ネクストエデュケーションシンク社、People Trees社と企業の戦略人事を支援するデジタル人事コンサルティンサービス「Latenta（TM）（ラテンタ）」を開発

科学的・客観的なスキル・コンピテンシーアセスメント、教育研修、組織人財分析の教育サービスベンチャーである、株式会社ネクストエデュケーションシンク（ＮＥＴ）（本社：東京都文京区、代表取締役：斉藤　実）は、活力の溢れる人・組織・会社を増やすことを目指し支援を行うPeople Trees合同会社（本社：大阪市北区、CEO/社長：東野 敦）と、先進の総合的なDX手法によるデジタル人事コンサルティングサービス「Latenta（TM）（ラテンタ）」を開発。2021年4月26日より両社でサービス提供を開始する。

昨今、新型コロナウィルスの影響による急激な環境変化により、企業では事業構造・ビジネスモデルの変革、デジタル化への対応の重要性が高まりつつあります。また、雇用や生活様式、価値観も多様化した現在は、従来型の年功序列・終身雇用を代表とした従来型の人事戦略では、企業規模の大小にかかわらず、もはや、この変化に対応できないことはいうまでもありません。
特に、「事業構造の変化に対応した適材適所」、「人財の再配置」、「ジョブ型雇用の導入」、「テレワークの向き・不向きの判断や生産性の可視化」、「シニアの活用」、「副業をはじめとする多様な働き方」等、コロナ禍以降の新たな経営・人事課題に対して、多くの企業がデジタルデータによる計数化や、データに基づく意思決定、そして、具体的な施策がスピーディに実行なされていないと言われています。

今回、両社の強みをいかし、ネクストエデュケーションシンクの「DX手法の人財アセスメント分析」と、People Trees社の「先進的な働き方・企業力を実現するための人事・人材コンサルティング」を融合したデジタル人事コンサルサービス「Latenta」を開発・提供することで、社会の変化に柔軟に対応できる組織・人財づくりを実現いたします。

ネクストエデュケーションシンクは、People Trees社との協業により、国内大手・中堅企業に、信頼される新時代の人事・人財支援サービスを、デジタル活用によるスピーディな、ワンストップでの提供を目指します。
ネクストエデュケーションシンクとPeople Trees社は、両社で今年度100社、次年度200社へ本コンサルティングサービスの導入を見込んでいます。

【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000235566&id=bodyimage1】

【Latenta（TM）とは】
「Latenta」とは「Latent（潜在的な）＋Ability（能力）＝Latenta」という造語で、「社員の潜在的な力を可視化し、各々の場所で活かして欲しい」という両社の願いを込めて命名しました。

★パートナーである、People Trees合同会社について
People Trees合同会社は、2019年6月に設立。大企業の人事部門等にて活躍したメンバーで構成され、そうした経験から、培った柔軟な発想力と提案力が強みの人事のプロフェッショナル集団です。経営者と社員と共に理念を描き実現する「コンサルティング事業」、活力あふれる組織をつくる「人材・組織活性事業」、個人の生きるエネルギーを高める「People Experience事業」が主な事業で、国内・海外の大手・中堅企業の経営層、人事部門を中心に定評があります。先進的な人事コンサルティング手法を用いたプロフェッショナルチームです。

〇People Trees合同会社
設立　：2019年6月
CEO/社長　：東野 敦
https://peopletrees.co.jp/

★ネクストエデュケーションシンクのアセスメント事業の特長と実績について
株式会社ネクストエデュケーションシンクは、現代の医療が個人毎に事前に採血やＣＴ検査などを実施して科学的に症状把握した上で、個々の診断と処方を正確に行うのと同様に、企業を成長させる上で、最も必要な「人財育成」分野に必要な高精度のクラウド型アセスメントを提供しています。これまで難しかった個人ごとのコンピテンシー（成果を上げる行動特性）を客観的に可視化して、一人ひとり異なる能力の伸ばし方があることに着目し、科学的な教育・研修を行う独自の効果的なアセスメント分析・育成手法を開発。10年間で大手・中堅企業など累計1000社300万人以上の診断を実施。これらの統計・ビッグデータを活用した、スピーディかつ科学的な採用、適材適所配属、評価、リーダー・マネージャの「人間力」やコンピテンシー養成研修、組織人財分析、イノベーティブ人財の発掘・研修などで実績を上げてきました。
（http://www.nextet.net）



配信元企業：株式会社ネクストエデュケーションシンク
プレスリリース詳細へ

ドリームニューストップへ