シュナイダーエレクトリック、テレワークやホームオフィスでの安定的な電源環境ニーズに応えるAPC BKシリーズUPSを発売

● 家庭内でも電源保護を必要とする機器の種類や数が増加していることから、PCをはじめゲーム機やホームセキュリティなど、多様な機器の接続を家庭内電源からも安定的にサポートするため、正弦波出力を採用
● 6つのコンセントを配備し、ネットワーク機器も含めたより多くの機器への電源保護を提供するとともに、本体前面にUSBタイプAの充電端子を備え、万が一の停電時においてもスマートフォンなどを充電可能
● 予期しない電圧の変化から機器を守るとともに、バッテリーの劣化防止や長寿命化に貢献するAVR（自動電圧補正）機能を備えたラインインタラクティブ方式を採用

エネルギーマネジメントおよびオートメーションにおけるデジタルトランスフォーメーションのリーダーであるシュナイダーエレクトリックは、テレワークやホームオフィスなど家庭内の安定的な電源環境整備に最適なUPS（無停電電源装置）として、APC BKシリーズを11月24日より発売します。

【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000246615&id=bodyimage1】

新型コロナウイルス感染拡大防止の対応や働き方改革への取り組みの一環として、テレワークへの注目は高まり続けています。東京都のデータ*1によると、2020年3月に24%だったテレワークの普及率は、2021年5月では64.8%まで上昇しており、企業におけるテレワーク導入が急速に進みました。これに呼応するように、インターネットトラフィックも急速に増加しており、総務省の調べ*2によると日本国内における2020年の伸び率は前年比57%と爆発的に増加しています。この背景には、テレワークの普及に加えクラウドサービスの台頭、動画サービスの普及なども影響していると考えられます。

家庭内でビジネスを行う場合や、動画サービスを楽しむには、スイッチングハブ、WiFiアクセスポイント、ルーター等のネットワーク機器が不可欠です。それに加え、自然災害が多発する昨今、万が一の停電時を想定しこれらの機器に対する安定的な電源環境の整備も同様に重要です。

今回発売するAPC BKシリーズはラインインタラクティブ方式のラインアップに新たに追加する家庭やホームオフィス向けの製品シリーズです。商用電源と同じ正弦波出力に対応しているため接続する機器を選ばず、安定的な電力供給のためにPFC（力率改善回路）を電源に搭載したパソコンにも対応します。また、バックアップ用のコンセントを6つ備えているため、テレワークやホームオフィスに必要なネットワーク機器やデータ保護機器といった多くの接続機器にも対応できます。さらに、製品前面にUSBタイプAの充電端子を備えており、万が一の停電時においても重要なライフラインであるスマートフォンなどの充電にも対応します。

また、AVR自動電圧調整機能を採用しているため、商用電源が不安定な場合も可能な限りバッテリーを使用せずにクリーンな電力を供給します。これにより、バッテリー運転を最小化できるためバッテリーの劣化が防止でき、クリーンな電力供給とバッテリーの長期使用を両立する優れた機能を持ち合わせています。

なお、APC BKシリーズはテレワークやホームオフィスなど家庭内での需要に応える製品として、オンラインショップ限定での販売としており、家庭にいながらも手軽に購入いただけます。

APC BKシリーズの主な特長:
● 商用電源と同じ正弦波出力によりPFC電源を採用した機器にも対応
● 6つのコンセントを有し複数機器の電源保護を実現
● 5V 2Aの急速充電可能なUSBポートを完備
● AVR自動電圧調整機能による安定した電源出力でバッテリー運転を最小化しバッテリー劣化を防止
● 環境温度25℃時において、4年から5年の使用に耐える長寿命バッテリーを採用
● サージ保護機能により雷サージやスパイクから大切な電子機器を保護
● 万が一の電源障害時に安全にシャットダウンしてくれるPowerChute Personal Editionソフトウェアを無料で利用可能
● ネットワークケーブルからのサージにも対応
● 製品前面の大型LEDランプとアラーム音でUPSの稼働状況を把握
● 3年の無償保証を標準装備し、最長5年まで延長可能

詳細情報は、以下製品カタログPDFをご覧ください。
・製品カタログ https://www.apc.com/jp/ja/download/document/APC_UPS_BK_Series_2110/

○製品についてのお問い合わせ：シュナイダーエレクトリック カスタマーケアセンター　TEL:[phone]

*1　出典：テレワーク実施率調査結果 2021年5月 [東京都] https://www.metro.tokyo.lg.jp/tosei/hodohappyo/press/2021/06/03/03.html
*2　出典：令和3年版情報通信白書 [総務省]　https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/index.html

Schneider Electricについて
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私たちの使命は、持続可能性と効率性を実現するためのデジタルパートナーになることです。
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