5月の世界「メラノーマ（皮膚がん）」啓発月間に併せて「メラノーマ・ジャパン」設立へ。 ～ 紫外線ダメージが90%関与する皮膚がん。海外研究機関と連携した本格的な啓発活動を展開 ～

最先端の紫外線研究・予防サービスをカナダ企業と共同展開する「日盾UVケアラボ」（会社名：株式会社レッドマルスADベンチャー、本社：福岡県北九州市小倉北区、代表取締役CEO：鈴木聖司）は、世界「メラノーマ（皮膚がん）」啓発月間に併せて、2019年5月20日（月）に、英国のMelanoma UKをはじめとした先進国の研究機関と連携して日本における本格的な皮膚がんの啓発・チャリティー活動団体「メラノーマ・ジャパン」を設立する。

■メラノーマ・ジャパン の団体概要
団体名：メラノーマ・ジャパン
代表者： 鈴木 聖司
設　立：2019年5月20日
資本金：1,000,000円（準備金含）
所在地：福岡県福岡市博多区比恵町2-1
Tel：[phone]

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■「メラノーマ・ジャパン」を設立する理由
皮膚がんの中でも悪性度が高い「メラノーマ」は、日本では悪性黒色種と呼ばれ、欧米系の肌の色が白い人に多く見られる皮膚がんの一種。厚生労働省が実施した2014年発表の調査結果では、日本で「メラノーマ」と診断された患者数は約4,000人（※1）であり希少がんに分類されている。しかし近年、「紫外線」の過剰な曝露ダメージが皮膚がん発症に90%何らかの形で関わっていることが研究で証明され、現在、全世界で約310万人の人々が「皮膚がん」を罹患していると考えられており、そのうち13万人超が「メラノーマ」患者である（※2）。そして、1年間に55,000人が「メラノーマ」で命を落としていると推測され（※3）、日本においても無防備に日光を浴びていた高齢者を中心に急増している（※4）。

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■年々、確実に強まっている目に見えない「紫外線」！
日盾UVケアラボは、リアルタイム紫外線可視化予防 ＆ ビタミンD生成支援サービス「QSun」をカナダ企業と共同で展開しており、紫外線チェッカー「QTemp（第1世代）」と「QSun（第2世代）」の全世界の利用者は約10万人（2019年5月1０日現在）。提携先であるアメリカの気象会社のUVデータと精度が高い独自の日本全国のリアルタイム紫外線データを分析している。下図は気象庁が公表している福岡県の「日最大UVインデックス（解析値）」データとの比較をした画像である。「紫外線」は年間を通じて一定量地上に降り注いでおり、今年も5月から急激に紫外線量が増加。また両者の調査で5月・６月・７月・８月の紫外線量は直近２年間で確実に強まっており、今年も昨年を上回る非常に強い、または極端に強い「紫外線」が地上に降り注ぐことが予測される。特にUVA（主にシミ、シワ、たるみなど光老化の原因になる紫外線A波）は雲や窓ガラスを透過するので、目の前の天気を鵜呑みにせず年間を通じた紫外線対策を心掛けよう！

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■世界「メラノーマ（皮膚がん）」啓発月間に実践すべき２つのお願い！
日盾UVケアラボ代表であり太陽紫外線研究者として国際的に活躍する鈴木聖司も、恐ろしい「メラノーマ」闘病を体験した1人だ。その鈴木から「メラノーマ（皮膚がん）啓発月間であるこの5月中に、全ての日本人にぜひ意識して実践して欲しいお願いが２つある。１つ目は、頭皮から足の裏まで全身の皮膚を隈なくチェックして異形のホクロやアザみたいなものが無いか自己検査すること（パートナーや友人の力を借りると尚良い）。もし、下図のようなABCDEを発見した場合、早急に皮膚科医に相談することがあなたの命を救うことに繋がる。そして２つ目は、「日焼けは皮膚の損傷である」という認識を持つこと。特に男性は屋外での過剰な日焼け、日焼けサロンなどでの人工的な日焼け（※5）を今すぐやめよう。そして、スポーツなどで長時間屋外で過ごす場合は、太陽に露出する肌に必ず日焼け止め（SPF30（※6） / ノンケミカル（※7）推奨）をムラ無く塗り、２時間置きに再塗布する習慣を身につけよう。

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■日盾UVケアラボ の会社概要
会社名：株式会社レッドマルスADベンチャー
代表者：鈴木 聖司（代表取締役CEO）
設　立：2013年8月1日
資本金：7,300,000円（準備金含）
所在地：福岡県北九州市小倉北区浅野2丁目14-3あるあるCity2号館3階
従業員：3名（インターン含）
事業内容：「より安全で簡単な紫外線の可視化予防 &太陽ビタミンD生成」健康支援ソーシャルビジネス
U R L：https://www.hitate.com/



■参照
※1）厚生労働省平成26年（2014）患者調査の概況

※2）World Health Organization（世界保健機関）

※3）Melanoma UK

※4）九州大学 医学部 / 九州大学病院 皮膚科　内 博史准教授の談

※5）U.S. Food &Drug Administration（アメリカ食品医薬品局）
FDA（アメリカ食品医薬品局）は、18歳未満の日焼けマシンの使用を禁止。35歳までに日焼けマシンで人工的に肌を焼くと「メラノーマ」発症リスクが75%増加。2015年1月1日にオーストラリアの大半の地域で日焼けマシンの商業利用禁止。ブラジルが全面商用禁止に踏み切っている他に、アメリカの約30州と欧州のイギリス、フランス、スペインなど11カ国が禁止もしくは年齢制限を導入。現在、イギリスでは日焼けマシン全面禁止に向けた大規模な署名活動中。

※6）acne.org Science. Support. Solutions.
紫外線を100%カットする日焼け止めは存在しない。SPFはUVB（主に日焼けの原因になる紫外線B波）をカットする機能のことを指し、SPF15＝93%、SPF30＝97％、SPF50＝98%のUVBカット効果がある。SPF30とSPF50のUVBカット効果はわずか1％であるのに対し、SPF50は化学成分が増すため、海外の専門家はSPF30を推奨している。

※7）U.S. Food and Drug Administration（アメリカ食品医薬品局）
ハワイでは、サンゴ礁に有害な化学物質である「紫外線吸収剤」の主成分となるオキシベンゾン、オクティノクセイト、ベンゾフェノン、メトキシケイヒ酸などを含む日焼け止めの販売禁止を2021年1月1日から施行予定。これらの成分は、サンゴの白化（死滅）の原因となり、サンゴのDNAにダメージを与え、その幼生に奇形を発生させるだけでなく、人体に皮膚炎のようなアレルギー反応やホルモン異常を起こす可能性が示唆されており、ノンケミカルの日焼け止めの利用が推奨されている。






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