ただの流行か、なくてはならないものか？ 2018年、健康＆ウェルネス市場の次に来るもの

世界最大級のマーケティング調査＆データ分析会社 ニールセン（日本法人：ニールセン カンパニー合同会社、本社： 東京都港区、社長： 福徳 俊弘）は、本日、米国の健康・ウェルネス市場についてのインサイト・日本語版を公開しました。

※ 本稿は2018年2月7日にニールセンの米国本社が公開したインサイトの抄訳です。

2017年は年間を通して小売業にとっては厳しい状況でしたが、その状況下でも成長した分野が確かに存在します。成長分野を牽引しているのは、より健康な生活を送りたい、従来の製品よりも体に良い食品や飲料を選びたい、という消費者の想いです。

実際、Label Insight（ラベル・インサイト）が行った直近の調査によると、67%の米国人が2018年に向けて健康的な食品または社会を意識した食品を優先して購入する意向を示していました。Label Insightは原材料および属性データの解析を専門とする、ニールセンの戦略的パートナーです。

67%の米国人が、2018年は健康的または社会性を意識した食品を優先して購入する意向
製品の原材料について、米国の消費者の68%が食品に何が「含まれていないか」に関心があると答えています。人工着色料など好ましくない添加物や特定の原材料を「不使用」とした製品によって、小売店内での乳製品、青果、ドッグフード、さらにさまざまな非食品における分類とカテゴリの枠組みに変化が起きています。

【画像 http://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000172081&id=bodyimage1】

出所：Nielsen Product Insider （ニールセン プロダクト インサイダー）。
Label Insight （ラベル・インサイト） による2017年12月30日までの52週間の調査
*「クリーンラベル」とは、添加物・保存料なし、など使用している原材料に透明性があること。ここでは「クリーンラベル」以上に格付けされた製品を含む

しかしながら、消費者が好ましくない原材料を避けることだけが、健康・ウェルネス市場の変化の要因ではありません。製造業者と小売業者は健康に関する“一時的な流行”の先を見据え、以下にあげる原則をしっかりと踏まえることが重要です。これらの原則により、米国のFMCG（日用消費財）市場が再構築・再定義され続けています。

生鮮食品の影響力
店舗全体では苦境にあるにもかかわらず、生鮮食品部門の売上（ドル建て）の増加は続いています。同じ店内で販売される加工食品と飲料製品の中にも、この成長の勢いが追い風となって売上が伸びているものがあり、例えば、原材料にカリフラワーを含む製品の売上（ドル建て）は、昨年71%増加しました。ケールとクランベリーを使った製品もプラス成長（ドル建てでそれぞれ13%、9%）しています。食品だけに限らず、原材料にイチゴを含むシャンプーとコンディショナーの売上は、昨年比107%成長しました。

機能性消耗品
消費者は特定の原材料に含まれるとされる健康効果を期待して、“薬”のような食品をますます求めています。飲料は、機能性食品への入口として優れたカテゴリの一例です。「良質なタンパク源」、「コールドプレス（冷間搾汁）」、「プロバイオティクス（善玉菌）」などの機能性原材料は、飲料カテゴリーの顕著な伸びの原動力となっています。

【画像 http://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000172081&id=bodyimage2】

出所：Nielsen Product Insider （ニールセン プロダクト インサイダー）。
Label Insight（ラベル・インサイト）による2017年12月30日までの52週間の調査

高タンパク質大国と植物性の代替品
7%の世帯で高タンパク質な食生活を実践していることからわかるように、動物性・植物性にかかわらず、米国人はタンパク質を非常に強く求めています。2017年のNielsen protein survey（ニールセン タンパク質調査）によると、消費者の78%が肉を主なタンパク質源と答え、タンパク質として乳製品を好むと答えた消費者は58%でした。それにもかかわらず、植物性タンパク質製品の売上げは店舗の各部門で伸びています。特に冷凍加工食品は20.7%（ドル建て）、完全調理済みの植物性の肉は18.9%（ドル建て）、植物性ダイエット製品および栄養製品は14.1%（ドル建て）成長しています。

糖類に警戒
摂取量について消費者がつねに細心の注意を払っている原材料が1つあります。それは糖類です。Label Insightが実施した調査によると、全米で22%の米国人が糖類の摂取量を制限することで自ら問題に対処していると答え、2人に1人が今年は糖類を控えたり、“無糖”の製品を購入したりする意向を示しています。店頭では、製品に使用された甘味料がポイントです。特に、ノンカロリー甘味料を使用した製品や人工甘味料不使用の製品の売上は、昨年はドル建てで16%成長しました。



【画像 http://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000172081&id=bodyimage3】

出所：Nielsen Product Insider（ニールセン プロダクト インサイダー）。
Label Insight（ラベル・インサイト）による2017年12月30日までの52週間の調査

2018年以降、FMCGの製造業者と小売業者は以上の原則をつねに念頭に置いておくべきでしょう。健康・ウェルネスブームが到来の際、これらの原則からそのインパクトを計れば、流行を自社に合った形でビジネスに生かす計画をより効率よく立案することができます。

調査方法
本記事のインサイトは以下の情報に基づきます。
＊ Nielsen Retail Measurement Services。　コンビニエンスストアを含む全店舗を合わせた、米国における2017年12月30日までの52週間の合計
＊ Nielsen Product InsiderおよびLabel Insightによる2017年12月30日までの52週間の調査

なお、当インサイトの詳細は、ニールセンのウェビナー・アーカイブ（動画、42分、英語のみ）でもご覧いただけます。
Fad or Fundamental: Health and Wellness 2018
http://www.nielsen.com/us/en/insights/webinars/2018/webinar-fad-or-fundamental-health-and-wellness-2018.html　

ニールセンについて
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