注目銘柄ダイジェスト（前場）:メディカルN、IHI、メドレーなど

IHI<7013>:2239円（+117円）
大幅続伸。前日に業績予想の上方修正を発表している。営業利益は従来の200億円から270億円にまで引き上げ、ライフサイクルビジネスの上振れなどが主因のもよう。また、旧愛知事業所など22年3月期に反映される資産譲渡も発表、約215億円の売却益計上を織り込んでいるようだ。積極的な資産売却によって、今後の投資原資を確保していく動きを評価する動きも優勢に。


JSR<4185>:3400円（-30円）
もみ合い。前日に21年3月期の決算を発表、営業損益は616億円の赤字、従来予想の165億円を大幅に下回った。コア営業利益は想定を上振れているが、エラストマー事業における減損損失を772億円計上したことが下振れの主因。一方、22年3月期は530億円の黒字に転じる見通しで、市場予想の460億円も大きく上回っている。エラストマー事業が想定以上に改善のもよう。減損の規模にはインパクトだが、積極的な構造改革策を評価の動きも。


住友化<4005>:569円（+15円）
反発。前日に業績予想の上方修正を発表、通期営業利益は従来の1100億円から1370億円、前期比0.4％減にまで引き上げ。コンセンサスは1200億円程度であったとみられる。石化市況の上昇や経費削減効果、想定された減損の未発生などが上振れ要因となったもよう。年間配当金計画も12円から15円に引き上げている。想定以上の上方修正を好感、増配アナウンスもインパクトにつながっているようだ。


キヤノン<7751>:2643円（-9円）
朝高後、マイナス転換。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は706億円で前年同期比2.1倍の水準となった。市場コンセンサスは370億円程度であったとみられ、大幅に上回る形となっている。通期営業利益は従来の1585億円から1980億円、前期比79.1％増益に上方修正。年間配当金も前期の80円から90円に引き上げ計画。通期上振れは想定されていたものの、営業利益のコンセンサスは1750億円程度であったとみられ、想定以上の上方修正となる。


日東電<6988>:9250円（-160円）
大幅反落。前日に21年3月期の決算を発表、営業利益は938億円で前期比34.5％増益、ロイヤリティ収入の後ろ倒しなどがあったものの、コンセンサスもやや上回っている。一方、22年3月期は1050億円で同11.9％増益の見通し。TV用偏光板などは厳しい見通しとなっているが、ほぼ市場予想通りの水準。年間配当金も前期比20円増の220円を計画。総じてポジティブな内容とみられるが、サプライズまでは限定的で出尽くし感が先行の展開。


メドレー<4480>:4780円　カ
ストップ高買い気配。NTT<9432>傘下のNTTドコモと資本業務提携契約及び投資契約を締結すると発表している。オンライン診療の発展に向けて協力するほか、付加価値の高い医療ヘルスケアサービスの提供で協業する。第三者割当方式でNTTドコモにメドレー株93万3100株を割り当てる。割当後のNTTドコモの持株比率は2.93％。調達資金の50.8億円は将来のM&A資金などに充当する。


Pアンチエイジ<4934>:11660円（+740円）
大幅に続伸。中国テクノロジー大手のテンセントと戦略提携を締結したと発表している。スキンケア商品「DUO」ブランドの中国市場での売り上げ拡大に向け、越境型ソーシャルEC合同プロジェクトを実現することが狙い。5月からテンセントクラウドの総合ソリューション「スマートリテールソリューションズ」を活用したスマート小売戦略を推進する。


メディカルN<3645>:1568円（+152円）
大幅に反発。5月31日を基準日として1株につき2株の割合で分割すると発表し、投資家から好感されている。投資単位当たりの金額を引き下げ、投資しやすい環境を整えるとともに流動性の向上と投資家層の拡大を図ることが目的。株式分割後の発行済株式総数は1077万3000株になるが、発行可能株式総数（1500万株）は変更しない。 ＜ST＞