【矢野経済研究所プレスリリース】フィールドワーク支援ソリューション市場に関する調査を実施（2022年）～2021年度のフィールドワーク支援ソリューション市場は前年度比13.8%増の504億円～

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内のフィールドワーク支援ソリューション市場を調査し、需要分野別の動向、分野毎の主なソリューション事例、将来展望などを明らかにした。

1.市場概況

2021年度の国内フィールドワーク支援ソリューション市場規模は、事業者売上高ベースで前年度比13.8％増の504億円と推計した。市場規模には、ITベンダーがパッケージやソリューション形態で提供しているものに加え、SI（システムインテグレーション）やシステム開発案件の一部に含まれる類似ソリューション、PoC（概念実証）や実証実験段階の案件、ユーザ事業者の自社開発システムなども対象として算出している。
2021年度は年間を通してコロナ禍の影響があり、遠隔／リモート志向の高まりで追い風になったと判断されるケースもあるが、作業の遅延につながることが多く総じて逆風として作用した。需要分野別にみると、特に製造や物流・倉庫で保留や停止となったプロジェクトが多いものの、案件規模の大きな製造やインフラ設備、エネルギー設備におけるプロジェクトの進展が市場を牽引している。

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2.注目トピック～建設／土木分野でのフィールドワーク支援ソリューション

建設現場にICTやスマートデバイスを導入することで業務効率が改善されることが期待され、実際にフィールドワーク支援ソリューション向けの各種デバイスの導入が始まっている。 例えば施工管理を効率化するには、紙と鉛筆による管理ではなく、工程表など各種情報をデジタル化することが重要となる。現場での情報をデジタル化することで、スマートフォンやタブレットなどでの情報共有が可能となり、業務効率化や工事品質の向上につながることが期待できる。
これらのデジタル化ソリューションのシステム構成は、現場作業員が携帯可能なタブレットなど端末・デバイスとクラウド上のアプリケーションが主流となっている。端末・デバイスは小型・軽量で水やほこり、衝撃にも強いアウトドア型の機種が採用される。アプリケーションでは作業情報の入力業務省力化や、設計・図面情報の共有、遠隔での作業支援、工具管理の省力化など、建設現場における情報共有や作業の省力化によって、業務を効率化する。

3.将来展望

今後、フィールドワーク支援ソリューションの要素技術としては、ネットワークカメラや画像解析系ソリューションの拡大が見込まれている。作業現場での状態監視／モニタリングや、点検・診断、店頭マーケティング／受発注業務支援などで需要が拡大する見込みである。また、デバイスとしては産業用ドローンの普及も加速すると見られ、建機メーカーが進める建設現場の進捗管理専用ドローンなど、特に建設分野やエネルギー施設関連での適用が見込まれる。
コロナ禍の影響で一時減速したものの、人手不足を背景にテクノロジーの進化で需要は拡大しており、市場は2021年度から2027年度までの年平均成長率（CAGR）が32.3％で成長し、2027年度のフィールドワーク支援ソリューション市場規模は2,700億円に達すると予測する。

※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/3111

調査要綱
1.調査期間： 2022年5月～9月
2.調査対象： ITベンダー、SIer、デバイスメーカー、通信事業者、ユーザ事業者、インフラ運営事業者など
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、電話やeメールによるヒアリング調査、ならびに文献調査併用
4.発刊日：2022年09月27日

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