利用し出店してきた。これは車の出入口の広さや立体駐車場の形、近隣住宅との兼ね合いで整備ピットが建設できることなどが、同社の店舗づくりの条件に合致しやすいためだが、今後の出店拡大に合わせて新築での出店に挑戦することで出店場所の幅を広げていくことが狙いであると考えられる。加えて、係る費用も居抜き出店と差があまりないことから今回の新築での新規出店への挑戦は評価出来る。

(2) 買取事業の強化
従来の買取（仕入れ）はオートオークション会場に依存していたが、既存のMEGA専門店等に買取機能を併設し、買取担当者を配置することで、人材が確保出来次第すぐに出店が可能となる体制を構築していく。これによりオートオークション会場への依存脱却を進めていく。2021年9月期末で4店舗だったこの販売店併設型店舗を2022年9月期には6店舗に拡大していく。

(3) バイク事業の強化
既存のMEGA専門店等へのバイク販売店の併設や2021年9月期以降MEGA専門店の整備ピットにバイク用リフトを設置するなど、中古バイク販売店の新規出店により、本格的にバイク事業の拡大を図っている。

(4) 人材の確保
採用チームの体制強化、採用活動費の積極投資、福利厚生の充実、リファラル採用の活用、退職者の再雇用、M&Aなどを通じて、採用人数の拡大と離職率の抑制を図っていく。従業員数は2021年9月期で584名だったが、2022年9月期では781名を目標としている。

(5) サービスの拡充
SUVと親和性の高いキャンプ関連商品の展開やオリジナルキャンピングカー販売、SUVやバイクの乗車サブスクリプションサービス「NORIHO」の展開、ドライブスルー洗車機やバイク専用洗車場の設置など新サービスの創出に積極的にチャレンジし、新たな収益の獲得並びにブランド価値の向上に取り組んでいる。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　石津大希）

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