【矢野経済研究所プレスリリース】国内アパレル市場に関する調査を実施（2021年）～2020年の国内アパレル総小売市場規模は前年比81.9%の7兆5,158億円～

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内アパレル市場を調査し、販売チャネル別の動向、アパレルメーカーや小売業などのアパレル産業の現況を明らかにいたしました。

1.市場概況

紳士服・洋品、婦人服・洋品、ベビー・子供服・洋品を合計した、2020年の国内アパレル総小売市場規模は7兆5,158億円、前年比81.9％と大幅な減少となった。
小売市場を販売チャネル別でみると、百貨店の下げ率が最も深刻であるが、量販店、専門店も苦戦を強いられており、ファッション通販サイトやECモールなどその他（通販等）だけが伸びている構図となる。
消費者の外出自粛傾向により、消費が都市部の店舗から郊外に移っており、その他を除くチャネルの苦戦は、コロナ禍による景況悪化の影響による国内市場の消費マインドの冷え込みも影響している。

2.注目トピック～販売チャネル別の2020年小売市場動向

販売チャネル別の2020年の小売市場動向は以下の通りとなる。
百貨店は、紳士服に限らず衣料品全般が厳しい状況が続いている。特に紳士服においてはオケージョン需要の減退だけでなく、ビジネス着のカジュアル化がリモートワークの増加により加速し、スーツウェアの消費が減退している。
量販店は、品揃えや低価格だけでの集客が難しい状況にあり、専門店の自社アプリ等を利用した効果的なプロモーションで、顧客が流出しているものと見られる。
専門店は、リモートワーク推進とコロナ禍以前よりあったビジネス着のカジュアル化で、主要紳士服専門店チェーンが苦戦を強いられている。ワークスーツなどを展開し客層拡大に向かっているものの競合が激しくなってきている。セレクトショップも売上高が減少傾向にあり、例えば、流行のアウトドア等を切り口としてアパレル以外の周辺アイテムを揃える動きが活発になっている。
その他（通販等）では、ファッション通販サイトやECモールなどECが成長をしている。今後、どのようにECの顧客が店舗に行く仕組みづくりを行うか、OMO（Online Merges with Offline；オンラインとオフラインの融合）の試みが始まっている。

3.将来展望

国内アパレル総小売市場は、コロナ禍の終息は不透明なものの、行動制限の緩和などを要因に一時的に回復基調になるとみる。しかしながら、中長期的にみると少子高齢化や人口減少、景況悪化による消費の冷え込み、インバウンド（訪日外国人客）の回復時期が見えないなどのマイナス材料が多く、市場は減少傾向の見通しである。

※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
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調査要綱
1.調査期間： 2021年7月～9月
2.調査対象： アパレルメーカー（総合アパレル，メンズアパレル，レディスアパレル，ベビー・子供アパレル他）、小売業（百貨店，量販店，専門店，その他）、業界団体等
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、郵送によるアンケート調査、ならびに文献調査併用
4.発刊日：2021年09月29日

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