【矢野経済研究所プレスリリース】フィールドワーク支援ソリューション市場に関する調査を実施（2024年）～遠隔・リモート志向の定着、実効性の高いソリューションの登場、低廉化などを背景に、市場は急速拡大～

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内のフィールドワーク支援ソリューション市場を調査し、需要分野別やシステムタイプ別、デバイス別の動向、主なソリューション事例、将来展望などを明らかにした。

1.市場概況

2023年度のフィールドワーク支援ソリューション市場規模は、事業者売上高ベースで前年度比37.5％増の902億円と急拡大した。市場は、コロナ禍を経て定着した「遠隔・リモート志向」や現場作業者をサポートする「実効性の高いソリューション」の登場、「システム／ソリューション」導入費用の低廉化などもあり、2022年度から急速に拡大している。尚、コロナ禍で保留・停止となっていたプロジェクトが復活したことも、その奏功要因となっている。

需要分野別に2023年度の市場をみると、案件単価の大きなインフラ設備やエネルギー設備、建設／土木、倉庫／物流、製造／工場、運輸、警備・セキュリティでシステム導入件数が多く、特に建設／土木及び倉庫／物流、警備・セキュリティといった分野でのタブレット系ソリューションが堅調であった。また、倉庫／物流では、現場向け音声認識サービスといったAI活用型ソリューションも登場しており、生成AIの普及に伴う需要喚起への期待もある。
また、2023年度の市場内訳としては、「機器・デバイス関連」が30～35%、「SI／システム開発」は40～50%、「ネットワーク／クラウド／サポート／その他」が20～25%を占めると推測する。

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2.注目トピック～建設／土木分野でのフィールドワーク支援ソリューション

建設／土木分野での現場作業者の業務をサポートするシステムとしては、日報／台帳作成をデジタル入力化する台帳ソリューションを始めとしたデジタル活用、ドローン／ロボット活用による自動化・効率化、重機・建機などの遠隔操作、作業現場の遠隔モニタリング／3D化などが挙げられる。このように建設／土木分野でのIT化／DX化が進められている。
また、国土交通省では、調査・測量から設計、施工、検査、維持管理・更新までの全ての建設業務プロセスでICT等を活用する「i-Construction」を推進しており、建設現場の生産性を2025年度までに2016年度比で2割向上させることを目指している。
さらに大手ゼネコンを中心として、現場でのAI活用、AR／VR活用も始まっており、それらを使った様々なソリューション（作業支援、効率化、遠隔支援・遠隔臨場、研修／トレーニング、安全管理、健康管理など）も展開されている。

3.将来展望

2024年度以降、倉庫／物流や運輸、建設／土木、製造／工場といった案件規模の大きな需要分野に加えて、料飲（料理飲食）／外食や流通／小売、警備・セキュリティといった比較的規模の小さな案件が多い分野においても、フィールドワーク支援ソリューションの普及が進む見通しである。
大手外食店舗では、VR（Virtual Reality）やHMD（Head Mounted Display）を活用したデジタル研修も始めており、VRアプリとHMDを活用して入店案内から精算まで、ホールスタッフに求められる一連の業務を学べるプログラムが開発されている。このツールは、クレーム時のトラブルシューティングなど、偶発的な事象でのシミュレーション対応研修にも効果を発揮している。

フィールドワーク支援ソリューションは、中・長期的にも現場での人手不足や現場作業者の高齢化への対策、さらには働き方改革やワークスタイル変革の実現に資するソリューションとしての普及・拡大が確実視される。2024年度以降、毎年30%前後の伸長が続く見込みで、2030年度のフィールドワーク支援ソリューション市場規模は5,790億円に達すると予測する。

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調査要綱
1.調査期間： 2024年4月～7月
2.調査対象： ITベンダー、SIer、デバイスメーカー、通信事業者、ユーザ事業者、インフラ運営事業者など
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、電話による調査、アンケート調査、ならびに文献調査併用
4.発刊日：2024年7月18日

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