【矢野経済研究所プレスリリース】プラスチック軽量容器市場に関する調査を実施（2021年）～2020年のプラスチック軽量容器の国内出荷量は前年比100.2%の79万5,000tと前年並みで着地の見込～

株式会社矢野経済研究所（代表取締役：水越孝）は、国内のプラスチック軽量容器市場を調査し、素材別の動向、参入企業の動向を明らかにいたしました。

1.市場概要
プラスチック軽量容器市場（国内出荷量ベース）は、2019年が79万3,400t（前年比100.1%）と推計、2020年は79万5,000t（同100.2%）を見込む。
2020年はコロナ禍における外出自粛により「巣ごもり消費」が活発となり、スーパーマーケット向けの生鮮食品用トレー、外食産業向けのテイクアウト・デリバリー用容器の販売が好調であった。一方、コンビニエンスストア向け容器はオフィス街・繁華街・観光地等に立地する店舗の売上低迷により、行楽・イベント用の駅弁やキッチンカー等向け容器は観光及びイベントの自粛等の影響により、需要が減少した。

2.注目トピック～PSP容器市場
2020年は新型コロナウイルス感染拡大による巣ごもり消費が、PSP（発泡スチレンシート製）容器市場に特需ともいえる活況をもたらした。
スーパーでは食材を購入し自宅で調理する内食商材の売れ行きが良く、生鮮食品用を中心とするPSPトレーが大きく伸長し、健康食の代表格とされている納豆向け容器の需要も拡大した。さらに、緊急事態宣言が発出された4～5月にはテイクアウト・デリバリー用容器の特需が発生し、それ以降も堅調さを維持している。カップ麺は巣ごもり消費の恩恵を受けた一方で、在宅勤務の広がりなどによりオフィス需要が低迷している。こうしたことから、2020年のPSP容器の市場規模は17万4,000t（前年比102.8%）で推移する見込みである。

3.将来展望
2021年のプラスチック軽量容器市場（国内出荷量ベース）を前年比99.9％の79万3,900ｔと予測する。
2021年も首都圏や関西などを対象に緊急事態宣言が再発出されるなど、外出自粛の傾向が続いている。新型コロナウイルス感染症の収束時期は見通しにくいが、こうした環境が続く間にテイクアウト・デリバリーの利用普及が緩やかに進んでいく可能性がある。内食の復調やコンビニの成長鈍化などを含め、プラスチック軽量容器メーカーにはアフターコロナ社会を見据えた製品開発やチャネル戦略、プロモーションなどマーケティングミックスの再構築が求められてくると考える。

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調査要綱
1.調査期間： 2020年11月～2021年3月
2.調査対象： プラスチック軽量容器メーカー、プラスチックシートメーカー
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面接取材、ならびに文献調査を併用
4.発刊日：2021年4月7日

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