【矢野経済研究所プレスリリース】ギフト市場に関する調査を実施（2022年）2022年のギフト市場規模は前年比104.1％の10兆5,340億円の見込

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内ギフト市場の調査を実施し、オケージョン別の動向、チャネル別の動向、アイテム別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。

1.市場概況

2021年の国内ギフト市場規模は小売金額ベースで、前年比102.3％の10兆1,165億円、2022年は同104.1％の10兆5,340億円を見込む。

儀礼的な要素の強いフォーマルギフトは、ライフスタイルや人付き合いに対する志向の変化など、時代の流れと共に縮小傾向にあるものの、「ギフト」を贈るというコミュニケーション手段は、現代社会に即した形で受け継がれており、よりパーソナルな、そしてより親密な間柄において重要度を増している。新型コロナウイルス感染拡大により2020年以降は、多くのフォーマルギフトのオケージョンが苦戦したが、カジュアルギフトを中心にプラスに作用したオケージョンも存在しており、市場全体ではプラス成長を遂げている。

【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000274118&id=bodyimage1】

2.注目トピック～コロナ特需と見られた「会えないから贈る」ギフト需要は、会えるようになっても定着の兆し

新型コロナウイルス感染拡大によって、気軽に会えなくなったことで、気持ちを伝える手段としてギフトを通じたコミュニケーションが支持された。ウィズコロナに向け人々が会することができるようになると、「会えないから贈る」という風潮が薄まるのではないかと見られたが、行動制限がなくなった2022年の「母の日」は例年以上の盛り上がりを見せた。また、「父の日」「敬老の日」「クリスマス」「誕生日」「結婚記念日」においてもプラス成長したと見られており、特別なオケージョンで大切な人のためにギフトを贈るという行為自体が、多くの人々に定着しつつあると考えられる。

3.将来展望

2023年の国内ギフト市場規模は前年比101.3％の10兆6,670億円で推移すると予測する。

地域や人との関係性が希薄化したと言われる現代社会においても、身近な存在である親、子供、友人等に対する感謝や好意、尊敬や愛情の表現として「ギフトを贈る」という行為は大きな役割を持っており、コミュニケーションを円滑にするツールとなっている。

コロナ禍によって家族や友人と直接会えない、帰省することができないといった状況もある中で、直接会う代わりに気持ちを伝える「ギフト」の存在感が高まり、改めて「ギフト」を贈るというコミュニケーション手段が見直されている。

また、コロナ禍で大きく落ち込んでいた、対面でのギフト需要は、人々が行動制限から解放され、活動量が増えてきた2022年からは回復傾向が見られている。ギフトオケージョンごとの好不調の差は大きいものの、ギフト市場全体で見ると、2023年には概ねコロナ前の水準にまで回復すると見られる。

※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/3186

調査要綱
1.調査期間： 2022年10月～12月
2.調査対象： ギフト卸・メーカー、小売（百貨店・量販店・専門店・通販）等
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、電話によるヒアリング調査、郵送アンケート調査、ならびに文献調査併用
4.発刊日：2022年12月28日

お問い合わせ
⇒プレスリリースの内容や引用についてのお問い合わせは下記までお願いいたします。
株式会社矢野経済研究所　マーケティング本部　広報チーム
https://www.yano.co.jp/contact/contact.php/press

株式会社矢野経済研究所
https://www.yano.co.jp/



配信元企業：株式会社矢野経済研究所
プレスリリース詳細へ

ドリームニューストップへ