TPCマーケティングリサーチ株式会社、業務用代替肉市場について調査結果を発表

この程、TPCマーケティングリサーチ株式会社（本社＝大阪市西区、代表取締役社長＝松本竜馬）は、
業務用代替肉市場について調査を実施、その結果を発表した。

【調査結果】
◆2021年の業務用代替肉市場は、前年比17.7％増の153億円となった。同市場は2020年頃からプラントベースフード（PBF）が注目を集めるようになったことで、食品メーカーや外食業、小売業など様々な業態から引き合いがあり、代替肉を採用する企業が増えたことから規模が拡大しており、この10年間では約1.8倍に成長している。

◆次に、同市場をタイプ別にみると、基材（代替肉を使った食品や料理の原材料になるもの）の売上高が140.5億円、代替肉使用食品（代替肉を使って、主に肉料理の代替品として作られた食品）の売上高が12.5億円となり、基材が市場の約9割を占めている。

◆一方、代替肉使用食品は2018年以降にケンコーマヨネーズや日清商会、ヤヨイサンフーズ、カゴメ、スターゼン、ネクストミーツなど様々な企業が新規参入したことで、前年比50％以上の大幅なプラス推移となった。また、2012年は全体の1％も満たない構成比だったものが、2021年は8.2％まで拡大していることからも、急成長がうかがえる。

◆そんな代替肉使用食品が拡大した要因は、新規参入の活発化もさることながら、SDGsを意識した企業戦略の一環として持続可能なメニューまたは健康的なメニューを消費者に提供するために、大手外食業を中心にPBFを採用するケースが増えたことである。具体的にみると、ネクストミーツの「NEXT焼肉」シリーズが焼肉チェーン「焼肉ライク」に、スターゼンの「ゼロミート　ハンバーグ」がファミリーレストランチェーン「デニーズ」に採用されており、それぞれの売上高は大幅に伸長している。

◆2022年については、2021年比22.2％増の187億円で推移する見込みである。同年においては、コロナ禍の規制が徐々に緩和されたことで展示会が開催されるようになり、メーカーにとってはPBFを提案する場が増えており、外食店や量販店、ホテルのレストランなどから問い合わせが増えている。

◆当資料は、業務用PBFの中でも代替肉に焦点を当てており、現在の市場の動向や参入企業の情報はもちろん、今後市場はどのように推移するのか2030年までの市場規模予測や今後どのようなメニューが狙い目となるのかといった今後の市場性について分析を行っている。

【調査要覧】
＜調査対象＞
企業向けに販売されている業務用の代替肉が対象。当調査において、代替肉とは植物性の素材で肉の味や食感を再現したもの、ならびにそれらを使用した肉料理を指す。また、代替肉を使った食品や料理の原材料になるもの（代替肉用途として使用される粒状大豆たんぱくなども含む）を「基材」、代替肉を使って主に肉料理の代替品として作られた食品を「代替肉使用食品」として分類している。

＜調査対象企業＞
アジテック・ファインフーズ、伊藤ハム、エヌ・ディ・シー、カゴメ、亀田製菓、かるなぁ、グリーンカルチャー、ケイエス冷凍食品、ケンコーマヨネーズ、昭和産業、SYNCA、スターゼン、DAIZ、蝶理、月島食品工業、TERRA FOODS、日清オイリオグループ、日清商会、ニップン、日本ハム、日本アクセス、日本フードサイエンス、ネクストミーツ、原田産業、不二製油、マルコメ、森永製菓、ヤヨイサンフーズ、ユニテックフーズ、米久（企業名の五十音順で表記）

【調査実査日】
2022年5月～9月

【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000267426&id=bodyimage1】

＜資料名＞
2022年　業務用プラントベースフード市場の動向と将来展望I
―代替肉市場の中で急成長する代替肉使用食品、今後狙い目となるメニューを分析！―
https://www.tpc-osaka.com/c/food/mr110220593
発刊日：2022年9月30日　　　頒価：108,900円（税込）

【会社概要】
会社名：TPCマーケティングリサーチ株式会社
設立：1991年8月
所在地：大阪市西区新町2-4-2　なにわ筋SIAビル
事業内容：マーケティングリサーチおよびコンサルティング、調査資料の作成・販売
コーポレートサイト：http://www.tpc-cop.co.jp/
オンラインショップ「TPCビブリオテック」：http://www.tpc-osaka.com/
ISO27001認証書番号：IS598110

【本件に関するお問い合わせ】
電話番号：06-6538-5358
メールアドレス：[e-mail]



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