PADI Japanの「Earth Month」の取り組み～ビーチクリーンナップの実施＆PADI Gear全商品売り上げの10%を寄付

スクーバダイビングの教育機関であるPADI（株式会社パディ・アジア・パシフィック・ジャパン、本社：東京都中央区）は、「Earth Month（アース・マンス）」である4月に海の環境保護への取り組みを実施。４月13日にビーチクリーンナップ活動を行うほか、４月20～27日の期間中のPADI Gear全商品売り上げの10%を寄付します。

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４月は「Earth Month（アース・マンス）」地球を考える月間と呼ばれます。そして、アースデイ（Earth Day）は、毎年4月22日に行われる地球環境を守るための国際的なムーブメントです。アースデイは、地球環境の保護や持続可能な開発の重要性を啓発し、人々に環境問題への関心を高めることを目的としています。ダイバーとして地球環境を守る方法はたくさんあります。ここで、PADI Japanがアース・マンスに関する取り組みをご紹介します。

1. ビーチクリーンナップ活動
2024年4月13日（土）に神奈川県・江の島でNPO法人 海さくらの第198回 海さくらゴミ拾いが開催されます。PADI AWARE （日本）は2012年から海さくらに協力し、陸上や海岸のごみ拾い活動を促進し、海洋プラスチックごみや日本のごみ問題解決に向けて活動しています。
▼申し込みはこちら
https://umisakura.com/news

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2. PADI Gear全商品売り上げの10%を寄付
2024年4月20日から4月27日までの期間中、地球にやさしい素材で作られているPADI Gear商品をご購入いただいた中から総額の10%を世界の海洋保護・保全に取り組むPADI AWARE財団へ寄付します。
▼PADI Gear ECサイトはこちら
https://padigear.jp/

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－PADI AWARE財団とは－
PADI AWARE財団は海洋保護・保全活動に取り組む非営利団体で1992年に設立され、2022年に30年周年を迎えました。この30年間に至るまでの間に、世界最大の水中市民科学プログラムを創設しました。世界中において、50種以上の絶滅の危機に瀕している海洋生物種を保護する活動や、現在200万個以上の海洋ごみを回収する活動が行われています。活動から得られたデータは、海を保護するための世界的な様々な研究や活動に活かされています。詳しい情報は2021年（最新版）のインパクトレポートは以下よりお読みください。
https://www.padi.co.jp/visitors/aware/pdfs/AnnualReport_2021.pdf

【PADI Japanの海の環境保護に対する取り組み】
PADI Japanでは年間を通じて海の環境保護に対する様々な取り組みを実施しています。先月の3月5日は「サンゴの日」に関連して、PADI GearのチャリティーTシャツ募金キャンペーンを実施。2024年3月1日から3月8日までの期間中、サンゴが主体のPADI X Green FinsチャリティーTシャツをご購入いただいた場合、サンゴ（35）の日にちなんで、商品価格の35％をサンゴ礁の保護と保全のために活動するGreen Finsに寄付する企画を実施しました。その結果、１週間で合計10,920円を寄付することができました。

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－Green Finsとは－
Green Fins（グリーンフィンズ）は、UNEP（国際連合環境計画）とIUCN（国際自然保護連合）の支援を受けており、世界各国で展開されている国際的なサステナブルなダイビング産業を推進するための取り組みです。具体的には、現地のダイビング業者やダイバーに対して、サンゴ礁や海洋環境への影響を最小限に抑えるためのベストプラクティスや行動規範を提供し、サステナビリティに配慮したダイビングを促進しています。
▼日本のGreen Fins認証店リストはこちら
https://greenfins.net/countries/japan/


【世界最大のスクーバダイビングの教育機関PADI（パディ）】
PADIは本部をアメリカ・カリフォルニアに置き、日本をはじめ世界に7ヶ所のエリアオフィスを配し、ダイバーへのCカード（Certification Card＝認定証）発行、教材・商品の開発や店舗運営のビジネスサポートを行っています。世界186ヶ国で12万8千人以上のインストラクターを含むプロフェッショナルメンバーと6,600以上のダイブセンター/ダイブリゾートからなる世界的規模で運営をする組織で、世界最大のスクーバダイビング教育機関です。
1966年設立以来、2,800万枚以上のCカードを発行しており、全世界で年間約100万人以上のダイバーが、PADIの教育カリキュラムによる認定を受けています。つまりおよそ30秒ごとに世界中のどこかで誰かがPADIの認定を受け、その割合は世界中のダイバーの約60％以上にも及んでいます。

【会社概要】
社名：株式会社パディ・アジア・パシフィック・ジャパン
本社所在地：東京都中央区晴海1-8-10　晴海アイランド トリトンスクエア オフィスタワーX 40F
URL：https://www.padi.co.jp/
資本金：4,600万円
事業内容：スクーバダイビングの普及、ダイバーの育成を目的とするスクーバダイビング教育機関



配信元企業：株式会社パディ・アジア・パシフィック・ジャパン
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