SHIFT、セガサミーHD、ニイタカなど

<3697>　SHIFT　17735　+630大幅反発。1月23日を基準として、1:15の株式分割を実施すると発表している。投資単位当たりの金額を引き下げることで、株式の流動性の向上や投資家層の拡大を図ることが目的となるようだ。また、3DCGアニメーション制作事業を展開するモズーの株式を子会社が取得すること、インフラトップの提供する教育事業および人材関連事業を取得することなども併せて発表している。


<6460>　セガサミーHD　2982.5 +253.5大幅続伸。大和証券では投資判断を「2」から「1」に、目標株価も3350円から4200円に引き上げた。エンタメ事業の着実な成長や遊戯機事業の回復によって、26年3月期営業利益は650億円、前期比27％増と大幅増益を予想し、他の遊技機メーカー並みのバリュエーション水準には株価の上昇余地が大きいと判断。なお、「ソニック」や「ペルソナ」といった主力IPの価値増大がエンタメ事業拡大の主因と。


<4465>　ニイタカ　2190　+182大幅反発。前日に上半期の決算を発表している。営業利益は8.78億円で前年同期比39.3％増となり、9-11月期も4.5億円で同32.6％増と大幅増益基調が継続。据え置きの通期予想15億円、前期比1.6％増には上振れ期待が高まる方向に。ケミカル事業における洗剤の売上増加、コストダウン効果、子会社の寄与などが大幅増益の背景になっているもよう。


<2354>　YEデジタル　608　-121急落。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は9.6億円で前年同期比20.8％減となり、据え置きの通期予想18億円、前期比20.9％増の未達懸念なども強まる展開となっているもよう。上半期は8億円で前年同期比11.4％増であった。IoTソリューション事業が減収になっているほか、人的資本・事業資本への投資増加、物流DXでの品質性能の対応費用などがかさんだもよう。


<3744>　サイオス　338　-43急落。従来10円を計画していた24年12月期の年間配当金を無配にすると前日に発表しており、ネガティブなインパクトが先行しているもよう。保有するSTC株式について、実質価額が著しく低下したため、個別決算において関係会社株式評価損として 651百万円を計上する見込みとなったことが背景となるようだ。また、連結ベースでは米国子会社の減損59百万円程度も計上としている。


<7624>　NaITO　123　-13大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は2億円で前年同期比50.1％
減となっており、第2四半期決算時に下方修正した5億円、前期比1.1％減に対して下振れ推移と捉えられた。9-11月期は0.8億円で前年同期比14.3％減と、上半期実績の同61.4％減との比較では減益率が縮小しており、大きなサプライズはないものの、前日には期待感が先行して大幅高となっていたため、その反動も強まる形へ。


<6279>　瑞光　1225　+68切り返して大幅反発。前日に第3四半期決算を発表、累計営業損益は3億円の赤字となり、前年同期比13.9億円の損益悪化となった。つれて、通期予想は従来の16.8億円の黒字から2億円の黒字にまで下方修正した。日本向け及び中国向けの売上減少に加え、受注済み案件の進捗遅れによる売上ずれ込みなども生じているようだ。ただ、上半期までの実績から大幅な下振れは想定線、目先の悪材料出尽くし感も台頭のもよう。


<5727>　邦チタニウム　1043　+32大幅続伸。子会社トーホーテックのチタン系粉事業を、25年1月1日付で同社に移管すると発表。チタン系粉はWEBTi（チタン多孔質体薄板）の原材料となっており、原料調達の安定化及び一貫生産体制確立、さらにWEBTi事業運営における意思決定の迅速化を図ることが目的。同社のWEBTiはグリーン水素を製造するPEM型水電解装置における多孔質輸送層の用途として活用でき、現在量産工場を建設中となっている。


<7203>　トヨタ自　2964.5　+129.5後場に入って切り返し大幅反発。ROEの目標を2倍の20％に引き上げると報じられており、評価材料視される展開となっているもよう。25年3月期ROEの市場予想は11％
程度が見込まれているが、事業モデルの革新や株主還元の積極化で水準を引き上げ、市場評価の向上につなげていく方針のもよう。達成時期は明らかにしていないが、30年前後を想定しているとみられるようだ。


<5991>　ニッパツ　1929　+18.5続伸。東海東京インテリジェンス・ラボでは投資判断を新規に「アウトパフォーム」、目標株価を2370円としている。データセンター向けニアラインHDD需要増加によってDDS事業の成長が今後も継続と予想すること、懸架ばね・シートなどの自動車向け製品は生産台数回復などで利益率回復が予想されること、中計目標値の増額修正期待などを注目点としている。来期、再来期も2ケタの利益成長を見込んでいるようだ。 ＜TY＞