日経平均は大幅反発、イラン情勢の緊張緩和を好感

本日の日経平均は大幅反発となった。前日の米国市場では、トランプ大統領が会見でイランとの更なる対立激化を望まない意向を示唆すると、主要3指数は揃って反発。シカゴ日経225先物清算値は大阪比370円高の23520円になるなか、為替相場が1ドル=109円台を回復したこともあり、本日の日経平均はシカゴ日経225先物清算値を上回ってのスタートとなった。イラン情勢の緊張緩和が好感されたことで、前場中ごろより開始されたアジア株式も総じて強含みをみせ、短期筋による指数先物に対する断続的な買い戻しの動きが継続したことが相場を押し上げた。物色としても東証1部の9割超の銘柄が上昇するなかで、特にハイテク株の上げが目立った。一方、大引け間際には、本日発表予定のファーストリテや安川電<6506>の決算を見極めたいとする向きも意識された。

大引けの日経平均は前日比535.11円高の23739.87円となった。東証1部の売買高は1億1465万株、売買代金は2兆1476億円だった。

セクターでは、鉱業と石油・石炭製品を除いた31業種が上昇。なかでも、情報・通信業や電気機器、精密機器の上げが目立った。売買代金上位銘柄では、ソフトバンクG<9984>が4.6％高になったほか、ソニー<6758>、ファーストリテ<9983>、任天堂<7974>、東京エレクトロン<8035>、トヨタ自動車<7203>、村田製作所<6981>、SUMCO<3436>、三菱UFJ<8306>、富士フイルム<4901>、Zホールディングス<4689>、武田薬品<4502>、日本電気<6701>、アドバンテスト<6857>、ファナック<6954>が上昇した。

＜SK＞