ギャップスタート後はこう着感強まる展開が続く【クロージング】

15日の日経平均は下落。249.48円安の20405.65円（出来高概算11億3000万株）で取引を終えた。ドイツと中国で発表された経済指標が弱い内容となり、世界経済の減速に対する懸念が強まったほか、米国債市場ではリセッション（景気後退）の前兆とされる長短金利の逆転が起きるなか、14日の米国市場ではNYダウが800ドル安と今年最大の下落となった。シカゴ日経225先物清算値は大阪比460円安の20120円となり、これにサヤ寄せする格好からギャップダウンからのスタートとなった。ただし、寄り付き直後に付けた20184.85円を安値に、その後は下落幅を縮めており、売り一巡後は20400円を挟んでのこう着相場が続いた。

東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1800を超えており、全体の8割を占めている。セクターでは、33業種全てが下げており、石油石炭、精密機器、小売、鉱業、ガラス土石、保険、サービス、鉄鋼の弱さが目立っている。一方で、電力ガス、空運、陸運、情報通信など、内需ディフェンシブ系は小幅な下げにとどまっている。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、ユニファミマ<8028>、テルモ<4543>、リクルートＨＤ<6098>が重石に。

日経平均は、ギャップダウン後は下げ幅を縮める展開となったが、大きくトレンドが出るタイミングでは、日経レバレッジETFの出来高が増加しており、その後の225先物への買い需要なども意識されている。そのため、2万円大台接近の局面では売り込みづらくさせよう。8月6日安値でのボトム形成は厳しいだろうが、これまでの朝方のギャップスタート後はこう着感が強まっていることもあり、米国市場の動向などから大きく振らされる局面においては短期筋の思惑的な売買が入りやすいだろう。

また、不安定な相場環境ではあるが、決算が評価された中小型株には個人主体の資金が集中するなど、物色意欲は強いと考えられる。そのため、日経平均が外部環境の不透明要因から方向感は掴みづらいが、しばらくは個別材料株での幕間つなぎといった流れが続きそうだ。



＜AK＞