注目銘柄ダイジェスト（前場）：シノケンG、ALBERT、アートスパークなど

アートスパーク<3663>：810円（　-　）
ストップ安売り気配。先週末に決算を発表、前12月期営業利益は3.7億円で前期比11.5％減益、従来計画をやや上回る着地となったが、今期は2.6億円で同31.7％減と連続2ケタ減益の見通しとなっている。また、第三者割当による行使価額修正条項付新株予約権の発行を発表、M&Aに関連する借入金の返済を目的とし、野村證券に割り当てる。潜在株式数は19.84％となる。


DEAR・L<3245>：436円（+29円）
大幅続伸。発行済み株式数の3.74％に当たる150万株、6億円を上限とする自社株買いの発表を行っており、当面の需給妙味が高まる展開になっている。資本効率の向上および株主還元の充実を図ることを目的としており、取得期間は2月18日から6月28日としている。なお、同時にマンション開発用地の取得も発表。立川市で5階建て70戸のマンションを開発する計画としている。


レオパレス21<8848>：208円（-16円）
急落。施工不良の問題が響き、法人顧客が離れ始めていると報じられている。社宅などとして利用している企業が、社員の安全危惧、人材採用への支障を懸念しているもようだ。同社物件に入居しているのは法人顧客が多く、入居率が低下すると「逆ざや」に陥るリスクもあるため、業績への影響が避けられない見通しともされている。


ソフトバンク<9434>：1316.5円（+27.5円）
続伸。野村證券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に格上げ、目標株価は1500円を継続している。SoftBankブランドが主要動画無料の50GB／月データプランで若者層を取り込み、Y!mobile ブランドは20.3 期に予定する料金値下げで価格訴求力を更に強めるなど、携帯市場では最も競争力を有するとしており、今後も営業増益の維持が可能と判断しているもよう。携帯通信サービス収入を上方修正して、業績予想を引き上げているようだ。


グリムス<3150>：1934円（+103円）
3日ぶり大幅反発。19年3月期の期末配当予想を従来の1株当たり7.50円から12.00円に増額修正している。年間配当は17.00円（前期は株式分割考慮後で12.50円）となり、実質的に3期連続の増配となる。当期の業績動向や財政状態等を勘案し、配当性向20％を目安に利益還元を実施するという。


ブリヂス<5108>：4416円（+221円）
大幅反発。先週末に前12月期の決算を発表している。営業利益は4027億円で前期比3.9％減益、従来計画の4100億円はやや未達に終わった。今期は4100億円で同1.8％増の計画、為替前提をやや保守的においているほか、償却費負担が想定以上で、市場予想の4400億円レベルを下回っている。ただ、同時に発行済み株式数の7.6％に当たる5700万株、2000億円を上限とする自社株買いを発表しており、需給インパクトへの期待感が先行。


IXナレッジ<9753>：885円（+51円）
4日ぶり大幅反発。19年3月期の期末配当予想を従来の1株当たり10.00円から20.00円（前期は10.00円）に増額修正している。19年10月をもって誕生20周年を迎えるほか、中期経営方針（IKI VISION2020）が2期目を迎え、当期業績がおおむね予想の範囲内で推移していることから、普通配当10円に記念配当10円を加える。


シノケンG<8909>：825円（+112円）
4日ぶり大幅反発。18年12月期決算を発表している。営業利益は前の期比8.3％減の118.43億円となり、昨年12月に下方修正した予想（116.00億円）に沿って着地した。また、19年12月期は前期比27.4％減の86.00億円になるとの見通しを示している。金融機関が不動産投資家への貸し出し姿勢を厳格化している影響を受けるが、株価はこれまで業績懸念から下落が続いていたため、決算発表を通過してあく抜け感が広がったようだ。


ジェネパ<3195>：1044円（+48円）
大幅反発。19年1月度の月次売上高（連結）を発表しており、前年同月比21.6％増の7.77億円となった。昨年12月は同2.9％減だった。18年11月-19年1月の3カ月累計では前年同期比8.7％増の24.32億円。同社はEC事業でインターネットショップ「リコメン堂」を運営するほか、ECサポート事業などを展開している。


ALBERT<3906>：11230円（+1290円）
大幅に5日続伸。18年12月期決算を発表している。営業損益は2.01億円の黒字（前の期は1.61億円の赤字）となり、昨年12月に上方修正した予想（1.95億円）をやや上回って着地した。また、19年12月期は前期比79.0％増の3.60億円になるとの見通しを示しており、ポジティブ視されているようだ。なお、東京海上<8766>におけるデータサイエンティスト育成プログラムへ協力することも発表している。




＜ST＞