日経平均は大幅反発、買戻し優勢で34000円台を回復

*12:07JST 日経平均は大幅反発、買戻し優勢で34000円台を回復 　日経平均は大幅反発。前日比2639.14円高（＋8.32％）の34353.17円（出来高概算13億7000万株）で前場の取引を終えている。

　9日の米国株式市場は大幅反発。ダウ平均は2962.86ドル高の40608.45ドル、ナスダックは1857.06ポイント高の17124.97で取引を終了した。トランプ政権が発動した大幅相互関税に対し中国が報復措置を発表したため貿易戦争激化懸念に売られ、寄り付き後、下落。その後、安値での押し目買いや売り疲れ感も見られもみ合いとなったが、心配されていた10年債入札で強い需要が見られ安心感が広がり、相場は上昇に転じた。続いて、トランプ大統領が報復措置を発表していない諸国に対し相互関税を90日間一時停止することを承認したと言及すると、脅威が後退し買戻しに拍車がかかり、相場は終盤にかけ上げ幅を拡大し、終了。

　米国株の大幅反発と為替の円安推移などを材料に東京市場は買い戻し優勢でスタート。日経平均は、大型株の上昇や先物の買い戻しなどを材料に34000円台を回復した。買い一巡後は、34300円水準でのもみ合いとなったが、プライム市場の99％の銘柄が上昇する全面高の展開のまま、前場の取引を終えた。

　日経平均採用銘柄では、フジクラ<5803>がストップ高買い気配となったほか、証券会社による目標株価引き上げや造船需要増大の思惑などを背景に川崎重工業<7012>もストップ高。アドバンテスト<6857>、ルネサスエレクトロニクス<6723>、レーザーテック<6920>、ディスコ<6146>、SUMCO<3436>、東京エレクトロン<8035>など半導体株も総じて買われた。このほか、安川電機<6506>、ファナック<6954>、太陽誘電<
6976>、日東電工<6988>など、直近売られていた中国関連・アップル関連銘柄も買い優勢となった。

　一方、日経平均採用銘柄ではZOZO<3092>のみ下落した。下落率上位には、コメ価格の高騰などが影響して今期営業利益予想を下方修正したサイゼリヤ<7581>が下落したほか、今期営業利益が前期比2％増になりそうだと発表したABCマート<2670>も売られ年初来安値を更新した。

　全業種が上昇したなか、非鉄金属、電気機器、保険、銀行、証券・商品先物の上昇が目立った。

　米国関税政策に翻弄される地合いとなっていることで、前場のプライム市場の売買代金は2.8兆円とさほど伸びなかった。買戻しが一巡した後は、関税政策を見極めたいとするムードが強まっており積極的な買いは手控えられているようだ。後場の東京市場は、新規の売り材料が伝わらない限り、高値圏は維持されると見るが、貿易戦争の根本的な解決には至っていないことから、日経平均の後場一段高は期待できないだろう。

＜AK＞