セーラー、マネックスG、浜ゴムなど

<2788>　アップル　267　-19大幅続落。先週末に20年12月期の決算を発表している。2月17日に上方修正を発表し、その後は出尽くし感が優勢となる展開になっていたが、本日は21年12月期の業績見通しがマイナス視される形になっているようだ。営業利益は2.6億円で前期比28.3％減益の見通し、前期営業利益は倍増となっていただけに、目先の業績ピークアウト感が意識される形にも。

<4063>　信越化　18740　+120続伸。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断「オーバーウェイト」継続で、目標株価を18800円から21400円に引き上げた。300mmウェーハの長期契約比率は90％を維持したようで、比率が低下したとみられるSUMCO<3436>よりも同社を選好としているもよう。また、強含み推移のPVC価格前提の引き上げなどにより、22年3月期営業益予想を4270億円から4610億円に上方修正した。

<5101>　浜ゴム　1961　+161大幅続伸。先週末に20年12月期決算を発表。営業益は364億円で前期比37.8％減となり、市場予想を50億円程度上回る着地になった。また、21年12月期は505億円で同38.7％増の計画、市場コンセンサスの430億円程度を大幅に上回る水準に。足元での収益性回復に加えて、農業用タイヤなどの成長も織り込んでいるもよう。今後は自社株買いなども適宜行うとしており、想定以上の好決算を評価する動きが優勢。

<1726>　Br．HD　684　-41大幅続落。530万株の公募増資、並びに、79.5万株のオーバーアロットメントによる売出の実施を先週末に発表している。資金使途は子会社の投融資なども含めて設備投資資金に充当するようだ。現在の発行済み株式数に対して最大で15.4％の新株発行となるため、株式価値の希薄化をマイナス視する動きが優勢になっている。なお、発行価格の決定期間は3月2日から3月8日までとなっている。

<7992>　セーラー　301　+54大幅反発。先週末に20年12月期の決算を発表している。営業損益は0.75億円の赤字、従来想定通りの着地で、連続赤字決算となっている。一方、21年12月期は1.05億円超の黒字に転じる見通しとなっており、ポジティブなインパクトが優勢になっている。4期ぶりの黒字転換となる見通しだ。なお、近く、新たな中期経営計画も発表する予定ともしている。

<3656>　KLab　867　+44大幅反発。先週末に発表した自己株式の取得実施が買い材料視されている。発行済み株式数の2.34％に当たる90万株、5億円が取得上限、取得期間は2月22日から12月30日までとしている。資本効率の向上や機動的な資本政策の遂行とともに、人オ株当たりの価値向上を図ることが目的としている。先週末にかけて短期的な株価調整が進んだこともあって、見直し買いの格好の手掛かりにつながっているようだ。

<8698>　マネックスG　974　+82大幅反発。ビットコイン価格が急騰を続けており、先週末には最高値を更新し、時価総額が1兆ドルを突破している。週間では11％強、月初からは6割強の上昇となっている。活況な市況を背景とした仮想通貨取引の売買が今後も膨らむとの見方から、同社のほか、マネーパートナーズ、セレスなどの関連銘柄も急伸する形に。先週末に高値からスピード調整が強まっていたこともあり、押し目買い意欲も強まりやすい状況のようだ。

<7545>　西松屋チェ　1542　+5続伸。先週末に21年2月期の業績上方修正を発表。営業益は従来予想の107億円から122.5億円、前期比6.4倍の水準にまで増額。冬物衣料を中心に想定以上に値下げロスなどが抑えられたもよう。第3四半期までの段階で通期予想を超過していたとはいえ、不需要期である第4四半期の収益拡大も確認される形に。ただ、足元の好業績自体は十分に織り込まれており、短期的な出尽くし感なども生じているもよう。

<6533>　オーケストラ　2904　+229大幅続伸。連結子会社であるSharing Innovationsマザーズ新規上場が承認されたと先週末に発表された。同連結子会社はクラウドインテグレーション、システムソリューションなどを展開。同社は発行済み株式数の100％、366万株を保有しているが、上場に際して一部株式の売出を行い、所有割合は72.1％となるようだ。含み益の拡大期待、並びに、一部含み益の実現などが想定される形になっている。

<2897>　日清食HD　8340　-160急反落。先週末に海外市場における株式の売出実施を発表している。売出株数は304万
1000株、12月末の発行済み株式数に対して2.9％の水準となる。売出人はみずほ銀行、三菱UFJ銀行、三井住友銀行であり、政策保有株見直しの中で、流動性及び海外機関投資家比率の向上を目指すことを目的としている。売出価格は3月1日から3日までの期間。短期的な需給面への影響を懸念する動きが先行する形に。 ＜ST＞