【矢野経済研究所プレスリリース】車載ディスプレイ部材世界市場に関する調査を実施（2022年）～車載ディスプレイの堅調な成長と歩調を合わせ、車載ディスプレイ部材世界出荷数量は前年比プラス成長が続く予測～

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、車載ディスプレイ部材世界市場を調査し、セグメント別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。ここでは、今後の自動車生産台数と共に、主要部材である車載タッチパネル、ディスプレイカバー（前面板）、OCA・OCR、反射防止フィルムの成長率を予測し、公表する。

1.市場概況

近年の車載ディスプレイ世界出荷数量（パネル数）は、コロナ禍の2020年には前年比マイナスとなったものの、下げ幅は自動車生産台数の減少率よりも小さく、2021年には回復した。世界の自動車生産台数は前年比マイナスが見込まれる2022年にも、車載ディスプレイは成長が見込まれ、その後もコンスタントな成長を続ける見通しで、自動車生産台数予測を上回る伸びが期待されている。
車載ディスプレイの堅調な成長と歩調を合わせる形で、車載用タッチパネル（TP）やディスプレイカバー（前面板）、ディスプレイカバー用反射防止フィルム、OCA・OCRなど主要部材の需要もプラス成長が続くものと予測する。EV生産本格化やレベルアップした自動運転の導入などに伴い、車載ディスプレイの曲面・大画面・高精細化に対応するディスプレイ部材が必要とされる領域は確実に広がっている。

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2.注目トピック～スイッチャブルプライバシー技術など統合コックピットの安全性向上に向けた開発が進展

マルチディスプレイ、スーパーロングディスプレイなど、統合コックピットと呼ばれるピラーtoピラーサイズまで大型化したディスプレイでは、ドライバー向けの情報を表示するCID（Center Information Display）やクラスター（Instrument Cluster）、助手席側に映像を映すPID（Passenger Information Display）が一体化するようになるが、PIDの表示でドライバーの注意が削がれ、脇見運転など重大事故につながりかねないリスクがある。
こうした中、ディスプレイに視野角を制御するスイッチャブル機能を持たせて、運転時のPID表示のみをOFFにする車載ディスプレイメーカーの技術開発が注目されている。また、車載ディスプレイ部材メーカーでも、TPメーカーによるガラス加飾カバーとフィルムセンサーとを一体化したセンサー付きガラスカバーなど、これまで開発した製品を横展開することで、完全なスイッチャブルではないが、マルチディスプレイの複数ディスプレイの一部のみを操作し、運転中はPIDのみオフにしたいというニーズにも対応を可能としている。

3.将来展望

これまで車載ディスプレイ部材の需要は、OEM（自動車メーカー）及び車載ディスプレイメーカーの動向に左右され、ディスプレイ部材メーカーがコントロールする余地はあまりなかった。その中で、部材メーカー各社では長年に亘りユーザーであるTier1（一次部品サプライヤ）やOEMの厳しい品質基準を満たす製品を開発し、求められる機能・性能に確実にコミットしてきた。こうした取組みは各社の技術力を磨き、車載ディスプレイの進化を支えてきたが、一方で受け身の事業展開になりがちであり、川下需要の鈍化が部材メーカーの事業実績の低下につながりやすい。

しかし、足元の自動車生産台数低迷の中でも、EVの普及や自動運転の導入などに伴う自動車のデジタル化への取組みは加速しており、今後は従来に無いまったく新しい機能を持つディスプレイの搭載が進むと予測する。
新開発のディスプレイについては部材や構成が固まり切っておらず、車載ディスプレイ部材メーカーからの技術提案や共同開発の余地も大きい。車載ディスプレイ部材メーカーは、Tier1やOEMの技術革新に対応できる技術力・開発力を磨くとともに、自社が提供可能なソリューションを突き詰め、受け身ではなく攻めの姿勢での開発・提案で新しい需要を掘り起こしていくことが求められている。それこそが、車載ディスプレイ部材メーカーの存在意義であり、将来にわたる市場の拡大・成長につながるものと考える。

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調査要綱
1.調査期間： 2022年8月～10月
2.調査対象： 車載ディスプレイ関連部材メーカー
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、並びに文献調査併用
4.発刊日：2022年10月31日

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