【矢野経済研究所プレスリリース】MEMSデバイス世界市場に関する調査を実施（2022年）～2025年の世界市場は2兆360億円に拡大を予測、幅広い分野の多様な製品で高付加価値化を支えるキーデバイスへ～

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、MEMS技術やMEMSデバイス世界市場を調査し、材料別や微細加工技術別、デバイス分類別、システム（需要分野）別、IDM・ファウンドリー別の動向、研究機関の動向、将来展望などを明らかにした。
ここでは、ファウンドリーを除いたMEMSデバイス世界市場規模の推移・予測について、公表する。

1.市場概況
MEMSとは、センサー、アクチュエーター、電子回路、機械要素部品など複数の機能を有するデバイス（素子）を、一つのシリコン（Si）基板やガラス基板上に、微細加工技術によって集積化したシステム（装置）である。
MEMSプロセスは、半導体製造プロセスと同じ過程、つまり微細加工技術を駆使するものなので、一般的に小型・軽量・量産性・低コストなどが特長となることが多い。したがって、旧来の方式で作製されていたデバイスをMEMS方式に切り替えることによって、上記のようなメリットを享受することが出来るようになるため、マーケットにおいて競争力の高い魅力的な商品が誕生することが多い。さらに、MEMS技術の採用によって高機能などの付加価値が加えられるなら、さらに魅力が増すことになる。

MEMSデバイスの製造は、半導体製造と同様に自社で設計・製造・販売まで行う垂直統合型メーカーであるIDM（Integrated Device Manufacturer）と受託製造に特化した企業であるファウンドリーに大きく分けられる。ファウンドリーを除くIDMを対象とした、2022年のMEMSデバイス世界市場規模（メーカー出荷金額ベース）は1兆5,205億円の見込みである。
MEMSデバイスは幅広い分野の多様な製品で高付加価値化を支えるキーデバイスとなっており、プリンターのインクジェットノズルや、自動車のエアバッグ、スマートフォンやゲーム機等で使われる加速度センサー、プロジェクターで光を制御するデジタルミラーデバイスなどに使用されている。分類別に2022年の市場規模をみると、スマートフォンの無線通信等で使われる高周波（RF）デバイスが最も大きく、全体の23.9%を占めている。次に自動車のエンジンや血圧計、気圧計などの圧力センサーで13.9%、電子機器用の小型マイクロフォンが10.5％と続いている。

【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000273911&id=bodyimage1】

2.注目トピック～マイクロ流体デバイスによって方向制御されたナノファイバーの作製
ナノメートルサイズの繊維状の細長い構造体（ナノファイバー）を束ねた「ヒモ」状の材料を、軽量・頑丈な工業製品や人工生体組織の材料として活用しようという研究が注目されている。

ナノファイバーの向きを制御することは難しい技術であるが、MEMS技術であるマイクロ流体デバイスの流路中でナノファイバーの方向をコントロールし、さらにそのままヒモとして束ねる方法が見出されている。こうして得られたナノファイバーは、異方性という特性を有することが多い。例えば、同じナノファイバーから作られたヒモの中で、電気伝導度の異方性を約30倍変化させることに成功している。この技術はあらゆる繊維状材料へ適用することも可能で、電気電子材料の作製や生体内の複雑な紐状組織の作製への応用などが期待される。

3.将来展望
MEMSデバイス世界市場は、2020年から2025年までのCAGR（年平均成長率）が10.2％となり、2025年の同市場規模は2兆360億円になると予測する。
MEMS技術はここ50年ほどの間に飛躍的に進化し、現在では自動車やスマートフォンなどほとんどの電子機器にMEMSデバイスが搭載されるようになってきている。スマートフォンには最先端の半導体技術が詰め込まれているが、さらにMEMSデバイスが加わり様々な機能を持ったマイクロデバイスが採用されることで、かつてのHPC（high-performance computing）クラスのコンピューターが手のひらサイズにコンパクト化されるまでに進化を遂げた。まさに、現代社会はMEMS技術の進化によって大きな恩恵を受けていると言える。

※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/3163

調査要綱
1.調査期間： 2022年4月～10月
2.調査対象： MEMS技術を用いたデバイス・システム関連の技術研究機関、生産販売または取扱企業等
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、ならびに文献調査併用
4.発刊日： 2022年12月19日

お問い合わせ
⇒プレスリリースの内容や引用についてのお問い合わせは下記までお願いいたします。
株式会社矢野経済研究所　マーケティング本部　広報チーム
https://www.yano.co.jp/contact/contact.php/press

株式会社矢野経済研究所
https://www.yano.co.jp/



配信元企業：株式会社矢野経済研究所
プレスリリース詳細へ

ドリームニューストップへ